三菱化学：日本タール工業の発足と三菱化成工業への改称

日本タール工業は1934年8月1日に資本金500万円で設立され、旭硝子が4万9,200株、三菱鉱業が4万8,800株を引き受けた。三菱鉱業は金属製錬と陸海軍工廠向けにコークス炉を増強したが、昭和恐慌期に操業率が低迷し、化学部門に打開策を求めていた。旭硝子は板ガラスとソーダ灰という無機の製品を収益源としており、有機化学への進出を検討していた。三菱合資社長の岩崎小彌太氏から石炭化学を託された三菱鉱業常務の池田亀三郎氏は、10年は利益も配当も出ないと岩崎小彌太社長に伝えた。池田亀三郎氏は新会社の代表取締役に就任し、三菱鉱業の牧山骸炭製造所を150万円で譲り受けて牧山工場とした。タールを出す三菱鉱業とソーダを持つ旭硝子が出資を分け合ったことで、原料から助剤までを三菱の中で賄う前提が整ったとみられる。

日本タール工業は最初の製品に染料を選び、1935年4月に黒崎で染料試験工場の建設に着手した。1933年に三菱鉱業の鉱業研究所がまとめた検討は、染料を硫安やアルミニウムと違って段階的に企業化できる事業と位置づけた。原料も牧山のタール、直島の硫酸、旭硝子のソーダと、三菱の内部で調達できる見通しだった。黒崎の用地は製鉄大合同で製鉄所計画が消えた三菱合資の埋立地で、1934年10月に約17万5,000坪が譲渡された。池田亀三郎氏（代表取締役）は、原料の輸出入の便を考えて海沿いに広い土地を確保した。染料は1936年7月に初取引を迎え、1938年2月に本格工場が全面稼働すると年産は300tから1,350tに増えた。

日本タール工業はドイツのIG社と約1カ月交渉し、アンモニアと硫安の製造技術を導入する契約に1936年2月に正式調印した。タールと中間物で先発企業に並んでも、染料の助剤となる硝酸を競合の住友化学から購入していては原価で対抗できなかった。アンモニアは一定の規模を要するため、硝酸に充てた残りで硫安を年産8万t製造する計画とした。導入したのは石炭を直接の原料とする国内初のウィンクラー炉で、有機と無機を併せ持つ工場の基盤となった。1936年5月には旭硝子会長の山田三次郎氏が初代社長に就任した。同年10月、タールの名が事業の実体を示さなくなったとして、社名を日本化成工業に改めた。

1939年6月、山田三次郎社長の死去を受けて、常務取締役の池田亀三郎氏が社長に就任した。1937年の統制3法で融資は鉄鋼や航空機が優先され、民需に近い事業は新規の企業化を抑えられた。染料の第2期計画は1940年9月に着工したが資材不足で遅れ、1943年12月の一部出荷から1年足らずで転用を迫られた。硫安はアンモニアが爆薬原料の硝酸へ優先されたため、1941年前後の年6万tから生産が急減した。代わって増えたのは軍需品で、1942年に爆薬と尿素接着剤、1943年にカーボンブラック、1944年にロケット発射薬の生産が始まった。資材と原料の配給を受けられる品目が軍需に限られ、事業の広がり方は軍の注文の順序にそろっていったのだろう。

日本化成工業は1942年8月1日に新興人絹を合併し、広島県大竹と岐阜のスフ工場を引き継いだ。三菱は繊維に有力企業を持たず、三菱合資社長の岩崎小彌太氏は化学繊維企業の取得を望んでいた。日本化成工業は1937年11月、新興人絹の株式20万株のうち3万株を引き受けて筆頭株主となった。1942年2月の人絹スフ製造工業の整理統合要綱で、資本金3,000万円未満の会社は統合を勧奨された。資本金1,500万円の新興人絹は日本化成工業との合併を選び、合併後の日本化成工業の資本金は7,890万円となった。スフの製造は硫酸と苛性ソーダを大量に使うため、化学会社の中に入ることが設備整理の下で工場を残す手立てになったと思われる。

日本化成工業は1944年4月1日に出資元の旭硝子を合併し、社名を三菱化成工業に改めた。1943年12月の軍需省令は、アンモニア法ソーダの4社を化学会社と結び付け、旭硝子の相手を日本化成工業と定めた。ソーダは公定価格の据え置きで赤字が続き、1944年のアンモニア法ソーダの生産は最盛期の26%まで減った。徳山曹達と宇部曹達が資本提携にとどまるなか、旭硝子と日本化成工業は合併まで進んだ。合併の背景には、『化学工業の一大総合会社を設立して我国斯業の独立に裨補せんとする』という岩崎小彌太氏（三菱本社社長）の素願があった。旭硝子はその弟の岩崎俊彌氏が1907年に創業し、窓ガラスの輸入代替からソーダ灰の製造へ進んだ会社だった。合併後の資本金は1億1,079万円となり、事業は板ガラス・ソーダ・耐火煉瓦にまで広がった。

三菱化成工業は敗戦後、黒崎工場のコークス炉の火を保ちつつ、アンモニアと硫安の設備の復旧を優先した。1946年のコークス生産は19万t弱で、1940年の45万tの42%にとどまった。政府が1946年12月に傾斜生産方式を決めると1947年春から原料炭事情が好転し、同年7月にはコークス炉の全炉操業を再開した。硫安の生産は1946年の2万720tから1947年に4万3,976tへ増えた。黒崎工場の肥料生産は、再開時の月300tから1948年には月6,000tに回復した。社長は1946年3月に池田亀三郎氏から常務取締役の森本貫一氏へ代わり、同年12月には森規矩夫氏が社長に就任した。

三菱化成工業は1950年6月1日に解散し、事業は日本化成工業、旭硝子、新光レイヨンの3社に分割された。三菱化成工業は1946年12月に持株会社の指定を受け、1947年に関係会社の株式を譲渡して三菱本社から独立した。GHQの分割案は3分割から8〜9社への細分割に変わり、1社1業の原則を当てはめれば黒崎工場も4分割される恐れがあった。1948年2月に受けた過度経済力集中排除法の指定は1949年4月に解除されたが、3分割の方針は変わらなかった。旧財閥商号が禁じられたため、化学部門は資本金2億5,000万円の日本化成工業として発足し、桑田時一郎社長が黒崎工場を引き継いだ。合併で得た繊維とガラスを失ったことで、日本化成工業の成長は黒崎の石炭化学をどこまで広げられるかにかかったと推察される。