小畑千秋氏
日本ペイント・元取締役社長
社長就任1965年6月
生年月—
出自—
経歴1937〜1975年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1937年主要役職の状況(推定含む目安)1975年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 日本ペイント | 1937 | 入社 | ||
| 1944 | 取締役総務部長 | ||||
| 1945 | 取締役総務部長兼大阪支店長 | ||||
| 1946 | 常務取締役総務部長兼大阪支店長 | ||||
| 1952 | 専務取締役総務部長兼大阪支店長 | ||||
| 1955 | 専務取締役総務部長兼本社業務部長 | ||||
| 1963 | 専務取締役営業購買担当 | ||||
| 1965 | 取締役社長 | ||||
| 1975 | 社長退任 | ||||
社長就任までの出自
出自
1911年に兵庫で生まれ、1935年3月に神戸商業大学を卒業して1937年12月に日本ペイントへ入った。1944年2月に取締役総務部長、1945年10月に大阪支店長を兼ね、1946年2月に常務取締役、1952年12月に専務取締役に就任した。総務部長は1955年9月まで兼ね、その後は本社業務部長、1963年5月からは営業と購買の担当となり、管理から営業までを通した。
社長に選ばれた経緯
抜擢
1965年6月、筑田勝二氏が取締役会長に就任するのにともない取締役社長へ就任した。入社は1937年で筑田氏より19年遅い。同じ日に副社長となった多田繁氏は1901年生まれ、1925年に京都帝国大学工学部を出て入社し、東京支店長として技術と生産を担ってきた10歳上の先輩だった。社長には、総務部長と大阪支店長を長く兼ねて本社の管理を握っていた小畑氏が選ばれた。
業績貢献
小畑千秋氏:在任中の業績貢献
在任中に組織が本部制へ組み替わった。役員の職歴には1966年7月の企画調査室長、1969年の海外事業部長、1970年4月の生産本部副本部長、同年11月の営業本部長と研究開発本部長が並ぶ。1970年10月にNAPP開発部、1971年5月に化学エンジニアリング事業部の長が置かれ、1972年7月には米国のNAPP STEMSへ役員を送っている。1975年7月に取締役会長に就任し、社長を中島隆太郎氏へ渡した。
売上高:1961年4月期〜1980年4月期
1965/4116億円
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1961年4月期 | 71億円 | +24.4% | — | — | ||
| 1962年4月期 | 85億円 | +20.1% | — | — | ||
| 1963年4月期 | 89億円 | +4.5% | — | — | ||
| 1964年4月期 | 102億円 | +15.1% | — | — | ||
| 1965年4月期 | 116億円 | +14.0% | — | — | ||
| 1966年4月期 | 120億円 | +3.5% | — | — | ||
| 1967年4月期 | 159億円 | +32.0% | — | — | NIPPON PAINT (THAILAND)を設立 | |
| 1968年4月期 | 197億円 | +23.8% | — | — | 広島工場を建設 | |
| 1969年4月期 | 228億円 | +15.8% | — | — | 中央研究所を新設 | |
| 1970年4月期 | 263億円 | +15.4% | — | — | ||
| 1971年4月期 | 280億円 | +6.6% | — | — | 愛知工場を建設ビー・ケミカル社と合弁 | |
| 1972年4月期 | 299億円 | +6.7% | — | — | ||
| 1973年4月期 | 358億円 | +19.7% | — | — | ||
| 1974年4月期 | 498億円 | +39.2% | — | — | ||
| 1975年4月期 | 554億円 | +11.3% | — | — | 子会社を設立 | |
| 1976年4月期 | 608億円 | +9.7% | — | — | ||
| 1977年4月期 | 661億円 | +8.7% | — | — | ||
| 1978年4月期 | 663億円 | +0.3% | — | — | ||
| 1979年4月期 | 713億円 | +7.5% | — | — | ||
| 1980年4月期 | 906億円 | +27.1% | — | — |
参考文献4件
参考文献
- 日本企業要覧 1964年版【役員の略歴】
- 日本企業要覧 1964年版
- 日本企業要覧 1965年版
- 日本企業要覧 1976年版
事実根拠:出所(日本ペイント)