KHネオケムの配当・自社株買い

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配当金の推移2014年12月期〜2025年12月期

配当金の推移(2014年12月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期52.552.5105105218.157848.13,516万
2024年12月期45459090225.818439.93,715万
2023年12月期45459090184.236848.93,715万
2022年12月期42.542.58585217.738139.03,715万
2021年12月期30457575368.9513720.33,715万
2020年12月期30306060109.124055.03,715万
2019年12月期30306060187.096932.13,702万
2018年12月期27275454182.776729.53,696万
2017年12月期25295454222.128224.33,687万
2016年12月期——5050173.566028.83,675万
2015年12月期——41,11741,117226.567718,148.4—
2014年12月期8,82008,8208,82076.602611,514.4—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

総合化学業界の配当17社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人36.2%13.4億円
金融機関27.0%10億円
個人21.2%7.8億円
その他法人12.1%4.5億円
金融商品取引業者3.5%1.3億円
合計100.0%36.9億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期105.00円
CAGR(12期)▲33.2%
決算期1株配当(円)YoY基準
2014年12月期8,820.00n/a連結
2015年12月期41,117.00+366.2%連結
2016年12月期50.00▲99.9%連結
2017年12月期54.00+8.0%連結
2018年12月期54.00▲0.0%連結
2019年12月期60.00+11.1%連結
2020年12月期60.00▲0.0%連結
2021年12月期75.00+25.0%連結
2022年12月期85.00+13.3%連結
2023年12月期90.00+5.9%連結
2024年12月期90.00▲0.0%連結
2025年12月期105.00+16.7%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期48.1%
期間平均(12期)2,502.4%
決算期配当性向(%)YoY基準
2014年12月期11,514.4n/a連結
2015年12月期18,148.4+6634.0pt連結
2016年12月期28.8▲18119.6pt連結
2017年12月期24.3▲4.5pt連結
2018年12月期29.5+5.2pt連結
2019年12月期32.1+2.6pt連結
2020年12月期55.0+22.9pt連結
2021年12月期20.3▲34.7pt連結
2022年12月期39.0+18.7pt連結
2023年12月期48.9+9.9pt連結
2024年12月期39.9▲9.0pt連結
2025年12月期48.1+8.2pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期218.15円
CAGR(12期)+10.0%
決算期EPS(円)YoY基準
2014年12月期76.60n/a連結
2015年12月期226.56+195.8%連結
2016年12月期173.56▲23.4%連結
2017年12月期222.12+28.0%連結
2018年12月期182.77▲17.7%連結
2019年12月期187.09+2.4%連結
2020年12月期109.12▲41.7%連結
2021年12月期368.95+238.1%連結
2022年12月期217.73▲41.0%連結
2023年12月期184.23▲15.4%連結
2024年12月期225.81+22.6%連結
2025年12月期218.15▲3.4%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期35億円
CAGR(11期)▲11.5%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期120n/a連結
2016年12月期20▲83.3%連結
2017年12月期27+37.2%連結
2018年12月期21▲24.8%連結
2019年12月期21+2.0%連結
2020年12月期22+5.9%連結
2021年12月期22▲0.0%連結
2022年12月期33+45.8%連結
2023年12月期33▲0.0%連結
2024年12月期33+2.8%連結
2025年12月期35+5.9%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期51億円
9期増減+51億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期0n/a連結
2018年12月期0n/a連結
2019年12月期0▲42.3%連結
2020年12月期0+153.3%連結
2021年12月期1+63.2%連結
2022年12月期1+43.5%連結
2023年12月期0▲44.9%連結
2024年12月期1+40.8%連結
2025年12月期51+7224.6%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期86億円
CAGR(11期)▲3.3%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期120n/a連結
2016年12月期20▲83.3%連結
2017年12月期27+37.2%連結
2018年12月期21▲23.8%連結
2019年12月期21+1.4%連結
2020年12月期23+6.9%連結
2021年12月期23+1.0%連結
2022年12月期33+45.7%連結
2023年12月期33▲1.2%連結
2024年12月期34+3.4%連結
2025年12月期86+151.9%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期110.2%
期間平均(11期)54.3%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期155.6n/a連結
2016年12月期33.3▲122.3pt連結
2017年12月期33.6+0.3pt連結
2018年12月期31.0▲2.6pt連結
2019年12月期30.7▲0.3pt連結
2020年12月期56.1+25.4pt連結
2021年12月期16.7▲39.4pt連結
2022年12月期41.4+24.7pt連結
2023年12月期48.3+6.9pt連結
2024年12月期40.8▲7.5pt連結
2025年12月期110.2+69.4pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期0.35億株
10期増減▲0.02億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期0.37n/a連結
2017年12月期0.37+0.3%連結
2018年12月期0.37+0.2%連結
2019年12月期0.37+0.2%連結
2020年12月期0.37+0.3%連結
2021年12月期0.37▲0.0%連結
2022年12月期0.37▲0.0%連結
2023年12月期0.37▲0.0%連結
2024年12月期0.37▲0.0%連結
2025年12月期0.35▲5.4%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株105円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株105円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義5,206,30014.81%5.5億円
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義2,827,4008.04%3.0億円
3東ソー株式会社1,852,0005.27%1.9億円
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義1,193,2793.39%1.3億円
5株式会社みずほ銀行733,3002.09%77百万円
6GOVERNMENT OF NORWAY655,9291.87%69百万円
7JUNIPER655,2001.86%69百万円
8THE BANK OF NEW YORK 133652645,8001.84%68百万円
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505019名義521,4611.48%55百万円
10NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE WS WALES PENSION PARTNERSHIP (WALES PP) ASSET POOLING ACS UMBRELLA名義517,4001.47%54百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長髙橋理夫
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期355186110.2
2024年12月期3313440.8
2023年12月期3303348.3
2022年12月期3313341.4
2021年12月期2212316.7
2020年12月期2202356.1
2019年12月期2102130.7髙橋理夫
2018年12月期2102131.0
2017年12月期2702733.6
2016年12月期2002033.3
2015年12月期1200120155.6

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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