椿本チエインの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期40408080295.8029727.01.04億
2025年3月期994714680212.6522137.61.03億
1株 → 3株の株式分割
2024年3月期6010016053.33170.5518631.33,583万
2023年3月期607013043.33123.7113735.03,706万
2022年3月期507012040130.9614530.53,704万
2021年3月期3045752578.418731.93,703万
2020年3月期606012040102.9011638.93,704万
2019年3月期12607240121.3413833.03,789万
5株 → 1株の株式併合
2018年3月期11132440387.4414710.31.89億
2017年3月期11132440130.0514630.81.91億
2016年3月期10102033.33113.7312829.31.91億
2015年3月期791626.67126.0814221.2—
2014年3月期461016.6790.9710218.3—
2013年3月期34711.6766.157417.6—
2012年3月期34711.6761.006819.1—

2025年3月期に1株→3株の株式分割、2019年3月期に5株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2025年3月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 7円 × 5(併合) ÷ 3(分割) = 11.67円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

機械要素(軸受・伝動)業界の配当11社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関33.6%28億円
外国法人30.5%25.4億円
個人23.3%19.4億円
その他法人10.5%8.7億円
金融商品取引業者2.1%1.7億円
政府・地方公共団体0.0%1百万円
合計100.0%83.2億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期80.00円
CAGR(15期)+14.7%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期11.67n/a連結
2013年3月期11.67▲0.0%連結
2014年3月期16.67+42.9%連結
2015年3月期26.67+60.0%連結
2016年3月期33.33+25.0%連結
2017年3月期40.00+20.0%連結
2018年3月期40.00▲0.0%連結
2019年3月期40.00▲0.0%連結
2020年3月期40.00▲0.0%連結
2021年3月期25.00▲37.5%連結
2022年3月期40.00+60.0%連結
2023年3月期43.33+8.3%連結
2024年3月期53.33+23.1%連結
2025年3月期80.00+50.0%連結
2026年3月期80.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期27.0%
期間平均(15期)27.5%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期19.1n/a連結
2013年3月期17.6▲1.5pt連結
2014年3月期18.3+0.7pt連結
2015年3月期21.2+2.9pt連結
2016年3月期29.3+8.1pt連結
2017年3月期30.8+1.5pt連結
2018年3月期10.3▲20.5pt連結
2019年3月期33.0+22.7pt連結
2020年3月期38.9+5.9pt連結
2021年3月期31.9▲7.0pt連結
2022年3月期30.5▲1.4pt連結
2023年3月期35.0+4.5pt連結
2024年3月期31.3▲3.7pt連結
2025年3月期37.6+6.3pt連結
2026年3月期27.0▲10.6pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期295.80円
CAGR(15期)+11.9%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期61.00n/a連結
2013年3月期66.15+8.4%連結
2014年3月期90.97+37.5%連結
2015年3月期126.08+38.6%連結
2016年3月期113.73▲9.8%連結
2017年3月期130.05+14.3%連結
2018年3月期387.44+197.9%連結
2019年3月期121.34▲68.7%連結
2020年3月期102.90▲15.2%連結
2021年3月期78.41▲23.8%連結
2022年3月期130.96+67.0%連結
2023年3月期123.71▲5.5%連結
2024年3月期170.55+37.9%連結
2025年3月期212.65+24.7%連結
2026年3月期295.80+39.1%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期87億円
CAGR(12期)+12.3%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期24n/a連結
2016年3月期36+46.1%連結
2017年3月期39+10.5%連結
2018年3月期45+15.7%連結
2019年3月期47+4.1%連結
2020年3月期45▲4.0%連結
2021年3月期33▲26.7%連結
2022年3月期35+5.6%連結
2023年3月期48+36.9%連結
2024年3月期48▲1.0%連結
2025年3月期70+46.5%連結
2026年3月期87+25.0%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期100億円
12期増減+100億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0▲0.0%連結
2017年3月期0▲33.3%連結
2018年3月期0▲8.3%連結
2019年3月期0+36.4%連結
2020年3月期32+21273.3%連結
2021年3月期0▲99.9%連結
2022年3月期0+66.7%連結
2023年3月期0▲40.0%連結
2024年3月期46+151700.0%連結
2025年3月期100+119.7%連結
2026年3月期100▲0.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期187億円
CAGR(12期)+20.3%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期25n/a連結
2016年3月期36+45.8%連結
2017年3月期39+10.3%連結
2018年3月期46+15.6%連結
2019年3月期47+4.2%連結
2020年3月期77+63.2%連結
2021年3月期33▲57.0%連結
2022年3月期35+5.6%連結
2023年3月期48+36.8%連結
2024年3月期93+93.5%連結
2025年3月期170+82.3%連結
2026年3月期187+10.3%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期63.1%
期間平均(12期)41.0%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期17.3n/a連結
2016年3月期28.0+10.7pt連結
2017年3月期27.0▲1.0pt連結
2018年3月期31.1+4.1pt連結
2019年3月期34.4+3.3pt連結
2020年3月期66.9+32.5pt連結
2021年3月期38.3▲28.6pt連結
2022年3月期24.2▲14.1pt連結
2023年3月期35.0+10.8pt連結
2024年3月期50.2+15.2pt連結
2025年3月期76.8+26.6pt連結
2026年3月期63.1▲13.7pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期1.04億株
11期増減▲0.87億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期1.91n/a連結
2017年3月期1.91▲0.0%連結
2018年3月期1.89▲1.1%連結
2019年3月期0.38▲80.0%連結
2020年3月期0.37▲2.3%連結
2021年3月期0.37▲0.0%連結
2022年3月期0.37▲0.0%連結
2023年3月期0.37+0.1%連結
2024年3月期0.36▲3.3%連結
2025年3月期1.03+186.2%連結
2026年3月期1.04+1.4%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株80円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株80円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行 株式会社(信託口)名義10,166,0009.77%8.1億円
2太陽生命保険株式会社9,130,0008.78%7.3億円
3椿本チエイン持株共栄会5,021,0004.83%4.0億円
4日本生命保険相互会社4,316,0004.15%3.5億円
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505001名義3,726,0003.58%3.0億円
6椿本興業株式会社3,476,0003.34%2.8億円
7株式会社三井住友銀行2,184,0002.1%1.7億円
8株式会社日本カストディ銀行 (信託口)名義2,163,0002.08%1.7億円
9CEPLUX- THE INDEPENDENT UCITS PLATFORM 22,118,0002.04%1.7億円
10THE BANK OF NEW YORK,TREATY JASDEC ACCOUNT1,725,0001.66%1.4億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長長勇大原靖古世憲二木村隆利
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期8710018763.1
2025年3月期7010017076.8
2024年3月期48469350.2木村隆利
2023年3月期4804835.0古世憲二
2022年3月期3503524.2
2021年3月期3303338.3
2020年3月期45327766.9
2019年3月期4704734.4
2018年3月期4504631.1
2017年3月期3903927.0大原靖
2016年3月期3603628.0
2015年3月期2402517.3長勇

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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