日本特殊陶業：日本碍子からの分離独立と336名の希望退職

日本特殊陶業は、森村系の企業から枝分かれして生まれた会社である。元会社は米国向けの洋食器を国産した日本陶器で、そこから碍子部門と衛生陶器部門が分かれ、日本碍子と東洋陶器が設立された。点火栓の研究は1921年に日本碍子で着手され、1930年には「NG点火栓」のブランドで発売にこぎ着ける。当時の生産は月産1,000個程度だった。1934年に日本フォードの新車用として採用された際、購買主任からNGはノーグッドに通じるので改称してはどうかと示唆され、ブランドを「NGK」へ改めた。世界へ広がる商標は、この呼び替えから始まっている。

1936年10月、日本碍子から点火プラグ・濾過器・耐酸モルタルの三製造部門を継承し、資本金100万円で日本特殊陶業株式会社が設立された。創業地は愛知県名古屋市で、初代社長には江副孫右衛門が就任している。同年には自動車製造事業法が制定され、翌年の日華事変で軍用自動車関係の需要が急増した。1943年6月には濾過器・耐酸モルタルの製造部門を日本碍子へ返還して点火プラグに集中し、戦時中はほとんど航空機用スパークプラグを生産する体制となる。1943年10月には工場が陸海軍航空本部の管理工場となり、翌1944年4月には軍需会社の指定を受けた。1945年3月時点の従業員数は2,887名に達していた。

戦時下の増産要求は、品質をめぐる経営の考え方と正面からぶつかった。太平洋戦争が航空機の消耗戦の様相を帯びると、軍部は航空機用プラグを作る日本特殊陶業へ月産40万個、50万個という増産命令を下した。創業時の生産能力は月産2万5,000個であり、当時の設備と陣容から見て応じられる数量ではない。3,000人近い従業員の大部分は学徒動員の生徒と徴用で他業種から移ってきた未経験者で、技術者出身で良品主義を掲げる江副孫右衛門社長は、この陣容では命令を呑めないと軍の監督官へ告げた。これが軍部を刺激し、1944年、江副は社長を退任し、森村勇が第2代社長となった。資本金は1938年11月に200万円、1942年3月に400万円、1944年9月に800万円と積み増され、親会社の日本碍子を追い越した。

終戦で軍需は消え、1945年11月に2,000名を解雇して事業規模を縮小した。軍需会社の指定は、ここで足かせに変わる。航空機用の点火栓は製造を許されず、機械を動かす資金を銀行から借りることもできない。再開には進駐軍から民需転換の許可を得るほかなかったが、名古屋の支部へ願書を出しても10日20日と待たされて許可が下りなかった。思案の末、水野智彦専務が京都の司令部へ直接出向いて許可証を持ち帰り、月産5万個の許可を得て農舶用の点火栓の生産にこぎ着ける。自動車工業そのものが、1945年9月に月間1,500台のトラック、1947年6月に年間300台の乗用車の生産を認められるにすぎない状態だった。

再開した市場は、需要に対して作り手が多すぎた。1946年の工場再開時の国内プラグメーカーは8社で、経済安定本部の自動車関係復興計画案に照らせば明らかに供給過剰であり、さらに新規メーカーが続出して競争は激しかった。そのなかで日本特殊陶業は資本金800万円・月産能力20万個・従業員862名と規模で抜けており、次位の日立製作所多賀工場が月産11万個、愛知化学工業が10万個だった。1947年春には見返り物資として朝鮮向けプラグ60万個の大口受注があり、それまで月平均14〜15万個だった販売が同年9月には一挙に40万個へ跳ね上がる。同年10月には物価庁告示でプラグの統制価格も撤廃された。

需要が戻っても、財務の傷は別に塞ぐ必要があった。1946年10月公布の戦時補償特別措置法により、政府が軍需会社へ公約した損失補償は実質的に帳消しとなる。日本特殊陶業が被った損失は500万円以上、当時の資本金800万円の63%にあたる額で、特別経理会社の指定を受けて新旧勘定の分離と経理の再建整備を迫られた。1948年2月に企業再建整備法による認可を得て新旧勘定を併合し、同年5月に資本金を1,700万円増額して2,500万円とする増資を行う。1949年5月には株式を公開し、東京・名古屋両証券取引所の第1部へ新規上場した。1950年8月と1951年4月の二度、資産再評価法に基づいて固定資産を再評価し、減価償却を適正化している。

1948年初めに500円を上回っていた同社の株価は、1949年4月にドッジ・ラインのもとで安定強化予算が決まって株式市場が崩れると、17円まで落ち込んだ。市場では、日本特殊陶業は倒産するとの見方まで出た。プラグは販売の3.5か月分にあたる70万個超が在庫として積み上がっていた。退職金を払う資金もなく、銀行には融資を拒まれた。同年7月、全従業員782名の43%に当たる336名の希望退職を募り、「創業以来初めて迎えた難局」を乗り越えた。森村勇社長は、今はぬるま湯につかっている時だから飛び出しては風邪を引くと繰り返し、耐えることを説いた。同年11月には労働組合から生活防衛のための赤字補給金160万円の支給を申し入れられ、逼迫した資金のなかから12月に120万円、翌年4月に残る40万円を払っている。

翌1950年に始まった朝鮮動乱は自動車産業を活況に導いた。受注急増によって売上高はわずか半年で1.6倍に増え、操業以来初めて1億円の大台を突破し、1年後には2.6倍の2億円に達する。1951年3月には配当を年8%から一挙に20%へ引き上げ、同年9月には創立15周年の記念増配分20%を加えた40%という同社史上最高の配当で株主に応えた。同年12月には資本金を5,000万円へ倍額増資し、生産力の拡充と近代化のための設備投資に充てている。労働集約的な生産方式だったため受注増はそのまま人員増につながり、従業員は1950年3月末の422人から1954年3月末には809人へ増えた。

エンジンの高性能化は、プラグの絶縁体に一段と厳しい使用条件を課した。焼物の素地はコージライト系からムライト系、さらにアルミナ系へと改良され、1951年5月には機械的強度と耐急熱性能を高めたP-5素地へ、1955年8月には高アルミナ質のP-6素地へ全面的に切り替えられた。成形方法も1954年5月に、従来の押出し・切断・赤外線乾燥方式から、噴霧乾燥した微粉末を油圧成形するラバープレス方式へ改められている。当時すでにチャンピオンとACはアルミナ磁器を採用しており、素地の転換は世界の先行メーカーに追いつくために避けて通れない作業だった。大規模生産に対応してコールドフォーマーが導入され、金具の増産と原価低減に寄与した。