日本製鋼所：日英3社合弁による設立と陸海軍の管理工場指定

1907年11月1日、北海道炭礦汽船と英国のアームストロング・ウイットウォース、ビッカースの3社は日本製鋼所を設立した。資本金1,000万円は日英の半額ずつの引き受けで、本店は契約で室蘭に置く定め。起点は、北海道炭礦汽船専務の井上角五郎氏が早くから唱えた室蘭での製鉄構想だった。鉄道国有化で戻る資金を元手に、自家の石炭と道産の砂鉄を原料とする計画である。呉鎮守府司令長官の山内万寿治氏の勧めで、計画は製鉄から製鋼、さらに兵器製造へ移った。英国2社は日本の軍艦と兵器がいずれ国内で造られると見て、日英共同の事業を選んだ。契約には北海道炭礦汽船が石炭・コークス・銑鉄を供給する条項も入った。石炭会社の原料と英国の技術を、海軍の需要に結びつけた合弁だったとみられる。

開業直後の注文は海軍に偏り、1911年の受注高4,424,656円のうち海軍省が3,934,883円を占めた。業績は日露戦争後の反動不況で振るわず、1913年下期までの6期は欠損が続いた。1914年に第一次世界大戦が始まると、海軍の軍備拡充と連合国向けの兵器で砲身・弾丸・水雷気室の注文が増えた。1917年の受注総額は2,000万円に達し、同年に平炉4基を増設して計12基とした。配当は1917年下期から4期続けて年1割5分の水準にある。一方で英国などからの鉄鋼輸入が減少し、砲身の製作に要る高級銑は入手が難しくなった。大戦の好況は、兵器用の鋼を自前の原料で賄えない弱点も浮かび上がらせたと考えられる。

1919年12月1日、日本製鋼所は資本金1,500万円の北海道製鉄を合併し、資本金3,000万円の会社になった。合併で室蘭に隣接する輪西の製鉄工場と、朝鮮の价川鉄山を経営下に収めた。ねらいは、大戦中の経験を踏まえた製鋼原料の自給と鉄鋼一貫体制の確立。北海道製鉄は北海道炭礦汽船、三井鉱山、三井合名の3社が1917年に出資して設立した会社である。1919年の生産高は12万tで、民間で首位だった。輪西は北海道炭礦汽船の原料炭を得やすく、近隣の自家鉱区と价川鉄山の鉱石も使えた。資本系列を同じくする2社の合併は、三井系の原料と設備を製鋼所の下に一本化する狙いだったのだろう。

1920年11月1日、日本製鋼所は広島製作所の工場財産を引き継ぎ、広島工場を設けた。売買契約は同年8月5日、取締役会長の団琢磨氏と広島製作所会長の水谷叔彦氏が調印した。前身は松田重次郎氏が広島県安芸郡仁保村に興した松田製作所で、日本製鋼所は1918年に出資比率を約70%へ高めていた。背景には、海軍の注文を受けるため、防衛上の難点を指摘される室蘭の外に小型機械工事の工場を求める日本製鋼所の事情がある。1920年7月には8-8艦隊を中核とする海軍の軍備拡張計画の実施が決まり、日本製鋼所は総額1,000万円の社債で設備を整えた。広島工場の位置づけは、比較的小型の兵器の専門工場である。呉海軍工廠に近い本州へ拠点を分け、拡張計画の注文に備えたと推察される。

1922年2月、ワシントン会議の結果で8-8艦隊計画は中止となり、日本製鋼所は室蘭・広島で進めていた増産工事と製作中の兵器を止めた。設備を含む推定損失は1,730万円に上り、1922年の受注総額は580万円に減った。日本製鋼所は1923年4月に室蘭工業所と室蘭支店を廃し、事業規模を縮めた。従業員は1920年末の8,313名から1926年下期の4,342名へ削減。広島工場は刃具に「カーブ」の銘を付け、小口の製品にも民需の販路を求めた。品目は一般工具と検査具にも広げ、品質の改良を進めた。海軍への補償請求約1,450万円に対し、決着額は約980万円である。1927年には兵器と高級鋼製品を営業の根幹に据える新経営方針を定め、鋼質改善の研究を強めた。

1931年9月18日に輪西製鉄が設立され、9月30日に日本製鋼所は輪西の製鉄工場と价川鉄山を同社へ譲渡した。輪西製鉄は資本金1,900万円で、出資者は日本製鋼所と北海道炭礦汽船、三井合名・三井鉱山、ビッカース・アームストロングである。分離の理由は、自ら高炉を営むより海外の安い銑鉄や屑鉄を購入する方が採算に合うことにあった。輪西の銑鉄は主力の高級鋼の原料に向かず、在庫と固定資産の負担も重くなっていた。政府が検討する製鉄合同への参加を前提に、鉄と鋼を別の会社に分けておく判断も働いた。1930年発効のロンドン海軍軍縮条約で海軍の受注も減り、1931年上期は無配となった。日本製鋼所は1931年12月29日に資本金を1,500万円へ半減し、製鋼に専念した。

1936年5月、日本製鋼所は海軍の機銃を主とする小型精密兵器の専門工場として横浜工場を創設した。1935年ごろ横須賀海軍工廠が進めた機銃の増産計画で、協力工場として建設が決まった。敷地は横須賀に近い神奈川県久良岐郡金沢町に選び、6月15日に作業を始めた。1931年の満州事変以後は陸海軍の注文が増え、1936年度の受注高2,250万円と売上高2,780万円はともに創業以来の最高となった。これに先立つ1933年には室蘭工場で陸軍の軽戦車を完成させ、室蘭と広島の連携で高射砲の製造体制も固めた。横浜工場の専門は、艦載用と航空機搭載用の13mm・25mm機銃である。設備の大半は精密な機械加工向けで、戦後はこれを使って樹脂用押出機と油圧ポンプを開発した。

1938年11月、日本製鋼所は東京府北多摩郡府中町に8万1,160坪の武蔵製作所を創設した。大陸の戦線で機械化装備が急がれ、室蘭と広島で分担していた戦車の作業を新工場へ移す計画だった。武蔵製作所はTK式中戦車の仕上げ組立の専門工場にあたり、敷地を東京近郊としたのは当局の意向である。1939年7月に陸軍管理工場に指定され、正式な営業開始は1941年5月1日となった。1942年には高射砲の生産へ業種転換を命じられた。1945年8月15日の敗戦で兵器生産は止まり、1950年の新会社は室蘭・広島・横浜・武蔵の各製作所を引き継いで再出発した。兵器で蓄えた鋳鍛鋼と精密加工の設備が、戦後の民需転換の土台になったと推測される。