太平洋セメント：小野田セメントの設立と浅野総一郎の官営深川工場借受け

笠井順八氏は1881年5月、山口県厚狭郡西須恵村字小野田にセメント製造会社を設立した。山口県令の認可は同月3日で、国内で最初の民営セメント製造会社の誕生であった。笠井順八氏は萩藩で財政の役職を歴任し、廃藩後は山口県の勧業局などに勤めた旧毛利藩士である。1880年5月に県へ出した就産金拝借願は、出資者の生計の確立と輸入セメントの防遏を動機に掲げた。内務省による同年8月の貸し下げは、2万5000円を5年間無利子で据え置く条件である。工場の地は、石炭と石灰石が近くで採れ、製品の積出しにも便利な小野田に決めた。旧藩士の公債を元手にでき、輸入品と価格で競える国産品として、セメントが選ばれたのだろう。

笠井順八氏ら発起人は1880年9月、少年5人を荒川佐兵衛氏に引率させて官営の深川工作分局へ送った。5人は見習として製法を学び、10か月後の1881年7月に山口へ戻って現場の担当者となった。笠井順八氏も有志とともに、深川で宇都宮三郎氏から製造の実地指導を受けた。1881年5月には大工を連れて上京し、分局で機械と建物の図面を取らせた。ボイラーと機関の発注先は大阪砲兵工廠、製造機械は神戸工作分局。機械の納期が大幅に遅れ、竪窯と攪擾タンクの完成は1883年8月までずれ込んだ。製品を得たのは1883年7〜8月ころで、白亜の代わりに消石灰を用いる湿式法である。国内の手本が深川しかなく、技術を人ごと移す手順を選んだと思われる。

セメント製造会社は1883年8月ころ製造に成功したものの、使い方が知られておらず在庫が200樽に達した。販路を開いたのは兵庫造船局や神戸鉄道局などの官需である。1885・1886年度の出荷4993樽のうち、神戸鉄道局向けが60.4%を占めた。販売は神戸の取扱店、三井物産長崎支店、本社の直売の3つに地域を分けた。同じころセメントを作って売っていたのは、ほかに深川の浅野工場と田原（愛知県）の東洋組がある程度である。資金は株主の公債を抵当に、政府・県・銀行・個人から借り入れて賄った。利息が重くのしかかり、1881年3月から1885年6月までに累計7210円余を失った。利益の計上は1886年7月からの期で、4892円余であった。借入金だけで立ち上げた新産業は、官需が育つまで赤字を抱えるほかなかったとみられる。

工部省は1883年3月、収支の合わない深川工作分局を民間に貸し与える伺いを太政官に出した。太政官は同年4月5日にこれを認め、借り手には浅野総一郎氏が選ばれた。浅野総一郎氏は、コークスの納入で1879〜1880年ころから分局に出入りしていた業者である。渋沢栄一氏の紹介を得て、工作局長の大鳥圭介氏らにセメント工場の払下げを重ねて願い出ていた。セメント工場は同年4月16日に貸し下げられ、期限は5年、貸借料は純益の10分の5であった。当時国内で操業していたセメント会社は、小野田、深川、田原の東洋組、大阪の川南工場の4社。燃料の取引で工場の内情を知り、有力者の後ろ盾も得ていたことが選定につながったと推察される。

浅野総一郎氏は官の規則に縛られて経営の裁量が利かないため、土地を含む工場の売却を政府に求めた。工部省は1884年7月8日、民の所有に移せば維持の方法も立つと判じ、払下げを太政官に諮って許しを得た。条件は6万1741円62銭4厘の25年賦での納付である。工場は同年7月、浅野総一郎氏3万円、渋沢栄一氏1万5000円の出資で匿名組合浅野工場として発足した。浅野総一郎氏は1884年と1885年に計4793円47銭3厘を納めた。1885年12月の工部省廃止で納め方が改まり、残額に見合う1万2203円98銭9厘を一時に納めて完済した。払下げ額の3割に満たない支払いで官営の設備を自分のものにしたとみてよいだろう。

浅野総一郎氏は1898年2月、匿名組合の浅野工場を改め、総資本金80万円の浅野セメント合資会社を発足させた。深川と門司の両工場を計50万円と評価し、渋沢栄一氏の20万円と安田善次郎氏の10万円の現金出資を加えた。浅野総一郎氏は33万5000円を出資して無限責任を負い、他の社員の責任は有限である。改組の前、浅野工場は横浜築港の工事に国産品で納入し、1893年9月までに6000トンを完納した。日清戦争後の好況の中で、生産力の拡充とあわせて資本の充実を図る必要が生じた。小野田の会社も1897〜1898年、公称資本を10万円から60万円、さらに100万円へ増やした。合資会社は、外から資金を入れながら無限責任を浅野総一郎氏1人に負わせる仕組みだったと考えられる。

日清戦後の企業勃興は1896年夏に頂点を迎え、秋から金融が逼迫した。小野田セメントは同業者との競争で延売を増やし、借入と手形割引が膨らんだ。1901年5月、神戸出張所の主な取引先である大阪の宗像商店が廃業し、店主が失踪した。店主が私用した小野田セメントの裏書のある約束手形は、額にして10万7615円。調査で判明した損害金16万3311円17銭3厘を、同年下期の決算に計上した。同年11月の株主総会は、借入金と手形の社債40万円への借替え、笠井順八氏の私財提供と取締役の辞任を決めた。浅野セメント合資会社でも1899年度は配当が不足し、浅野総一郎氏らが補填金を出した。延売で広げた販路の信用管理が手薄で、恐慌の後に損失が顕在化したとみられる。

小野田セメントは1901年12月21日、輸出と国内の全販売権を三井物産合名会社に委ねる一手販売契約を結んだ。国内市況が振るわず輸出に活路を求めており、期待をかけたのは三井物産の販売力である。製品は門司港で引き渡し、売却先と売り方は三井物産に任せた。1904年1月には門司打切り1樽3円30銭で販売し、運搬費などで半期6万円近い経費の削減を見込んだ。契約期間は3年で、1904年の最初の改訂から更新を重ねた。三井物産の手で輸出が拡大し、小野田セメントの輸出シェアが50%以上に達したことも数度ある。1909年5月には大連工場が落成し、同年6月から回転窯を動かした。販売を商社に委ね、製造に経営資源を集中する体制へ移ったと考えられる。

浅野セメント合資会社は1903年12月、日本で初めて輸入した回転窯の試運転を深川工場で始めた。技師の坂内冬蔵氏は1902年3月に渡米して実績を確かめ、米国のアリスチャーマーズ社に1基を発注した。竪窯は1回焼くたびに窯を空けて原料と燃料を入れ直すが、回転窯は止めずに焼き続けられる。1904年7月の出火で一時止まったものの、同年末までに1万9426樽を製造した。竪窯との併用による深川工場の生産能力は月2万樽で、それまでの倍にあたる。日露戦争後の需要増加を見込み、1906年に第2号窯、1909年に第3号窯を増設した。回転窯はその後、土佐セメント、浅野セメントの門司工場、小野田の大連工場へ広がった。当時の回転窯は熱効率が悪く、小野田のディーチュ窯に対するコスト差は決定的でなかった。回転窯の導入は、セメント製造を労働集約から装置産業へ移す起点になったと思われる。