茂木重次郎氏が光明社を創業（1881年・日本ペイントの決断）1881年 | 日本ペイントの決断

なぜ個人商店を離れ、共同組合に加わったのか。大和屋のペンキは博覧会で褒状を得たが、買い手は看板を塗る人が1斤、2斤ずつ買う程度で、事業を支える量にはほど遠かった。同じ年の5月には技術の指導役だった兄も失っている。海軍という確実な買い手と出資者の資金が同時に得られる話は、資金も相談相手も乏しい茂木重次郎氏にとって断る理由が少なかったと思われる。品質に課題を抱えていたのは田川謙三氏と橘清太郎氏で、組合の中心に立てる見込みもあった。

ただ、売り先を海軍一本に定めたことは、事業の成長余地も海軍の予算に預けることを意味した。1886年の海軍以外への納入は年75件にすぎない。利益も出資者への12%の配当を払ったうえで3人で分配する仕組みで、茂木重次郎氏が設備に回せる資金は限られた。1888年ごろに国内の塗料需要が年20万円近くまで広がっても、光明社の年産額は2万円ほどにとどまった。海軍専属の安定は、そのまま拡大の遅さと裏表の関係にあった。

光明社は海軍の検査に耐える品質を身につけ、1884年の火災も出資者の支えで乗り越えた。一方、拡大に要る資本は組合の形では集まらず、1896年に田坂初太郎氏が社長に就任した光明合資会社への改称で、経営の主導権は出資者に帰した。1898年に資本金40万円で日本ペイント製造が発足した後も、茂木重次郎氏は技師長として製造を率いた。技術を出し、資本と経営は他者に委ねる体制は、この共同組合で始まっていたとみられる。