松浦誠氏
日本ペイント・元代表取締役社長
社長就任2005年6月
生年月—
出自—
経歴1970〜2009年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1970年主要役職の状況(推定含む目安)2009年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 日本ペイント | 1970 | 入社 | ||
| 1997 | 理事 | ||||
| 1999 | 国際部長 | ||||
| 1999 | 取締役 | ||||
| 1999 | NIPPON PAINT (EUROPE) LTD.取締役社長 | ||||
| 2001 | 常務取締役 | ||||
| 2004 | 取締役 専務執行役員 | ||||
| 2005 | 代表取締役社長 | ||||
| 2009 | 社長 退任(推定) | ||||
社長就任までの出自
出自
1970年4月に日本ペイントへ入社し、1997年4月に理事、1999年4月に国際部長、同年6月に取締役へ就任した。1999年10月からは NIPPON PAINT (EUROPE) LTD. の取締役社長を兼ね、2001年6月に常務取締役、2004年4月に取締役専務執行役員に就任した。理事に上がってからの役職は国際部長と欧州現地法人の社長だけで、国内の事業本部長を経ずに専務まで来た海外畑だった。2009年3月期の【役員の状況】に載る所有株式数は4万4千株だった。
業績貢献FY04→FY08
松浦誠氏:在任中の業績貢献
連結売上高は就任前の2005年3月期2028億円から2008年3月期の2592億円へ増加し、連結従業員数は3,792人から5,814人へ増加した。2006年10月に米国イリノイ州へ NBコーティングス社を設立し、2007年1月にタイの合弁会社を、同年11月に台湾の合弁会社を連結子会社化して、アジアの合弁を持分法から連結へ移した。2009年3月期は売上2396億円・営業利益31億円・当期純利益18億円まで減少した。
売上高:2001年3月期〜2014年3月期
2005/32,028億円
2009/32,396億円
4カ年+18%
営業利益率:2001年3月期〜2014年3月期
--
2009/31.3%
--
ROE:2002年3月期〜2014年3月期
2005/36.6%
2009/31.6%
4カ年-5.0pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2001年3月期 | 1,996億円 | +0.8% | — | — | ||
| 2002年3月期 | 1,925億円 | ▲3.6% | — | 0.9% | ||
| 2003年3月期 | 1,978億円 | +2.8% | — | 5.6% | ||
| 2004年3月期 | 1,987億円 | +0.4% | — | 6.7% | ||
| 2005年3月期 | 2,028億円 | +2.1% | — | 6.6% | ||
| 2006年3月期 | 2,080億円 | +2.5% | 4.8% | 5.4% | 中国・成都にNIPPON PAINT (CHENGDU)を設立日本ビー・ケミカルおよび米ROHM AND HAAS AUTOMOTIVE COATINGSを買収 | |
| 2007年3月期 | 2,258億円 | +8.6% | 4.7% | 5.8% | 米国イリノイ州に「NB Coatings」を設立Nippon Paint (Thailand)を子会社化FIRST INDUSTRIES CORPが筆頭株主に | |
| 2008年3月期 | 2,592億円 | +14.8% | 3.8% | 5.3% | 台湾の合弁会社「Asia Industries」を連結子会社化 | |
| 2009年3月期 | 2,396億円 | ▲7.6% | 1.3% | 1.6% | 韓国の合弁会社「Nipsea Chemical」を連結子会社化フィリピンの合弁会社「Nippon Paint Philippines」を連結子会社化 | |
| 2010年3月期 | 2,165億円 | ▲9.6% | 4.6% | 7.3% | ||
| 2011年3月期 | 2,274億円 | +5.0% | 7.0% | 11.3% | ||
| 2012年3月期 | 2,223億円 | ▲2.3% | 7.3% | 9.3% | ||
| 2013年3月期 | 2,334億円 | +5.0% | 11.1% | 13.5% | ||
| 2014年3月期 | 2,606億円 | +11.7% | 12.8% | 18.1% |
参考文献1件
参考文献
- 日本ペイント 有価証券報告書【役員の状況】(2008年3月期)
事実根拠:出所(日本ペイント)