イビデン：揖斐川電力の設立と大垣工場でのカーバイド製造

大垣の有志が最初に描いたのは電力会社で、1906年2月に社名を揖斐川電力、資本金を100万円とする案を固め、同年11月に広瀬川の水利使用許可を得た。紡績工場の誘致が不調に終わると、有志は電力と紡績を兼ねる大垣電力紡績へ計画を改めたものの、1907年の株価暴落と恐慌で設立を断念した。1910年には大東電力紡績の計画にも協力したが、不況で株式の募集が進まず、計画は実を結ばなかった。発起人は電気事業の経験者を経営に迎える方針に転じ、大垣出身で京浜電気鉄道を率いた立川勇次郎氏を選んだ。1912年11月25日の創立総会を経て立川勇次郎氏が社長に就任し、資本金100万円の揖斐川電力が大垣で最初の大企業として発足した。紡績を併せる案が2度つまずいたことで、電力単独で始める判断に落ち着いたのだろう。

最初の電源は揖斐川支流の広瀬川を使う西横山発電所で、起工は1913年11月19日。会社は同年12月、縦軸水車をドイツのフォイト社に、発電機や変圧器を米国のジェネラルエレクトリック社に発注した。1914年7月に第1次世界大戦が始まるとドイツ製の水車と水圧鉄管は入荷の見込みを失い、同年11月に水車2台の発注先を東京の電業社へ、水圧鉄管の発注先を石川島造船所へ切り替えた。電業社は国内で前例のない縦軸フランシス水車を1915年8月に据え付け、電気工事も同年10月に完成した。認可出力3,000KWの電力を44KVの送電線49kmで大垣と駒野の変電所へ送る設備に、揖斐川電力は建設費135万円を投じ、同年12月に最初の送電を始めた。輸入の途絶が、国産水車の採用を迫った結果とみられる。

送電の前に片付けるべき問題は、1907年12月に発起人が岐阜電気と交わした覚書である。発起人は大垣周辺の供給権を岐阜電気へ譲渡し、10年以内なら相当の代価で買い戻せる条件を付けていた。会社が発足して買戻しを求めると譲渡価格で折り合わず、西部逓信局長の坂野鉄治郎氏が仲裁に入った。1915年12月の決着は、揖斐川電力が200KW以上の大口電力を除く営業を岐阜電気へ無償で譲渡し、岐阜電気が1,000KWを買い入れて3万円を支払う内容である。同じ12月1日には摂津紡績大垣工場への送電が2,000KWの設備で始まり、1916年下期に供給電力は合計2,750KWに達した。岐阜電気が8年にわたり供給を続けた地域で、揖斐川電力は電灯を断念して大口の卸売に的を絞ったと考えられる。

揖斐川電力は1916年11月にカーバイドとフェロマンガンの製造認可を得て、翌1917年1月に現在の大垣工場の敷地へ消費電力最大300KWの工場を完成させた。自家発電の電力を電気炉で使い切ることが兼営の狙いである。カーバイドは田中カーバイド商店に販売を委ね、同年2月に製造販売を始めた。認可出力3,000KWのうち2,750KWは既に外部へ供給していたため、フェロマンガンの生産には摂津紡績の火力発電所を予備として借り、同年8月にようやく着手した。大戦で輸入の途絶えた合金鉄の需要は強く、1917年下期は総収入36万7,070円・利益12万3,910円を計上し、配当を年2割に上げた。1918年上期にはカーバイドを中止してフェロマンガンに集中し、10割の配当を出した。

大垣では東洋毛織や田中カーバイド商店が直接の受電を求め、出力3,900KWの西横山発電所だけでは応じきれなくなった。立川勇次郎社長は1917年10月、東横山に発電所を建てる別会社として資本金300万円の揖斐川電化工業を設け、同年12月に田中カーバイド大垣工場を譲り受けた。立川勇次郎社長は1918年4月、新電源の使い道について『今度は始めから会社自身が大部分の電力を使用して電気化学工業の仕事を始めるつもり』と説いた。同年12月に揖斐川電化工業・東海電化工業・日本電気製鉄所の3社を吸収合併し、資本金900万円の揖斐川電化へ改称した。1919年6月には日本電気黒鉛も合併して資本金は1,000万円となり、電気炉に欠かせない炭素電極の内製が可能になった。需要家の注文を待つ電力会社から、自ら電力を使う化学会社へ軸を移す構想だったと思われる。

1920年4月の株式暴落に始まる反動不況で、フェロアロイは需要の減少と米英の鉄輸出解禁が重なって値を崩した。揖斐川電化は1921年上期以降、フェロアロイと鋼鉄の製造を中止。売上高は1919年上期の224万3,527円から1921年上期に74万3,644円へ減少し、会社は同年2月に社名を揖斐川電気に改めて電気事業を主体とする再建を選んだ。兼営工場向けに計画した東横山発電所の電力は大阪の宇治川電気へ売電することにし、1921年6月に5,000KW、翌年4月には9,000KWの送電を始めた。1922年6月には地元の要請を受けて養老鉄道を合併し、1923年4月に全線の電化を終えた。電鉄は立川勇次郎社長が長く手がけた事業で、余る電力の新たな使い道にもなると判断したのだろう。

1925年12月14日に立川勇次郎社長が64歳で死去し、副社長の桜内幸雄氏が第2代社長に就任。株価は同年に30円を割り、財閥の後ろ盾も持たなかったため、桜内幸雄社長は5大電力の一角である東邦電力の副社長、松永安左ヱ門氏に大株主となるよう打診した。1926年10月の協定で東邦電力は発行株式の27%にあたる11万559株を持ち、11月には田中徳次郎氏が代表取締役に入って経営の主導権は東邦電力へ移った。新経営陣は1927年10月に鉄道部門を養老電気鉄道へ譲渡する契約を結び、1928年4月に従業員209人とともに引き渡しを終えた。続いて年80万円の配当が重荷だった優先株式を1928年と1929年の2回で買入消却し、1930年2月に資本金を550万円へ減らした。

1927年、日本合成化学研究所の野口信吉氏と伊藤晴一氏が大垣工場の空き建屋を借りたいと申し出て、専務取締役の久留島政治氏は電力とカーバイドの供給も引き受けた。揖斐川電気は日本合成化学工業の増産要請に応じ、1929年1月に年1万2,000tの供給契約を結んで生産能力を8,000tから2万2,000tへ広げた。1933年6月には藤山常一博士の連続式電極を用いる電気炉を増設し、年産は1937年に1万9,400tとなって、うち1万4,000〜1万6,000tが隣の日本合成化学工業へ流れた。1935年3月には石灰窒素の生産にも入った。電源も1935年12月に川上、1940年3月に西平の発電所を完成させ、5発電所の出力は合計3万7,100KWに達した。

カーバイドとカーボンの伸びにより、揖斐川電気の副業収入は1938年上期に電力収入を上回った。会社は1939年12月26日の株主総会で商号を揖斐川電気工業へ改めると決め、1940年1月12日に登記した。この間の1939年6月には、東邦電力の松永安左ヱ門社長の求めで元大同電力取締役の宮寺敏雄氏が専務取締役に迎えられた。1938年4月の電力管理法に続いて1941年4月に法改正が行われると、発送配電設備の出資命令は時間の問題となった。兼営工場の自家消費は年約1億2,000万KWHで、一般向け供給の約5,000万KWHを大きく上回る。社長の久留島政治氏は1941年6月7日、川上・広瀬・東横山の3発電所を自家用に残し、西横山と西平を出資の対象とするよう逓信大臣に陳情した。