の歴史

創業者の粟田貴也氏は1961年に生まれ、神戸市外国語大学を中退したのち学生時代のアルバイトで起業資金を蓄え、1985年8月に兵庫県加古川市で焼き鳥居酒屋「トリドール三番館」を開いた。生涯に焼き鳥店を三店持ちたいという思いから店名に「三番館」を掲げた小さな一軒が、のちに世界へ広がる外食企業トリドールの出発点になった。加古川という地方都市の郊外を最初の商圏に選んだこと、そして人の手で調理して提供する居酒屋業態から始めたことが、後年まで続く同社の郊外・ロードサイド志向と手仕事へのこだわりの原型になった。 ^[1][2]

焼き鳥居酒屋として出発した事業は、1990年代を通じて業態の模索を重ねた。1995年10月には運営母体として株式会社トリドールを設立して経営基盤を法人化し、1998年には和風焼き鳥のファミリーダイニング「日の出食堂」を開いてファミリー層への転換を試みた。翌1999年には洋風居酒屋「トリドール」を和風焼き鳥ファミリーダイニング「とりどーる」へ切り替える転換を始め、「日の出食堂」も「とりどーる」へと名称を統一した。夜の居酒屋から昼も使える家族向け業態へと軸足を移す一連の試行が、次の主力を探す助走になった。 ^[3][4][5]

転機は2000年に訪れる。粟田貴也氏は父の故郷である香川県の讃岐うどんの人気に着想を得て、2000年11月に兵庫県加古川市でセルフ方式のうどん新業態「丸亀製麺 加古川店」を開いた。店内で粉から麺を打ち、客が自ら受け取って卓に運ぶセルフサービスの組み合わせは、当時の外食では珍しい形態であった。焼き鳥居酒屋として始まった会社が、うどんという全く異なる領域で主力業態を掘り当てた瞬間であり、この一号店がのちに国内外へ千店単位で広がる丸亀製麺の原点になった。 ^[6]

丸亀製麺の店づくりは、店内での製麺という手間を意図的に事業の中心に据えた点に特徴があった。多くのチェーンが集中調理のセントラルキッチンで効率を高めていた時代に、あえて各店舗で粉から麺を打つ方式を選び、できたてを目の前で提供する実演性を売りにした。粟田貴也氏はのちに、店舗で粉からうどんを作ることは丸亀製麺の精神であり、実演性と専門性こそが高い集客力と収益性の土台になると語っている。効率よりも客の体験を優先するこの発想が、その後の同社の業態づくりを貫く思想として定着した。 ^[7]

丸亀製麺を成長エンジンに据えた同社は、2006年2月に東京証券取引所マザーズ市場へ上場した。上場した2006年3月期の売上高は単体で79億円、経常利益は7億円であったが、そこからの伸びは急峻であった。翌2007年3月期に売上高は109億円、2008年3月期に165億円、2009年3月期には245億円へと駆け上がり、丸亀製麺の郊外ロードサイド出店を軸に増収増益を重ねた。2008年12月には東京証券取引所第一部へ市場変更し、新興の外食から全国区の成長企業への階段を上った。 ^[8][9]

拡大の速度は財務にも表れた。連結ベースでの売上高は2011年3月期に488億円、2012年3月期に611億円、2013年3月期に709億円へと積み上がり、丸亀製麺を単一業態として全国へ増殖させる戦略が数字を押し上げた。会社側は2013年5月の決算説明で、8年間で売上高がおよそ13.8倍に達したと振り返っており、上場前後からの短期間の急成長ぶりを物語る。この時期の丸亀製麺は郊外のロードサイド立地を最も得意とし、標準化された低価格のセルフうどんを面的に広げることで規模を稼いだ。 ^[10]

国内で丸亀製麺を広げる一方、同社は早い段階から海外へ目を向けた。2011年4月にはハワイのホノルルに海外一号店「MARUGAME UDON」を開き、翌2012年にはタイのバンコクにフランチャイズ一号店を、香港には海外事業の統括会社となる東利多控股有限公司を設けて、アジアと米州へ同時に足場を築いた。 ^[11][12]

台湾で運営会社を設立するなど、2012年から2013年にかけて海外拠点は相次いで立ち上がった。当初は全体として赤字が続いたものの、粉から打つ実演型のうどんという日本発の体験を海外市場で通用させられるかを確かめる助走の時期になった。 ^[13]

急拡大には反動が伴った。丸亀製麺は2014年8月に初めて全国規模のテレビCMを導入し、高単価な季節限定のフェアメニューを訴求したところ売上高が跳ね上がった。この成功体験をもとに年に八回のペースでフェアCMを重ね既存店売上高を伸ばしたが、国内店舗数が七百店台半ばを超えたあたりから既存店同士の商圏の食い合いが表面化し、既存店売上高の前年割れが起きるようになった。粟田貴也社長は2014年の取材で、既存店が落ち込むのが自らの計算より一年半から二年ほど早かったと述べ、国内一千店という目標は変えないとしつつも次の一手を模索していることを認めた。 ^[14][15]

