オークマ：大隈栄一の大隈麺機商会創業と工作機械への転換

大隈栄一氏は1898年1月、名古屋市石町3丁目で個人経営の大隈麺機商会を興し、自身の発明による製麺機を作って売り始めた。それ以前の大隈栄一氏は郷里の佐賀で、岳父の鶴沢栄吉氏から特許権、従弟から5,000円の提供を受けて佐賀麺機製造合資会社を設け、経営に当たった。1897年にはその事業を鶴沢栄吉氏らへ譲渡し、単身で郷里を出た。名古屋を選んだ理由として、麺類の消費が多いこと、中部の要衝として発展が見込めること、近隣の伊勢が素麺を産することの3点が伝わる。元手は、岳父から譲られた製麺機3台の売却代金300円である。消費地と原料産地の双方を見渡せる立地の選択が、新参の商会が最初の販路を探す前提になったとみられる。

大隈栄一氏は1899年、佐賀の隣村、東背振村出身で満16歳に満たない村岡嘉六氏を名古屋に招き、草創期の右腕とした。工場は陶器の荷造場と焼付窯の跡を借りた建物で、設備は旋盤1台ほど。大隈栄一氏自身が職工1人と旋盤を回した。信用も乏しく、鋳物材料50円の仕入れに15円の手付金を求められたという。注文を得るため、2人は麺機を素麺業者のもとへ運び込み、7日間かけて利点を実地で示し、作った経験の無い大型機の注文も泊まり込みで仕上げた。麺機の能率が認められるにつれて職工は10人から20人へ増え、1904年春に富士塚町へ新工場を建てたころには40〜50人を抱えた。実物を動かして性能を見せる売り方が、縁故の無い土地で注文を得る有効な手立てだったのだろう。

大隈麺機商会は1904年の日露戦争の開戦を機に弾丸旋盤や立削盤を作り始め、工作機械の生産に入った。開戦時、名古屋で西洋カジヤと呼ばれた中小の機械工場の多くは、鋳物の弾丸と信管の製造に殺到した。大隈麺機商会は弾丸には手を付けず、発足したばかりの日本車輛と同じく兵器を作るための機械の製作に向かった。同じ年には富士塚町に約600坪の敷地を取得し、新工場を建設。当時の工作機械は欧米からの輸入に依存しており、大隈麺機商会はその後、旋盤・形削盤・ボール盤・フライス盤・研磨盤といった汎用機の国産化に努めた。戦争が終われば需要の消える弾丸でなく、平時の工場にも売れる機械を選んだことが、戦後の事業の土台になったと推察される。

村岡嘉六氏は日露戦争に応召して満洲の各地を転戦し、帰還後の1906年に23歳で工場長となり、現場の責任を負った。戦後は製麺機の売れ行きが以前の倍になり、大隈麺機商会の名は全国に知られた。大隈栄一氏はこの間も発明を重ね、製麺機を中心に5〜6種の特許を得た。販路は国内から海外へ広がり、大隈の麺機は豊田の織機、鈴木のバイオリンと並ぶ名古屋の特色ある産品に数えられた。1915年には布池町で工場を大きく拡張して設備を充実させ、製麺機のほかに一般の工作機械も手がけ、とくに精密機械に力を入れた。創業者が発明と受注を、村岡嘉六氏が製造現場を受け持つ分担が、製麺機と工作機械の2つの事業を並行させた条件と思われる。

第一次世界大戦が始まると、大隈栄一氏は陸軍砲兵工廠から小銃と銃弾を製造する機械の注文を受け、工場の稼働は一段と高まった。このうち填薬装弾機はそれまでドイツから輸入していた機械で、1917年に陸軍砲兵工廠の命で製作し、国産化に成功した。大隈栄一氏は精巧な機械の注文を一括では請け負わず、まず1台だけを引き受けて約1年をかけて仕上げ、納入試験で良好な結果を得た。1918年3月6日の工業動員法案の衆議院審議では、陸軍大臣がこの装弾機に触れて民間工場の製品を評価した。以後は陸海軍に加え、諸官署や学校からも機械の注文が続き、工場は年ごとに拡張された。輸入の途絶えた精密機械を国内で作り上げた実績が、軍と官の双方から注文を集める信用の源になったと考えられる。

大隈栄一氏の事業は1918年7月15日、資本金100万円の株式会社大隈鐵工所に改組した。改組を援助したのは、愛知銀行頭取の渡辺義郎氏と、当時は岡谷清次郎氏を名乗っていたのちの岡谷惣助氏らである。村岡嘉六氏は創立と同時に常務取締役となり、工場長も続けて兼ねて現場を統括した。改組の前の1915年に布池町の工場を拡張し、改組の翌1919年には東大曽根町で分工場の建設に着手。1928年時点で払込済みの資本は70万円で、株式2万株の約半数を大隈栄一氏が保有し、名義書き換えには重役会の承認を要した。外部の出資を仰ぎつつ株式の半数と譲渡の承認を握る設計は、拡張資金の調達と創業者による経営の維持を両立させる狙いだったと推測される。

大隈鐵工所は1919年、専売局の依頼で巻煙草の自動製造機を含む煙草製造用機械を手がけ、在来の機械に改良を加えて納めた。翌1920年には、愛知県尾西地方で毛織物工業が興ったのに合わせて毛織機の製造を始めた。東大曽根町の分工場は1921年に完成し、力織機とその準備機を専門に製造した。1923年の関東大震災の後には煙草巻機械を大量に受託し、この受注が昭和初期の不況下でも高い配当を続けた要因となった。1928年時点の従業員は職員約50名・職工約350名で、年平均の生産額は100万円、配当は年1割3分である。兵器の注文が引いた後の工場を、専売局と繊維産業という平時の需要で埋めたことが、不況期の業績を支えた構図とうかがえる。

大隈鐵工所は1934年5月、乗用自動車を作る萩野工場を新設し、7月には資本金を200万円に増やした。自動車への参入は、『何か平和的なもので、コンスタントに売れるものを』という考えから出たものである。日本車輛・岡本工業との3社提携で国産車を仕上げて「あつた号」と名付け、名古屋市や陸海軍に試作車数台を納めた。ただ製造費が高く、改良を続けるうちに1937年の日華事変で自動車の製造は中止となった。1937年ごろから大隈鐵工所は工作機械に主力を注ぎ、製造品目は185種に及び、国内の工作機械の五大メーカーに名を連ねた。自動車のために建てた萩野工場が工作機械の量産を担う拠点に転じたことが、次の時代の主力工場を用意する結果になったと解される。