カゴメ：蟹江一太郎のトマト栽培とカゴメ印の商標登録

蟹江一太郎氏は1899年春、愛知県知多郡荒尾村の自家の畑で、トマト・キャベツ・ハクサイなどの西洋野菜の試作に取りかかった。発端は兵役中に上官から、米と麦だけの農業では先がなく西洋野菜に取り組むべきだと助言を受けたことにある。1898年11月末に除隊した蟹江一太郎氏の提案を、養父の蟹江甚之助氏は即座に受け入れ、知人の浅野末廣氏を訪ねて指導者の当てを付けた。浅野末廣氏の縁者で名古屋の農事試験場の職員である佐藤杉右衞門氏が横浜から種子を取り寄せ、荒尾村の土質を西洋野菜向きと見立てた。近在で栽培例のない作物に先んじて着手したことが、後の加工事業の原料を蟹江家にもたらしたと考えられる。

栽培を始めたトマトは洋食店やホテルでも買い手が付かず、はじめの1、2年は収穫を畑で腐らせた。1902年、愛知県農事試験場に勤める技師の柘植権六氏が、米国ではトマトを加工して使うと蟹江一太郎氏に示唆した。蟹江一太郎氏は名古屋ホテルの厨房から輸入品のトマトソースを1瓶譲り受け、家族で味を確かめながら製法を推し量った。1903年7月に自宅の納屋で製造を始めた製品は、塩も香辛料も加えない現在ならトマトピューレーに分類される。初年度の56箱は販売の当てがなく、大半を名古屋の食品問屋梅澤岩吉商店が引き取り、1906年春には同商店と一手販売の契約を結んだ。梅澤岩吉商店への持ち込みを勧めたのは、最初の注文を出した名古屋の西洋料理店勝利亭を営む平野仲三郎氏だった。

蟹江一太郎氏は1906年春、屋敷の脇に約60坪の工場を建て、トマトソースの製造を本格化した。近在でトマトを栽培する農家は蟹江家のほかになく、蟹江家の田畑は約1町3反。原料を確保するため、同じ年に収穫の全量を引き取る約束で近隣農家へトマトの栽培を委託した。工場の稼働は7月中旬から10月初めのトマトの季節に限られ、1907年に近隣で栽培の多いエンドウ豆のグリンピース缶詰を加えた。1908年に梅澤岩吉商店の指導を受けて新たに製造したのが、ウスターソースとトマトケチャップである。季節を問わず製造できるウスターソースは、初年からトマトソースの4倍を超える売上を記録した。

蟹江一太郎氏は1910年春、名古屋市鶴舞公園を会場とする第10回関西府県聯合共進会に自家製のトマトソースを出展した。出品に際して三ツ星の家紋を図案化した三星印を定め、製品は品質を評価されて褒賞状を得た。出品物に添えた案内書で蟹江一太郎氏は、洋風の食材の需要が年々増え、買い手から供給を催促されていると記した。同じ案内書には、専業化による過剰生産の危険を避け、加工を農家の副業にとどめる方針も並ぶ。1903年の試作から7年を経て、トマトソースは買い手から求められる商品になった。一方で上野村や大高町では1910年ごろからトマトを加工する農家が現れ、明治の末年には50戸に達した。

加工農家が増えた結果、明治の末年から製品の生産が過剰になり、トマトソースの価格は暴落した。1912年7月の明治天皇崩御の後は梅澤商店からの注文が途絶え、1913年の春になっても出荷の見通しが立たなかった。1914年8月には金融恐慌が名古屋に及び、蟹江一太郎氏の事業は存続を危ぶまれるまで追い込まれた。1914年12月、蟹江一太郎氏は上野村の同業の成田源太郎氏・蟹江友太郎氏らと愛知トマトソース製造合資会社を設立した。社長には、資本金3,000円のうち1,500円を出資した最大の出資者の蟹江一太郎氏が就任。後年の講演で蟹江一太郎氏は、不況期の苦労が設立を決めさせたと振り返った。

不況のさなかに蟹江一太郎氏が1913年に大阪の松下商店を、1914年に東京の鈴木洋酒店を訪ねたのは、名古屋の外の販路開拓のためである。1914年12月の合資会社の発足と同時に梅澤商店との一手販売契約を解消し、各地の問屋と直接の取引口座を開設した。同年8月に始まった第一次世界大戦で輸入品が途絶え、国産の洋風調味料を試す需要が生まれた。1916年のトマトソースの納入価格はビール瓶4ダース入り1箱5円70銭で、従来より約3割高い。1916年の売上高は21,700円81銭4厘で1912年の5,010円04銭を大きく上回り、約47%を関西と関東が占めた。1916年ごろまでに、販路は東京・名古屋・大阪の3大都市に広がった。

合資会社は1916年12月に資本金を6,000円へ倍増し、同じ年に米国のトマト加工を調べた農商務省の元技官、關虎雄氏を技術顧問に招いた。市場が関東と関西に広がって競争者も増えたので、合資会社は未登録だった商標の登録に着手した。蟹江一太郎氏は兵役中の上官との縁を記念して五角の星を申請したものの、陸軍の象徴であるとして認められなかった。六角の星も退けられ、三角形を2つ重ねた籠目の図案に改めた商標が、1917年4月4日にカゴメ印として登録された。1920年、缶詰類の商標もすべてカゴメ印へ統一。登録を急いだ背景には、広がった市場の問屋に自社の製品を見分けてもらう必要があったのだろう。

蟹江一太郎氏は關虎雄氏から米国の加工技術を聞き、副業の手工業では輸入品や新たな競争者に対抗できないと判断した。合資会社は1918年1月に資本金を12,000円とし、問屋の梅澤商店から中村米三郎氏を、大阪から小西儀助氏を出資社員に迎えた。1919年春、蟹江一太郎氏は田畑や屋敷のほぼ全財産を担保に銀行から借入れ、上野村荒尾の675坪の敷地に120坪の工場を建てた。1919年6月に完成した工場への本社移転が、トマト加工を専業とする体制への切り替えにあたる。1903年の試作以来の手作業の裏漉しは、關虎雄氏の指導で1921年に自動裏漉機へ置き換わった。同じころまでに上野の工場にはボイラーを動力源に、破砕機・蒸煮装置・濃縮装置を配置した。

合資会社は1923年4月に愛知トマト製造株式会社へ改組し、公称資本金50万円のうち12万5,000円を払い込んだ。社長には蟹江一太郎氏が就任し、当初の株主55名の大部分はトマトの契約栽培を担う近隣の農家だった。1924年に口約束の栽培契約を文書へ改めた際の取り決めは、トマト耕作組合に農家1戸当たり年50銭の育成費を支給するものである。文書化で遠隔地の農家とも契約を結べるようになり、契約栽培は原料を安定して確保する方式として定着した。震災後の不況期には愛知・静岡から茨城までの安値のトマトソースを引き受け、全国市場の価格の主導権をほぼ握った。量と質の揃った原料を持つことが、次のトマトジュースの足場になったと推察される。