日本ゼオン：日本軽金属の遊休設備から興した塩化ビニル専業会社

日本ゼオンは1950年4月12日、塩化ビニル樹脂の専門メーカーとして資本金500万円で設立された。戦後日本の合弁会社としては第二号だった。発起人には日本軽金属社長の草野義一氏や稲垣平太郎氏らが名を連ね、創立総会は同年4月5日に日本軽金属の社内へ置いた創立事務所で開かれ、本社も東京都中央区銀座西の同社内に置いた。日本軽金属は終戦後ただちに設備を平和産業へ転換し、一部でカーバイドの生産を開始していたが、残る遊休施設の使い道を調査していた。原料と電力の双方で好条件を持つ塩化ビニルに狙いを定め、試作と研究を続けたうえで、古河電気工業と横浜護謨を誘って新会社を設立した。

戦時中、米BFグッドリッチとの関係はいったん途切れたが、横浜護謨は国交がなくなっても会社間の約定は生きているとの立場を取り、技術供与のないまま技術料の支払分を積み立て続けた。同社は三社のひとつで、古河電気工業と米BFグッドリッチが出資して1917年10月に生まれたゴム製品メーカーである。1949年4月に関係が戻ると、グッドリッチ傘下で塩化ビニルを扱うB.F.グッドリッチ・ケミカルとの交渉にも乗り出した。同年10月には三社を代表する形で、横浜護謨社長の天本淑朗氏が先方社長に書翰を宛てた。書翰は日本の合成樹脂工業の概要と、古河系三社で生産会社を立ち上げる案を示し、加わるよう求めるものだった。日本軽金属は独自に塩化ビニルの企業化を計画して試作と研究を続けていたが、三社共同の構想が固まるとテストプラントを建設しただけで自社の計画を中止した。

1951年1月、外資法に基づく国内の手続を済ませたうえで、B.F.グッドリッチ・ケミカルとの契約に調印した。相手は塩化ビニル樹脂で米国第一級の技術を持つ会社だった。国内資源と外国技術を結ぶことが新会社設立の前提であり、国際価格で最高水準の品質を出すには優れた海外の技術と組むほかないとの結論から、折衝を重ねていた。この契約で日本ゼオンは、塩化ビニル及び塩化ビニリデンの製造、可塑剤D.O.P.の調製など一連の特許の実施権に加え、工場設計から運転までの指導監督と技術情報の提供を受けた。さらにグッドリッチが持つ登録商標"GEON"について日本での登録権を得ており、社名はここから取った。

対価としてロイヤリティは製品販売の日から1年目が売上高の1.5%、2年目が2%、3年目以降は3%と定め、グッドリッチには資本金の35%にあたる株式を割り当てた。英文社名はThe Japanese Geon Co., Ltd.とし、その頭文字JとGを組み合わせた図案を創立時から社章に用いた。工場は日本軽金属の蒲原工場の敷地内に、カセイソーダ工場と隣り合わせて建設した。原料と用役はすべて日本軽金属から受ける計画で、アセチレンガスは同社のカーバイドから、塩素と水素はカセイソーダ工場の副産物から、電力は自家発電の余剰電力を充てた。

建設は1951年3月に着工した。設計から建設、運転開始までをグッドリッチの技術で行い、1950年7月には同社の技術担当副社長W.I.バード氏が、1951年4月には技師2名が来日して指導にあたった。所要資金は6億7,500万円を見込み、増資4億9,500万円のうち1億7,500万円をグッドリッチの現物出資で賄った。完工は朝鮮戦争の影響で予定より遅れたものの、1952年5月下旬から正常運転に入った。製品は最初からグッドリッチ製と同質のものができ、電線業者やゴム業者へ輸入品を供給してきた段階から自社製品販売の段階に移った。

自社の設備が動き出すまでの間、会社を支えたのは輸入品の販売だった。1951年5月に業務部販売課を設け、グッドリッチ製品の輸入販売業務を始めた。当時の国産の塩化ビニル樹脂は絶縁性はもとより一般の用途でも品質が満足できるものではなく、量でも需要に応じきれていなかったため、電線業者やゴム業者の求めに応じた輸入品は各方面から歓迎された。創立第四期にあたる1951年7月から12月までに計上された売上高3,916万円余は、すべてこの輸入販売によるものだった。同年6月には本社人員が増えて日本軽金属の事務所が手狭となり、港区芝田村町の日産館へ移転した。売る組織と売る相手を先に固めたうえで、蒲原の設備が立ち上がった。

蒲原工場は1952年5月に月産250トンの設備として完成した。当時の日本のプラスチック業界は塩ビの生産が始まったばかりで、月産50トンから100トン規模の会社が数社あるにすぎず、品質も劣っていた。そこへ既存各社の2.5倍から5倍にあたる月産250トンの体制が現れたため業界の注視を集め、品質の高さも加わって、後年、古我周二社長がゼオン旋風という語で振り返るほどの反響を呼んだ。設立時には国内の塩ビメーカー18社から猛烈な反対を受けた。日産60トンが最高能力という小規模生産体制のなかへ、一社で予定国内総生産能力の半分にもなる規模の企業が入ることが脅威と受け止められた。塩ビ工業は国内技術で達成できる産業であり、導入技術を認めれば国内の研究意欲が減退するというのが反対の論拠だった。

生産設備はその後も拡張を続け、第2期計画で月産500トンへ増設したのち、1955年4月には月産700トンへ達した。同年6月期の生産高は前期実績を25%上回る2,980トンで、総売上高は7億4,000万円と前期比23%増となり、用途別の内訳は軟質用が38%、硬質用35%、電線用22%、輸出向け4%だった。この間に資本金は1951年4月に2億円、同年11月に5億円へ増え、1955年時点では稲垣平太郎氏が会長、岸野佐吉氏が社長を務めた。生産品種の拡充にも力を入れ、懸案だったペーストレジンGEON121の国産化に成功して、富山県高岡市に新工場の建設を計画した。

高岡工場は1956年11月に完成し、ペーストレジンの国産化を受けて蒲原に続く第二の塩化ビニル樹脂の生産拠点となった。原料の供給関係にも変化が生じ、塩化ビニル樹脂の生産が増えるにつれて日本軽金属のカーバイド生産では追いつかなくなり、アセチレンが供給不足に陥った。日本軽金属は1955年11月末で供給を打ち切ってアセチレン発生設備一式を譲渡し、日本ゼオンは1956年1月から自社でアセチレンを発生させた。設立時に全量を日本軽金属から受けていた原料のうち、アセチレンだけが操業開始から4年足らずで自給へ切り替わった。増産は続いたものの市況は生産過剰に傾き、1957年下期以降は操業短縮に入った。