日本ゼオン の配当・自社株買い

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配当金の推移 2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移 (2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期 中間 期末 年間 調整後 EPS 純利益億円 配当性向% 株式数
2026年3月期 36 40 76 76 186.67 362 40.7 1.93億
2025年3月期 35 35 70 70 127.43 262 54.9 1.99億
2024年3月期 20 25 45 45 147.19 311 30.6 2.13億
2023年3月期 18 18 36 36 49.94 106 72.1 2.11億
2022年3月期 13 15 28 28 153.22 334 18.3 2.14億
2021年3月期 11 11 22 22 126.74 277 17.4 2.19億
2020年3月期 11 10 21 21 92.44 202 22.7 2.19億
2019年3月期 9 10 19 19 84.06 185 22.6 2.19億
2018年3月期 8 9 17 17 58.81 131 28.9 2.22億
2017年3月期 8 8 16 16 104.31 232 15.3 2.37億
2016年3月期 7 8 15 15 79.86 181 18.8 2.37億
2015年3月期 7 7 14 14 84.13 191 16.6
2014年3月期 7 6 13 13 85.15 197 15.3
2013年3月期 6 6 12 12 63.81 148 18.8
2012年3月期 5 6 11 11 82.75 191 13.3

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

機能化学業界の配当 30社

機能化学業界の配当30社

高還元日本触媒FY25 連結配当性向100.8%1株配当113高還元ニチアスFY25 連結配当性向99.0%1株配当164高還元三洋化成工業FY24 連結配当性向90.5%1株配当170高還元太陽HDFY25 連結配当性向76.4%1株配当165高還元扶桑化学工業FY25 連結配当性向60.6%1株配当82高還元日産化学FY25 連結配当性向54.9%1株配当202高還元高砂香料工業FY25 連結配当性向53.2%1株配当52KHネオケムFY25 連結配当性向48.1%1株配当105日本曹達FY25 連結配当性向47.5%1株配当160住友精化FY24 連結配当性向44.4%1株配当200長谷川香料FY25 連結配当性向43.7%1株配当74日本精化FY24 連結配当性向43.0%1株配当74日本パーカライジングFY25 連結配当性向42.7%1株配当50リンテックFY25 連結配当性向41.6%1株配当110日本化薬FY25 連結配当性向40.9%1株配当66日本ゼオンFY25 連結配当性向40.7%1株配当76ADEKAFY25 連結配当性向40.3%1株配当112日立化成FY19 連結配当性向38.1%1株配当30メックFY25 連結配当性向35.3%1株配当96日油FY25 連結配当性向34.6%1株配当61上村工業FY25 連結配当性向33.5%1株配当290コニシFY24 連結配当性向31.4%1株配当38富士フイルムFY25 連結配当性向30.5%1株配当70日東電工FY25 連結配当性向30.4%1株配当60関東電化工業FY24 連結配当性向30.1%1株配当17四国化成HDFY25 連結配当性向28.5%1株配当55JCUFY24 連結配当性向25.5%1株配当76大阪有機化学工業FY25 連結配当性向22.3%1株配当75松本油脂製薬FY24 連結配当性向17.0%1株配当400三菱瓦斯化学FY25 連結配当性向1株配当100
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額 (2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関33.4%48.9億円
外国法人29.5%43.2億円
個人20.8%30.4億円
その他法人14.1%20.6億円
金融商品取引業者2.3%3.4億円
合計100.0%146.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人ぶんと丸めのぶんだけ、合計が100%に届かない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く持つ社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期 76.00
CAGR(15期) +14.8%
決算期 1株配当 (円) YoY 基準
2012年3月期 11.00 n/a 連結
2013年3月期 12.00 +9.1% 連結
2014年3月期 13.00 +8.3% 連結
2015年3月期 14.00 +7.7% 連結
2016年3月期 15.00 +7.1% 連結
2017年3月期 16.00 +6.7% 連結
2018年3月期 17.00 +6.3% 連結
2019年3月期 19.00 +11.8% 連結
2020年3月期 21.00 +10.5% 連結
2021年3月期 22.00 +4.8% 連結
2022年3月期 28.00 +27.3% 連結
2023年3月期 36.00 +28.6% 連結
2024年3月期 45.00 +25.0% 連結
2025年3月期 70.00 +55.6% 連結
2026年3月期 76.00 +8.6% 連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2026年3月期 40.7%
期間平均(15期) 27.1%
決算期 配当性向 (%) YoY 基準
2012年3月期 13.3 n/a 連結
2013年3月期 18.8 +5.5pt 連結
2014年3月期 15.3 ▲3.5pt 連結
2015年3月期 16.6 +1.3pt 連結
2016年3月期 18.8 +2.2pt 連結
2017年3月期 15.3 ▲3.5pt 連結
2018年3月期 28.9 +13.6pt 連結
2019年3月期 22.6 ▲6.3pt 連結
2020年3月期 22.7 +0.1pt 連結
2021年3月期 17.4 ▲5.3pt 連結
2022年3月期 18.3 +0.9pt 連結
2023年3月期 72.1 +53.8pt 連結
2024年3月期 30.6 ▲41.5pt 連結
2025年3月期 54.9 +24.3pt 連結
2026年3月期 40.7 ▲14.2pt 連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
EPS

