椿本チエインの歴史
1917年に椿本説三氏が大阪で始めた自転車チェーンの椿本工業所が起源。
1936年にコンベヤプラント一式を初めて受注してマテハン事業を立ち上げ、1958年には自動車用タイミングチェーンの量産を開始した。チェーンを祖業とする伝動・搬送機器メーカーで、売上の6割強を海外が占める。
設立から現在に至る系譜
長期業績と歴代社長
沿革
創業期
1917年〜椿本説三氏の個人創業とローラチェーンの製造
- 初代社長椿本説三氏の個人経営として大阪府西成郡に創業[1]
- 機械用ローラチェーンの製造を開始[2]
- コンベヤチェーンの製造を開始[3]
- 自転車用チェーンの製造をやめ機械用チェーンの製造に転換[2]
- アジア各地で代理店販売を開始[2]
- 海軍指定工場に登録[2]
- 大規模なコンベヤプラント一式を納入[2]
- 大阪市内に鶴見工場を建設・移転[2]
- 大阪市旭区に本社工場を建設[1]
- 個人組織を株式会社椿本チヱイン製作所に改組[1]
安定成長期
1949年〜自動車用タイミングチェーンの量産と椿本モールスの合弁設立
- 船舶用ローラチェーンがロイド検定に合格[2]
- 大阪証券取引所・東京証券取引所に株式を上場[1]
- ローラチェーンを初めて米国に輸出[2]
- ローラチェーンのJIS認定工場第1号[1]
- 大形チェーン減速機を開発[2]
- 自動車用タイミングチェーンの量産を開始[1]
- 名古屋証券取引所に株式を上場[1]
- 事業部制を導入[1]
- 埼玉県飯能市に埼玉工場を建設[1]
- 宮住鉄工所（現・椿本カスタムチエン）に資本参加[1]
- ボルグ・ワーナー社との合弁会社椿本モールスを設立[1]
- 埼玉工場内に自動車部品工場が竣工[2]
- 台湾に初の海外拠点となる合弁会社を設立[2]
- 社名を椿本チエインに変更[1]
- 京都府長岡京市に京都工場を建設[1]
- 米国にTSUBAKIMOTO U.S.A.を設立[1]
- TSUBAKIMOTO EUROPE B.V.を設立[1]
- 京都工場内に新開発センターが完成[2]
- 粉粒体コンベヤ部門を分離し椿本バルクシステムを設立[1]
- 兵庫県加西市に兵庫工場を建設[1]
- 米国にTSUBAKI CONVEYOR OF AMERICAを設立[3]
安定成長期
1984年〜椿本エマソンの設立とユニオンチェーン買収
- エマソン・エレクトリック社との合弁で椿本エマソンを設立[3]
- 米国子会社によるユニオンチェーンの買収[2]
- 新シンボルマークと目標企業像を策定[2]
- 米国子会社でタイミングチェーンの現地生産を開始[2]
- 「国際花と緑の博覧会」にゴールデンベル・パビリオンを出展[2]
- 椿本エマソン・岡山工場が竣工[2]
- 本社ローラチェーン工場がISO9000シリーズの認証を取得[2]
- 事業部門の呼称をパワトラ事業部門とマテハン事業部門に変更[1]
- 機械用チェーン製造の合弁会社を設立[2]
- 技術者育成の「つばきテクノスクール」を開校[2]
- マテハン生産拠点の統合などの事業再編計画を発表[2]
- 「つばきミッションステートメント」を制定[2]
- マテハン事業部門の製造子会社2社を吸収合併[1]
- 国内系列販売会社6社を統合し椿本マシナリーが発足[1]
- 京都府京田辺市に京田辺工場を建設[1]
- 本社を大阪市中央区に移転[1]
- タイに自動車部品の製造子会社を設立[3]
- 精機事業ユニットをツバキエマソンに統合[1]
- 本社機構改革でツバキサポートセンターが発足[1]
- 本社を大阪市北区小松原町に移転[1]
- 執行役員制度を導入[2]
- 中国に椿本汽車発動機（上海）有限公司を設立[1]
- 創業90周年で国内外のロゴを統一[2]
- 山久チヱインを連結子会社化[1]
- 本社を大阪市北区中之島に移転[1]
- 韓国に自動車部品の製造子会社を設立[3]
- 名古屋証券取引所の上場を廃止[1]
安定成長期
2010年〜Kabelschlepp・Mayfranの買収と大同工業の子会社化
- 独Kabelschlepp GmbHを連結子会社化[1]
- 中国に椿本鏈条（天津）有限公司を設立[1]
- 米Mayfran International他2社を連結子会社化[3]
- ツバキエマソンを完全子会社化[3]
- チェコに自動車部品の製造子会社を設立[2]
- 新企業理念「TSUBAKI SPIRIT」を制定[2]
- ツバキE&Mを吸収合併[1]
- 米Central Conveyorの買収
- 米Central Conveyor Companyを連結子会社化[1]
- 5株を1株とする株式併合と単元株式数の100株への変更[1]
- 「自動車部品事業」を「モビリティ事業」に名称変更[2]
- パワトラ事業統括とモビリティ事業統括の発足[3]
- 北米のフレキシブルカップリングの製造・販売会社を連結子会社化[2]
- 東京証券取引所プライム市場へ移行[1]
- 「新事業開発センター」と「DX・ITセンター」を新設[2]
- 独EUROCATENA GmbHを連結子会社化[2]
- 1株を3株とする株式分割[1]
- 福井県美浜町に福井美浜工場を竣工[2]
- 投資有価証券売却益を計上[4]
- 大同工業を連結子会社化[2]
- 投資有価証券売却益を計上[4]
- Central Conveyor Companyが特定子会社から離脱[4]