トクヤマ多結晶シリコンと乾式シリカへの参入と、東工場での製造開始

二度の石油危機は、ナフサと電力と石炭に依存した徳山曹達の事業構造を揺さぶった。創立以来蓄積してきた生産技術をどこへ向けるかという問いが社内に立ち、資源大量消費型の構造を見直して、建材・生活関連・ファインケミカル・メディカル・エレクトロニクスの各分野で高付加価値型の新規事業を育てる方向が定まっていく。多結晶シリコンは、その枠組みのなかから出てきた^[1]。

方向は製品の連打として現れた。1982年8月にプラスチックレンズ材料を発売し、1983年8月には電子工業向けの高純度イソプロピルアルコールと塩化メチレンを出す。後者はフロンやエタンに代替する洗浄システムの構築に寄与すると評された製品で、ソーダ会社が電子産業の川下へ薬品を供給する道筋がここで開いた。多結晶シリコンは、それに続く3年目の手にあたる^[2]。

発端は事業部ではなく、企画部の一人の提案であった。1981年の春先、企画部の村上昭爾氏は新橋の店で水割りを飲みながら、自分の専門は有機化学でそこにテーマはなく、やるべきは無機のポリシリコンで、副生原料でシリカをつくるのだと語ったと、当時東京大学生産技術研究所に派遣されていた美谷芳雄氏が振り返っている。自らの専門の外を指した提案であった^[3]。

1981年12月、村上氏の案を藤井裕二氏が推進して企画はプロジェクト化され、「SE」と名づけられた。蒸留、ポリシリコン析出、シリカの3チームが置かれ、数カ月後にエンジニアリングチームが加わる。全員がプロジェクトリーダーの藤井氏のもとで月に一度連絡会を開き、実験と設計の進捗を確かめて翌1カ月の計画を決める運営であった^[4]。

経営トップが引いた線は、2つの製品のあいだを通っていた。多結晶シリコンは品質が分かるので可、粉モノである乾式シリカは良否が分からないので不可という判断が示され、シリカの開発は一度つぶれかけている。純度という尺度で優劣を明示できる製品と、使い方によって序列が変わる製品とで、社内での通りやすさが分かれていた^[5][6]。

これを押し戻したのは、現場から送られた一通の社内便であった。美谷氏は、品質の判断は基礎物性を合わせるつくり方でやれると東京の藤井氏へ書き送り、シリカは復活する。藤井氏は続いてパイロットプラントを命じ、多結晶シリコンと違ってシリカのような難しい品物は顧客が評価しないと分からないと理由を述べた。およそ半年をかけ、試作した数百キログラムのシリカは顧客で合格している^[7][8]。

もう一つの選択は、完成度ではなく速度であった。ゼロから始めて2年半、建設期間は1年未満でプラントは仕上がる。技術の完成度を求めていれば市場参入のタイミングを逸しただろうと、後に当事者は振り返っている。速度の重視は技術の軽視ではないという言い方に、期限を先に切ったうえで必要なことは何でもやるという当時の運び方が表れていた^[9]。

速度を支えたのは、主要装置を自社でつくる流儀であった。構造や材質に挑戦して試作し、あとは本装置を動かしながら改造する。失敗しても責任をもって何とかする——それが期限に間に合わせ、過剰設備にしないための秘訣であったと記録されている。エンジニアはプラント全体の配置だけでなく個別装置まで見ており、多結晶シリコンもシリカも、この手つきでプラントになっていった^[10]。

1984年7月、東工場で多結晶シリコンの製造が始まった。同年8月の社内報が伝えた立ち上がりの規模は、多結晶シリコン年200トン、乾式シリカ年500トンである。半導体用として求められた純度はイレブンナインで、稼働した時点の不純物レベルは満足できるものではなく、量産の入口に技術上の課題が残った^[11][12]。

不純物との格闘は、実機で決着した。このままでは百年経っても同じことをやっていると藤井氏が決断し、あらかじめ立てていた仮説を実プラントで試す機会が生まれる。蒸留の分析数値は仮説が当たったことを示し、数日して高純度の析出が確認された。翌1985年には鹿島工場を新設し、1988年に始まる5カ年計画でファインケミカル・エレクトロニクス・メディカルの3分野が重点育成事業群に指定される^[13][14]。

この時期の新規事業がすぐ評価されたわけではない。同じ1981年に研究が始まり1984年に事業化が決まった窒化アルミニウムは、当時の用途が電気機関車用の電源や汎用コンピュータの冷却部材などに限られ、採算割れが続いた。2000年に電子基材事業部シェイパル部長の谷口人文氏は、長い間社内でお荷物といわれていたのにようやく花が咲いた、と語っている^[15]。

多結晶シリコンのその後は、参入時の位置取りとは別の道をたどった。2009年8月にマレーシアへ製造販売会社を設けて汎用の太陽電池グレードで規模を追い、2017年5月に全株式を韓国OCIへ譲渡して撤退する。一方、徳山に残した先端半導体グレードは伸び続け、2023年12月には同じOCIと折半出資の合弁契約を結んで海外生産へ戻った。1984年の年200トンから、その両方が枝分かれしている^[16][17]。