立て直しの決め手になったのが、外部マーケターの起用であった。フェアCM頼みの手法が2018年に入って通用しなくなると、粟田貴也社長は最も信頼を寄せると語るマーケティング支援会社「刀」の森岡毅氏に再生を託した。2018年9月に始まった再生プロジェクトの調査で、季節限定メニューのCMは来店頻度の低い客に届いておらず、創業以来の店内製麺という最大の強みが世間にほとんど認知されていないことが判明した。そこで2019年1月末から、粉から打つ製麺そのものを訴求するCMへ切り替えると、既存店売上高は2019年5月以降ほぼ毎月前年同月を上回るまで回復した。原点である店内製麺のこだわりを消費者へ伝え直す戦略が、業績のV字回復を引き出した。 ^[16][17]

丸亀製麺の成長が踊り場を迎えたことは、単一業態への依存という構造的な課題を浮き彫りにした。同社は2016年10月に持株会社体制へ移行し、商号を株式会社トリドールホールディングスに改めて、国内の店舗事業をトリドール（のちのトリドールジャパン）へ承継させた。持株会社化を機に、丸亀製麺に次ぐ柱を外部から取り込む買収戦略が加速する。2017年には立ち呑み居酒屋「晩杯屋」の運営会社と豚骨ラーメン「ずんどう屋」の運営会社を相次いで子会社化し、国内の業態を一気に広げた。 ^[18][19]

買収の矛先は海外にも及んだ。2018年には香港でスパイシーヌードル「譚仔雲南米線」などを運営するTam Jai International、シンガポールを本拠に日本式カレー「MONSTER CURRY」を営む会社、米国のポケ業態「Pokeworks」の運営会社などを次々と傘下に収め、国内外で業態を束ねるマルチブランド企業へと姿を変えた。もっとも規模を追う急拡大の反動も現れ、2019年3月期は国内店舗を中心に減損損失を計上して営業利益が前期の76億円から23億円へと大きく落ち込んだ。買った業態のすべてが軌道に乗るわけではなく、この時期は取り込んだ事業を育てる局面に移った。 ^[20]

2020年に広がった新型コロナウイルスの感染拡大は、店内飲食を主とする同社を直撃した。2021年3月期は営業自粛要請などの影響が通期に及び、売上高は前期の1565億円から1348億円へ落ち込み、営業損益は73億円の赤字、親会社株主に帰属する当期損益も55億円の赤字に沈んだ。だが立て直しは早かった。テイクアウトの強化や業態ごとの回復度合いの見極めを進めた結果、翌2022年3月期には売上高1534億円、営業利益142億円、当期利益90億円と一気に反転し、過去最高水準の利益を計上するV字回復を遂げた。

業績の回復と歩調を合わせ、同社は経営の枠組みも整え直した。2022年5月には新たなミッションとビジョンを掲げ、2028年3月期を最終年度とする中長期経営計画を発表して、毎年見直す3か年計画と中長期目標の二層構成で成長を管理する体制を敷いた。あわせて成長一辺倒に陥らないよう、収益性・効率性・健全性のバランスを重んじ、ROICを重要指標に据える方針を示した。粟田貴也社長は2022年の説明会で、成長性だけを追えば会社が歪むとして、少ない資本で大きく稼ぐ投資効率を一店舗ごとに見極めていく考えを語っている。 ^[21][22]

V字回復のあと、同社の成長軸は明確に海外へ移った。2021年10月には香港の子会社Tam Jai Internationalが香港証券取引所へ上場し、2023年7月には英国でピザ「FRANCO MANCA」やギリシャ料理「THE REAL GREEK」を展開するThe Fulham Shoreを子会社化して、欧州でのブランド網を一気に厚くした。買収と新規出店の両輪で海外事業は拡大を続け、売上高は2023年3月期の1883億円から2024年3月期に2320億円、2025年3月期には2682億円へと過去最高を更新し続けた。焼き鳥店から始まった一社は、うどんを核に世界で複数の業態を束ねる外食企業へと変貌した。 ^[23]

セグメント別に見ると、海外事業の台頭は数字にはっきり表れている。2025年3月期の売上収益は丸亀製麺が1281億円、国内その他が354億円だったのに対し、海外事業は1047億円まで拡大し、国内主力の丸亀製麺に迫る規模へと育った。ただ海外は出店を急ぐ過程で減損損失も相次ぎ、2025年3月期の海外事業のセグメント利益は25億円にとどまるなど、規模の拡大と収益性の確立が両立しきれていない面も残る。丸亀製麺で培った、店舗で粉からうどんを打つ体験価値を各国の市場でどう根づかせ、海外を安定した収益源へ育てられるかが、次の成長段階の焦点になっている。 ^[24]