NTN の歴史

1918年3月、三重県桑名郡桑名町の西園鉄工所^[1]でボールベアリングの研究製作が始まった。当時の日本はベアリングの大半を欧州からの輸入に頼っており、国産化の試みは地方の町工場の手探りから出発している。1923年5月、商社の巴商会と西園鉄工所が提携し^[2]、『NTN』という3文字の商標で国産軸受の製造販売を開始した。これがNTNブランドの起点である。商標『NTN』は、巴商会の経営者で東洋ベアリングの初代社長となった丹羽昇氏^[3]と、巴商会、西園鉄工所の頭文字を組み合わせたものだった^[4]。商社の販売網と鉄工所の製造技術を組み^[5]合わせる分業の仕組みは、設備投資を単独で抱え切れない当時の町工場が外貨獲得産業に食い込むための現実解だった。欧州勢が寡占する市場に後発で挑むNTNの原型は、この販売と製造を切り分ける分業体制のなかで作られている。

1927年には巴商会のベアリング部門を分離し、資本金5万円^[6]で合資会社エヌチーエヌ製作所として法人化した。^[7]1934年に株式会社へ組織変更^[8]、1937年には東洋ベアリング製造株式会社へ商号を変えた^[9]。戦前から戦中にかけては軍需の拡大と歩調を合わせて生産能力を積み増し、戦時中には従業員1,500余名を抱える国内最大級の軸受メーカーへと成長する。^[10]1939年10月には三重県桑名市に桑名工場を新設し^[11]、この桑名工場が戦後のNTN（当時は東洋ベアリング）の中核生産拠点となって、80年以上にわたって主力製品を生み出す現場であり続けた。2025年に発表された風力発電向け外径数mクラス軸受の集約先に選ばれたのも同工場であり^[12]、創業地の製造機能は構造改革期にも会社の物理的な重心として残った。

戦後の混乱が落ち着き始めた1949年5月^[13]、東洋ベアリング製造は大阪証券取引所市場第一部と東京証券取引所市場第一部に同時上場した。終戦直前には爆撃で桑名工場が壊滅し^[14]、終戦後も桑名・宝塚の両工場が1952年4月まで賠償指定を受けるなど、戦後の出発点は厳しかった。^[15]軸受は鉄道・工作機械・自動車に欠かせない部品であり、復興期の設備投資需要を背に資本市場から資金を集めるという選択は、国内軸受メーカーとしては早い動きだった。上場で得た資金は既存工場の能力増強に投じられ、戦後復興期の旺盛な需要を拾う生産体制の基盤となった。上場直後から桑名工場の拡張や関西圏の生産子会社の取り込みが続き、国内需要の急拡大を社外の資金で受け止める形が定着した。

1960年代に入ると、会社は国内の生産拠点を拡大する。1960年3月に静岡県磐田市で磐田製作所^[16]、同年5月に西林精工（後の平野製作所）を傘下に^[17]、1961年4月に金剛ベアリング（現和歌山製作所）を傘下に収めた。^[18]既存の軸受メーカーを吸収合併しながら生産能力を積み増す一方、国内市場の寡占を高めることで、世界最大手SKFや国内首位のNSKと並ぶ国内主要軸受メーカーのポジションを固めた。高度成長期に自動車産業の裾野が広がるなかで、NTNは部品供給者として市場シェアを伸ばし、以後の経営を自動車向けに依存させる素地をこの時期に作った。国内自動車メーカーとの取引が収益の柱に据わり、その構図は2020年代の中計でも課題として引き継がれている。

1962年1月、東洋ベアリング製造はドイツのErkrathにNTN Wälzlager(Europa) GmbHを設立した^[19]。日本の軸受メーカーによる欧州進出としては早い部類であり、世界最大手SKFの本拠地であるドイツに営業拠点を置いたこと自体が挑戦的な判断だった。1963年1月にはアメリカのニューヨークにNTN BEARING CORP.OF AMERICAを設立し^[20]、米州市場にも打って出る。欧米を同時に抑える販売体制を1960年代前半のうちに整えたことで、1970年代以降の現地生産展開に直接つながる拠点網の原型ができ上がった。後年のカルテル事件の舞台となる欧州自動車メーカー向けの取引網も、この販売拠点の設立から始まっており、欧州での販売活動は50年以上にわたって会社の主軸だった。

1971年1月にはアメリカSchiller ParkにAMERICAN NTN BEARING MFG.CORPを設立し^[21]、NTNとして初の米国現地生産拠点を稼働させる。販売から現地生産へと段階を進めるかたちで、北米自動車市場向けの軸受供給体制を整え始めた。同年12月にはドイツMettmannにNTN Kugellagerfabrik(Deutschland) GmbHも設立し^[22]、欧州でも販売から生産への段階を進める。軸受という標準品と特殊品の両方を抱える装置産業では、需要地に近い場所で作ることが競争力の前提となる。長距離輸送の物流コストや為替変動の影響を吸収する手段が、現地生産以外にほとんどないためである。1970年代のNTNは、その前提を欧米で固めにかかった時期であり、岡山製作所・長野製作所といった国内新設拠点も並行して稼働させた。^[23]