松屋フーズHDの配当・自社株買い

更新:

配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期12122424196.743812.22,060万
2025年3月期12122424114.672220.91,907万
2024年3月期12122424152.942915.71,906万
2023年3月期1212242465.871336.41,906万
2022年3月期1212242457.991141.41,906万
2021年3月期12122424-124.69-24—1,906万
2020年3月期12122424136.662617.61,906万
2019年3月期12122424115.322220.81,906万
2018年3月期12122424124.942419.21,906万
2017年3月期13132626148.862817.51,906万
2016年3月期1212242484.981628.21,907万
2015年3月期1212242433.89670.8—
2014年3月期1212242436.21766.3—
2013年3月期1213252540.41861.9—
2012年3月期12122424111.702121.5—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

ファストフード業界の配当6社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人61.1%3億円
その他法人24.6%1.2億円
金融機関8.7%43百万円
外国法人3.4%17百万円
金融商品取引業者2.2%11百万円
合計99.9%4.9億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期24.00円
CAGR(15期)▲0.0%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期24.00n/a連結
2013年3月期25.00+4.2%連結
2014年3月期24.00▲4.0%連結
2015年3月期24.00▲0.0%連結
2016年3月期24.00▲0.0%連結
2017年3月期26.00+8.3%連結
2018年3月期24.00▲7.7%連結
2019年3月期24.00▲0.0%連結
2020年3月期24.00▲0.0%連結
2021年3月期24.00▲0.0%連結
2022年3月期24.00▲0.0%連結
2023年3月期24.00▲0.0%連結
2024年3月期24.00▲0.0%連結
2025年3月期24.00▲0.0%連結
2026年3月期24.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2026年3月期12.2%
期間平均(14期)32.2%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期21.5n/a連結
2013年3月期61.9+40.4pt連結
2014年3月期66.3+4.4pt連結
2015年3月期70.8+4.5pt連結
2016年3月期28.2▲42.6pt連結
2017年3月期17.5▲10.7pt連結
2018年3月期19.2+1.7pt連結
2019年3月期20.8+1.6pt連結
2020年3月期17.6▲3.2pt連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期41.4n/a連結
2023年3月期36.4▲5.0pt連結
2024年3月期15.7▲20.7pt連結
2025年3月期20.9+5.2pt連結
2026年3月期12.2▲8.7pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
EPS

EPS

2026年3月期196.74円
CAGR(15期)+4.1%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期111.70n/a連結
2013年3月期40.41▲63.8%連結
2014年3月期36.21▲10.4%連結
2015年3月期33.89▲6.4%連結
2016年3月期84.98+150.8%連結
2017年3月期148.86+75.2%連結
2018年3月期124.94▲16.1%連結
2019年3月期115.32▲7.7%連結
2020年3月期136.66+18.5%連結
2021年3月期▲124.69▲191.2%連結
2022年3月期57.99n/a連結
2023年3月期65.87+13.6%連結
2024年3月期152.94+132.2%連結
2025年3月期114.67▲25.0%連結
2026年3月期196.74+71.6%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期5億円
CAGR(12期)+0.0%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期5n/a連結
2016年3月期5▲0.0%連結
2017年3月期5+4.2%連結
2018年3月期5▲0.0%連結
2019年3月期5▲4.0%連結
2020年3月期5▲0.0%連結
2021年3月期5▲0.0%連結
2022年3月期5▲0.0%連結
2023年3月期5▲0.0%連結
2024年3月期5▲0.0%連結
2025年3月期5▲0.0%連結
2026年3月期5▲0.0%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
12期増減+0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0▲38.5%連結
2017年3月期0+96.9%連結
2018年3月期0+15.9%連結
2019年3月期0+49.3%連結
2020年3月期0▲87.2%連結
2021年3月期0+371.4%連結
2022年3月期0+48.5%連結
2023年3月期0+54.1%連結
2024年3月期0▲48.3%連結
2025年3月期0+55.1%連結
2026年3月期0▲46.3%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2026年3月期5億円
CAGR(12期)+0.0%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期5n/a連結
2016年3月期5▲0.0%連結
2017年3月期5+4.2%連結
2018年3月期5▲0.0%連結
2019年3月期5▲3.9%連結
2020年3月期5▲0.2%連結
2021年3月期5+0.1%連結
2022年3月期5+0.1%連結
2023年3月期5+0.1%連結
2024年3月期5▲0.1%連結
2025年3月期5+0.1%連結
2026年3月期5▲0.1%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2026年3月期12.1%
期間平均(11期)27.4%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期70.9n/a連結
2016年3月期28.3▲42.6pt連結
2017年3月期16.8▲11.5pt連結
2018年3月期20.0+3.2pt連結
2019年3月期20.9+0.9pt連結
2020年3月期17.6▲3.3pt連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期41.5n/a連結
2023年3月期36.6▲4.9pt連結
2024年3月期15.7▲20.9pt連結
2025年3月期21.0+5.3pt連結
2026年3月期12.1▲8.9pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.21億株
11期増減+0.02億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.19n/a連結
2017年3月期0.19▲0.0%連結
2018年3月期0.19▲0.0%連結
2019年3月期0.19▲0.0%連結
2020年3月期0.19▲0.0%連結
2021年3月期0.19▲0.0%連結
2022年3月期0.19▲0.0%連結
2023年3月期0.19▲0.0%連結
2024年3月期0.19▲0.0%連結
2025年3月期0.19▲0.0%連結
2026年3月期0.21+8.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当2026年3月期・1株24円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株24円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1瓦葺 利夫3,847,90018.68%92百万円
2有限会社ティケイケイ2,979,40014.47%72百万円
3有限会社トゥイール1,830,0008.89%44百万円
4瓦葺 一利936,5004.55%22百万円
5日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義791,7003.84%19百万円
6瓦葺 香744,3003.61%18百万円
7株式会社商工組合中央金庫518,4002.52%12百万円
8株式会社SMBC信託銀行(株式会社三井住友銀行 退職給付信託口)名義311,0001.51%7百万円
9松屋社員持株会251,3001.22%6百万円
10大和証券株式会社161,1000.78%4百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長瓦葺一利
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期50512.1
2025年3月期50521.0
2024年3月期50515.7
2023年3月期50536.6
2022年3月期50541.5
2021年3月期505—
2020年3月期50517.6
2019年3月期50520.9
2018年3月期50520.0
2017年3月期50516.8瓦葺一利
2016年3月期50528.3
2015年3月期50570.9

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

免責事項およびポリシー