EPS

2026年3月期 186.67
CAGR(15期) +6.0%
決算期 EPS (円) YoY 基準
2012年3月期 82.75 n/a 連結
2013年3月期 63.81 ▲22.9% 連結
2014年3月期 85.15 +33.4% 連結
2015年3月期 84.13 ▲1.2% 連結
2016年3月期 79.86 ▲5.1% 連結
2017年3月期 104.31 +30.6% 連結
2018年3月期 58.81 ▲43.6% 連結
2019年3月期 84.06 +42.9% 連結
2020年3月期 92.44 +10.0% 連結
2021年3月期 126.74 +37.1% 連結
2022年3月期 153.22 +20.9% 連結
2023年3月期 49.94 ▲67.4% 連結
2024年3月期 147.19 +194.7% 連結
2025年3月期 127.43 ▲13.4% 連結
2026年3月期 186.67 +46.5% 連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期 139億円
CAGR(12期) +15.1%
決算期 配当支払額 (億円) YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 29 n/a 連結
2016年3月期 32 +7.7% 連結
2017年3月期 35 +11.8% 連結
2018年3月期 35 ▲0.0% 連結
2019年3月期 40 +11.6% 連結
2020年3月期 46 +15.9% 連結
2021年3月期 46 +0.1% 連結
2022年3月期 53 +14.3% 連結
2023年3月期 70 +33.6% 連結
2024年3月期 81 +14.9% 連結
2025年3月期 126 +56.4% 連結
2026年3月期 139 +10.3% 連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期 100億円
12期増減 +100億円
決算期 自社株買い (億円) YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 0 n/a 連結
2016年3月期 38 +125366.7% 連結
2017年3月期 0 ▲99.9% 連結
2018年3月期 0 ▲50.0% 連結
2019年3月期 50 +249950.0% 連結
2020年3月期 0 ▲100.0% 連結
2021年3月期 0 ▲0.0% 連結
2022年3月期 60 +601000.0% 連結
2023年3月期 40 ▲33.6% 連結
2024年3月期 20 ▲49.9% 連結
2025年3月期 200 +901.0% 連結
2026年3月期 100 ▲50.0% 連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2026年3月期 239億円
CAGR(12期) +20.9%
決算期 総還元額 (億円) YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 29 n/a 連結
2016年3月期 69 +135.3% 連結
2017年3月期 36 ▲48.8% 連結
2018年3月期 35 ▲0.0% 連結
2019年3月期 90 +152.5% 連結
2020年3月期 46 ▲48.8% 連結
2021年3月期 46 +0.1% 連結
2022年3月期 113 +145.2% 連結
2023年3月期 110 ▲2.3% 連結
2024年3月期 101 ▲8.6% 連結
2025年3月期 326 +224.2% 連結
2026年3月期 239 ▲26.7% 連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2026年3月期 65.9%
期間平均(12期) 45.4%
決算期 総還元性向 (%) YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 15.5 n/a 連結
2016年3月期 38.4 +22.9pt 連結
2017年3月期 15.3 ▲23.1pt 連結
2018年3月期 27.2 +11.9pt 連結
2019年3月期 48.5 +21.3pt 連結
2020年3月期 22.7 ▲25.8pt 連結
2021年3月期 16.6 ▲6.1pt 連結
2022年3月期 33.7 +17.1pt 連結
2023年3月期 104.1 +70.4pt 連結
2024年3月期 32.3 ▲71.8pt 連結
2025年3月期 124.4 +92.1pt 連結
2026年3月期 65.9 ▲58.5pt 連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期 1.93億株
11期増減 ▲0.44億株
決算期 株式数 (億株) YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 n/a n/a 連結
2016年3月期 2.37 n/a 連結
2017年3月期 2.37 ▲0.0% 連結
2018年3月期 2.22 ▲6.3% 連結
2019年3月期 2.19 ▲1.6% 連結
2020年3月期 2.19 ▲0.0% 連結
2021年3月期 2.19 +0.1% 連結
2022年3月期 2.14 ▲2.1% 連結
2023年3月期 2.11 ▲1.4% 連結
2024年3月期 2.13 +0.7% 連結
2025年3月期 1.99 ▲6.6% 連結
2026年3月期 1.93 ▲3.1% 連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を買って消却すると減り、1 株当たりの取り分が増える。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当 2026年3月期・1株76円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株76円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義21,564,00011.19%16.4億円
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義11,824,0006.14%9.0億円
3株式会社みずほ銀行名義8,370,0004.34%6.4億円
4朝日生命保険相互会社名義7,679,0003.99%5.8億円
5全国共済農業協同組合連合会名義4,765,0002.47%3.6億円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050014,690,0002.43%3.6億円
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5051034,380,0002.27%3.3億円
8日本ゼオン取引先持株会4,195,0002.18%3.2億円
9農林中央金庫3,680,0001.91%2.8億円
10日本ゼオン従業員持株会3,561,0001.85%2.7億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長田中公章豊嶋哲也
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期13910023965.9
2025年3月期126200326124.4豊嶋哲也
2024年3月期812010132.3
2023年3月期7040110104.1
2022年3月期536011333.7
2021年3月期4604616.6
2020年3月期4604622.7
2019年3月期40509048.5
2018年3月期3503527.2
2017年3月期3503615.3
2016年3月期32386938.4
2015年3月期2902915.5田中公章

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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