クリエイト・レストランツHDの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年2月期〜2026年2月期

配当金の推移(2012年2月期〜2026年2月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年2月期4.52.256.754.511.114740.54.25億
1株 → 2株の株式分割
2025年2月期448413.295630.12.13億
2024年2月期3.53.573.511.995029.22.12億
2023年2月期33638.053437.32.12億
2022年2月期1.534.52.2515.295914.72.12億
1株 → 2.5株の株式分割
2020年2月期6061.26.451218.69,442万
2019年2月期66122.47.031334.19,440万
2018年2月期5510214.532513.89,475万
2017年2月期6.56.5132.617.453314.99,476万
1株 → 3株の株式分割
2016年2月期16.518.5352.3317.603313.33,158万
2015年2月期3411.3445.341.5168.82652.2—
1株 → 3株の株式分割
2014年2月期3036661.4720.41187.2—
2013年2月期——481.0711.94138.9—
2012年2月期——250.569.54135.8—

2026年2月期に1株→2株の株式分割、2022年2月期に1株→2.5株の株式分割、2017年2月期に1株→3株の株式分割、2015年2月期に1株→3株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年2月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2026年2月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年2月期の調整後 = 25円 ÷ 3(分割) ÷ 3(分割) ÷ 2.5(分割) ÷ 2(分割) = 0.56円

出所: 有価証券報告書(2026年2月期)

多業態・FC業界の配当17社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年2月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人47.0%9億円
その他法人43.1%8.2億円
金融機関7.6%1.5億円
外国法人1.6%32百万円
金融商品取引業者0.5%9百万円
合計99.8%19.1億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年2月期4.50円
CAGR(14期)+17.5%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年2月期0.56n/a連結
2013年2月期1.07+92.0%連結
2014年2月期1.47+37.5%連結
2015年2月期1.51+3.1%連結
2016年2月期2.33+54.4%連結
2017年2月期2.60+11.4%連結
2018年2月期2.00▲23.1%連結
2019年2月期2.40+20.0%連結
2020年2月期1.20▲50.0%連結
2022年2月期2.25+87.5%連結
2023年2月期3.00+33.3%連結
2024年2月期3.50+16.7%連結
2025年2月期4.00+14.3%連結
2026年2月期4.50+12.5%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年2月期40.5%
期間平均(14期)19.3%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年2月期5.8n/a連結
2013年2月期8.9+3.1pt連結
2014年2月期7.2▲1.7pt連結
2015年2月期2.2▲5.0pt連結
2016年2月期13.3+11.1pt連結
2017年2月期14.9+1.6pt連結
2018年2月期13.8▲1.1pt連結
2019年2月期34.1+20.3pt連結
2020年2月期18.6▲15.5pt連結
2022年2月期14.7▲3.9pt連結
2023年2月期37.3+22.6pt連結
2024年2月期29.2▲8.1pt連結
2025年2月期30.1+0.9pt連結
2026年2月期40.5+10.4pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年2月期11.11円
CAGR(14期)+1.2%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年2月期9.54n/a連結
2013年2月期11.94+25.2%連結
2014年2月期20.41+70.9%連結
2015年2月期68.82+237.2%連結
2016年2月期17.60▲74.4%連結
2017年2月期17.45▲0.9%連結
2018年2月期14.53▲16.7%連結
2019年2月期7.03▲51.6%連結
2020年2月期6.45▲8.3%連結
2022年2月期15.29+137.1%連結
2023年2月期8.05▲47.4%連結
2024年2月期11.99+48.9%連結
2025年2月期13.29+10.8%連結
2026年2月期11.11▲16.4%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年2月期18億円
CAGR(11期)+9.3%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期7n/a連結
2016年2月期9+19.3%連結
2017年2月期12+36.7%連結
2018年2月期11▲9.3%連結
2019年2月期10▲4.1%連結
2020年2月期11+7.7%連結
2022年2月期3▲74.6%連結
2023年2月期13+343.3%連結
2024年2月期14+8.4%連結
2025年2月期16+15.5%連結
2026年2月期18+13.5%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年2月期n/a
4期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期0n/a連結
2016年2月期n/an/a連結
2017年2月期0n/a連結
2018年2月期n/an/a連結
2019年2月期12n/a連結
2020年2月期n/an/a連結
2022年2月期n/an/a連結
2023年2月期n/an/a連結
2024年2月期n/an/a連結
2025年2月期0n/a連結
2026年2月期n/an/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年2月期18億円
CAGR(11期)+9.3%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期7n/a連結
2016年2月期9+19.2%連結
2017年2月期12+36.7%連結
2018年2月期11▲9.3%連結
2019年2月期23+109.4%連結
2020年2月期11▲50.7%連結
2022年2月期3▲74.6%連結
2023年2月期13+343.3%連結
2024年2月期14+8.4%連結
2025年2月期16+15.5%連結
2026年2月期18+13.5%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年2月期38.2%
期間平均(11期)47.1%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期11.3n/a連結
2016年2月期26.4+15.1pt連結
2017年2月期36.3+9.9pt連結
2018年2月期43.4+7.1pt連結
2019年2月期172.0+128.6pt連結
2020年2月期92.9▲79.1pt連結
2022年2月期4.8▲88.1pt連結
2023年2月期37.2+32.4pt連結
2024年2月期27.1▲10.1pt連結
2025年2月期28.2+1.1pt連結
2026年2月期38.2+10.0pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年2月期4.25億株
10期増減+3.93億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期n/an/a連結
2016年2月期0.32n/a連結
2017年2月期0.95+200.1%連結
2018年2月期0.95▲0.0%連結
2019年2月期0.94▲0.4%連結
2020年2月期0.94▲0.0%連結
2022年2月期2.12+124.6%連結
2023年2月期2.12▲0.0%連結
2024年2月期2.12+0.2%連結
2025年2月期2.13▲0.0%連結
2026年2月期4.25+100.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年2月期・1株6.75円

大株主が受け取った配当(2026年2月期・1株6.75円)

2026年2月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1株式会社G&Company175,052,00041.24%11.8億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義25,067,2005.91%1.7億円
3株式会社ユリッサ6,000,0001.41%41百万円
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義5,492,1001.29%37百万円
5岡本 晴彦3,150,8000.74%21百万円
6川井 潤2,480,0000.58%17百万円
7株式会社日本カストディ銀行(信託口4)名義1,040,8000.25%7百万円
8株式会社JK Planning972,0000.23%7百万円
9クリエイト・レストランツグループ従業員持株会907,6000.21%6百万円
10石井 克二810,0000.19%5百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長岡本晴彦川井潤
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年2月期1801838.2
2025年2月期1601628.2
2024年2月期1401427.1
2023年2月期1301337.2川井潤
2022年2月期3034.8
2020年2月期1101192.9
2019年2月期101223172.0
2018年2月期1101143.4
2017年2月期1201236.3
2016年2月期90926.4
2015年2月期70711.3岡本晴彦

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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