三井物産三井物産創業——益田孝が無資本で興した商社と、解体・再結集の二層構造

益田孝 氏は1848年に佐渡相川の幕府代官手代の家に生まれ、幕末に父が箱館奉行所へ転じた縁で英学に触れた。1863年の遣欧使節団に従者として加わり、横浜開港場で英語や海外の商習慣に接している^[1]。明治維新後は大蔵省に出仕し、井上馨のもとで造幣や銀行制度の調査に従事したが、1873年の井上失脚に殉じて職を辞した。若くして欧米流の実務に触れた経歴が、後の商社経営の下地になっていた。

職を辞した益田孝 氏は、井上馨が1873年に興した先収会社で商社業務の実務を身につけていった。洋式簿記や船積、為替、代理店制度といった近代的な取引の知識を蓄え、貿易実務に通じた数少ない人材となった^[2]。1876年に井上馨が三井組の顧問格として復帰すると、三井家の番頭層は洋式商社経営を任せられる人物として益田孝 氏を引き上げ、商事部門の責任者に迎えた^[3]。安定した官職ではなく、生まれて間もない近代商社の実務に身を置いた経歴が、抜擢につながった。

1876年7月1日、東京日本橋駿河町の三井組ハウス内で旧三井物産会社が発足した^[4]。社主は28歳の益田孝 氏、共同社主に三井組大番頭三野村利左衛門の養子である三野村利助 氏が名を連ね、社員数十名で出発している。設立の特徴は公式資本金を計上しなかった点にあり、三井家が銀行業への転換を控えて商事の損失を別法人に切り離す必要から、商品売買の運転資金を三井組から借り受けて利益で精算する「身代り資本」の方式がとられた^[5]。

益田孝 氏は社員の採用にあたり「商業の道は人にあり」（自叙益田孝翁伝 1939）として、若手の登用と海外への派遣を急いだ^[6]。資本ではなく人材で事業を回す考え方は、無資本での創業を裏返した組織原理となり、旧三井物産の性格を形づくった。設立の翌年には上海・パリ・ロンドン・ニューヨークへ社員を送り、各支店の責任者に若手を充てて現地の仕入と販路開拓を委ねている^[7]。世界の主要都市へ人を配する体制が、創業まもない時期から整えられていった。

発足直後の旧三井物産は、官営三池炭鉱の石炭販売受託を主力に据え、上海への輸出で安定した収入を確保した^[8]。三池炭は中国向け汽船の燃料として競争力を持ち、創業初年から会社の収益基盤になっている。益田孝 氏は上海・香港・ロンドン・パリ・ニューヨークに支店を相次いで開き、各支店長に若手を充てて現地の仕入と販路開拓を任せた。石炭という一品目の受託販売が、海外拠点を広げる資金の裏づけになっていた。

取扱品目は石炭を足場に広がっていった。明治10年代後半には英国からの紡績機械の輸入と国産綿糸の中国向け輸出が加わり、明治20年代には鉄道資材・羊毛・絹織物・鉱産物・肥料へと拡張した^[9]。商品の種類を横断して扱う総合商社の業態が、この時期に日本で形をとった。石炭の受託販売から始まった商いは、20年ほどで綿花・機械・鉱産物を束ねる総合取引へ広がり、近代的な商事会社の姿を定着させていった。

旧三井物産会社は1893年12月に三井物産合名会社へ改組し、財閥組織の下での法人化を進めた。1909年10月には三井合名会社の100%出資子会社として株式会社三井物産が発足し、資本金2,000万円を計上している^[10]。無資本で始まった商事会社は、30年あまりを経て財閥系の中核商事会社としての体制を整えた。人材主義で広げた海外拠点網が、法人としての資本の裏づけを得た形になった。

戦前期の三井物産は、世界の主要都市に数十の拠点を構え、国内外で1万人を超える社員を抱える総合商社へ育った。鉄鋼・機械・繊維・食料など幅広い商品を扱い、日本の貿易の相当部分を担う存在になっていた。だが1945年8月の敗戦により、海外資産と支店網、取引関係の大半を失い、本社機能だけが東京に残る状態になった^[11]。半世紀をかけて築いた世界規模の商社網は、敗戦とともに足場を失った。

1947年7月3日、GHQの指令にもとづく持株会社整理委員会の決定で、旧三井物産は過度経済力集中排除法の適用を受けて解散した。処分は、社員2名以上が同じ旧勤務先の関係を保って新会社を作ってはならないとする細分化の指令をともない、旧三井物産の社員は第一物産・大東貿易・東京交易・北辰商事・室町産業・日東倉庫商事など200社を超える小商社へ分散した^[12]。日本最大級の総合商社が、組織として一度解体された。

1952年4月のサンフランシスコ講和条約の発効を機に、過度経済力集中排除法の運用が緩められ、旧財閥系商社の再編が動き始めた。旧三井物産の本社機能と東京本店の人脈を色濃く継いだ第一物産が中心となり、1955年から1958年にかけて室町産業・大東貿易・東京交易・北辰商事・日東倉庫商事ほかと合併を重ねていった。1959年2月1日、第一物産を存続会社とする大合同で「三井物産株式会社」の商号が復活し、社員約3,000人・本店を東京都千代田区大手町に置いて戦後の商社として再び歩み始めた^[13]。