サガミHDの配当・自社株買い

配当金の推移2013年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2013年3月期〜2025年3月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期——101044.931422.33,030万
2024年3月期——101030.14933.23,030万
2023年3月期——7729.38923.83,030万
2022年3月期——5540.461212.43,035万
2019年3月期——552.901172.42,655万
2018年3月期——5522.65622.12,655万
2017年3月期——6622.19627.02,655万
2016年3月期——5519.39525.82,656万
2015年3月期——5518.36527.2—
2014年3月期——5523.85621.0—
2013年3月期——5518.27427.4—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

外食業界の配当31社

外食業界の配当31社

高還元フジオフードグループ本社FY25 連結配当性向170.5%1株配当3円高還元壱番屋FY25 連結配当性向99.6%1株配当16円高還元ホットランドHDFY25 連結配当性向68.2%1株配当13円高還元ロイヤルHDFY25 連結配当性向60.9%1株配当35円高還元トリドールHDFY25 連結配当性向50.8%1株配当11円木曽路FY25 連結配当性向48.9%1株配当30円コメダHDFY25 連結配当性向42.3%1株配当60円サンマルクHDFY25 連結配当性向41.5%1株配当52円クリエイト・レストランツ・HDFY25 連結配当性向40.5%1株配当4.5円王将フードサービスFY25 連結配当性向39.8%1株配当56円Genki Global Dining ConceptsFY25 連結配当性向35.4%1株配当70円ドトール・日レスHDFY25 連結配当性向33.4%1株配当57円コロワイドFY25 連結配当性向31.8%1株配当5円エターナルホスピタリティグループFY25 連結配当性向30.8%1株配当46円吉野家HDFY25 連結配当性向30.5%1株配当22円すかいらーくHDFY25 連結配当性向29.9%1株配当22円ゼンショーHDFY25 連結配当性向27.2%1株配当75円カッパ・クリエイトFY24 連結配当性向24.1%1株配当5円モスフードサービスFY25 連結配当性向22.9%1株配当34円サガミHDFY24 連結配当性向22.3%1株配当10円くら寿司FY25 連結配当性向22.0%1株配当20円日本マクドナルドFY25 連結配当性向22.0%1株配当56円ブロンコビリーFY25 連結配当性向21.2%1株配当28円ギフトHDFY25 連結配当性向20.1%1株配当22円リンガーハットFY25 連結配当性向19.5%1株配当13円物語コーポレーションFY26 連結配当性向18.9%1株配当43円FOOD&LIFECOMPANIESFY25 連結配当性向17.3%1株配当35円サイゼリヤFY25 連結配当性向13.2%1株配当30円松屋フーズHDFY25 連結配当性向12.2%1株配当24円ハイデイ日高FY25 連結配当性向—1株配当52円アトムFY20 連結配当性向—1株配当2円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人67.2%2億円
金融機関16.9%51百万円
その他法人12.2%37百万円
外国法人2.5%8百万円
金融商品取引業者1.1%3百万円
合計99.9%3億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期10.00円
CAGR(11期)+7.2%
決算期1株配当(円)YoY基準
2013年3月期5.00n/a連結
2014年3月期5.00▲0.0%連結
2015年3月期5.00▲0.0%連結
2016年3月期5.00▲0.0%連結
2017年3月期6.00+20.0%連結
2018年3月期5.00▲16.7%連結
2019年3月期5.00▲0.0%連結
2022年3月期5.00▲0.0%連結
2023年3月期7.00+40.0%連結
2024年3月期10.00+42.9%連結
2025年3月期10.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期22.3%
期間平均(11期)37.7%
決算期配当性向(%)YoY基準
2013年3月期27.4n/a連結
2014年3月期21.0▲6.4pt連結
2015年3月期27.2+6.2pt連結
2016年3月期25.8▲1.4pt連結
2017年3月期27.0+1.2pt連結
2018年3月期22.1▲4.9pt連結
2019年3月期172.4+150.3pt連結
2022年3月期12.4▲160.0pt連結
2023年3月期23.8+11.4pt連結
2024年3月期33.2+9.4pt連結
2025年3月期22.3▲10.9pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期44.93円
CAGR(11期)+9.4%
決算期EPS(円)YoY基準
2013年3月期18.27n/a連結
2014年3月期23.85+30.5%連結
2015年3月期18.36▲23.0%連結
2016年3月期19.39+5.6%連結
2017年3月期22.19+14.4%連結
2018年3月期22.65+2.1%連結
2019年3月期2.90▲87.2%連結
2022年3月期40.46+1295.2%連結
2023年3月期29.38▲27.4%連結
2024年3月期30.14+2.6%連結
2025年3月期44.93+49.1%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期3億円
CAGR(9期)+11.7%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期1n/a連結
2016年3月期1▲0.4%連結
2017年3月期1+6.6%連結
2018年3月期2+19.9%連結
2019年3月期1▲17.4%連結
2022年3月期0▲100.0%連結
2023年3月期2+376600.0%連結
2024年3月期2+40.1%連結
2025年3月期3+43.0%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期0億円
9期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0▲50.6%連結
2017年3月期2+6376.6%連結
2018年3月期0▲99.6%連結
2019年3月期0+59.5%連結
2022年3月期0▲91.5%連結
2023年3月期0+30.0%連結
2024年3月期0+169.2%連結
2025年3月期0▲8.6%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期3億円
CAGR(9期)+11.1%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期1n/a連結
2016年3月期1▲2.5%連結
2017年3月期3+139.5%連結
2018年3月期2▲47.5%連結
2019年3月期1▲17.0%連結
2022年3月期0▲99.9%連結
2023年3月期2+107621.4%連結
2024年3月期2+40.2%連結
2025年3月期3+42.9%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期22.3%
期間平均(9期)40.8%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期28.4n/a連結
2016年3月期24.7▲3.7pt連結
2017年3月期51.9+27.2pt連結
2018年3月期26.7▲25.2pt連結
2019年3月期173.0+146.3pt連結
2022年3月期0.0▲173.0pt連結
2023年3月期17.0+17.0pt連結
2024年3月期23.3+6.3pt連結
2025年3月期22.3▲1.0pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.30億株
8期増減+0.04億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.27n/a連結
2017年3月期0.27▲0.0%連結
2018年3月期0.27▲0.0%連結
2019年3月期0.27▲0.0%連結
2022年3月期0.30+14.3%連結
2023年3月期0.30▲0.2%連結
2024年3月期0.30▲0.0%連結
2025年3月期0.30▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株10円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株10円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義3,168,00010.46%32百万円
2昭和産業株式会社1,194,0003.94%12百万円
3アサヒビール株式会社1,032,0003.4%10百万円
4株式会社あいち銀行923,0003.05%9百万円
5株式会社昭和433,0001.43%4百万円
6サガミ共栄会384,0001.26%4百万円
7株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義365,0001.2%4百万円
8BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE335,0001.1%3百万円
9サガミグループ従業員持株会312,0001.03%3百万円
10岩月康之249,0000.82%2百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長鎌田敏行伊藤修二大西尚真
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期30322.3大西尚真
2024年3月期20223.3
2023年3月期20217.0
2022年3月期0000.0
2019年3月期101173.0
2018年3月期20226.7
2017年3月期12351.9伊藤修二
2016年3月期10124.7
2015年3月期10128.4鎌田敏行

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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