坪井東
三井不動産・元代表取締役社長
社長就任1974年5月
生年月日—
出自—
経歴1938〜1974年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1938年主要役職の状況(推定含む目安)1974年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 三井合名会社 | 1938 | 入社 | ||
| 三井不動産 | 1949 | 入社 | |||
| 1959 | 業務部副部長 | ||||
| 1961 | 臨海事業部長 | ||||
| 1963 | 取締役 | ||||
| 1967 | 常務取締役 | ||||
| 1969 | 代表取締役専務取締役 | ||||
| 1974 | 代表取締役社長 | ||||
| 第一港湾開発㈱ | 1960 | 取締役兼任 | |||
| 三井港湾開発㈱ | 1962 | 常務取締役兼任 | |||
| 三井都市開発㈱ | 1971 | 取締役副社長 | |||
社長就任までの出自
出自
1938年に東京商科大学を出て三井合名会社へ入り、1949年5月に三井不動産に転じた。1959年12月に業務部副部長、1960年2月に第一港湾開発の取締役を兼ね、1961年11月には臨海事業部長へ就任した。1962年9月から三井港湾開発の常務取締役を兼務し、1963年5月に取締役となった。江戸英雄氏が始めた埋立造成を現場で回してきた臨海畑の役員である。
社長に選ばれた経緯
抜擢
1974年5月に代表取締役社長へ就任し、江戸英雄氏は代表取締役会長へ回った。1967年11月に常務取締役、1969年11月に代表取締役専務取締役に就任し、1971年5月からは三井都市開発の取締役副社長を兼ねていた。同じ1974年5月に中井武彦氏と中井養一氏が代表取締役専務取締役へ並んで上がっており、序列を組み直す交代だった。就任から半年の1974年9月期は、経常利益42億円に対して支払金利が100億円を超えた。
業績貢献
坪井東氏:在任中の業績貢献
就任5カ月の1974年10月、三井物産・三井農林と三井ホームを設け、三井港湾開発を吸収して三井不動産建設を設立した。不得意な分野は他社の資本と技術を借りる方式へ切り替える選択で、プレハブ大手ミサワホームの方式を研究したうえで決めている。1980年5月には地主の土地に建てて床を等価交換する共同事業システム「レッツ」を始め、用地を抱えないまま開発機会を取り込んだ。1981年4月にはららぽーと船橋を開業した。
売上高:1970年3月期〜1992年3月期
1974/3912億円
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1970年3月期 | 389億円 | +25.1% | 22.4% | — | ||
| 1971年3月期 | 500億円 | +28.7% | — | — | ||
| 1972年3月期 | 611億円 | +22.2% | — | — | ||
| 1973年3月期 | 762億円 | +24.7% | — | — | ||
| 1974年3月期 | 912億円 | +19.6% | — | — | ||
| 1975年3月期 | 1,056億円 | +15.8% | — | — | 坪井東氏が社長に就任新宿三井ビルディング(55階)竣工三井ホーム・三井不動産建設を設立 | |
| 1976年3月期 | 922億円 | ▲12.7% | — | — | ||
| 1977年3月期 | 1,020億円 | +10.7% | — | — | ||
| 1978年3月期 | 1,140億円 | +11.7% | — | — | ||
| 1979年3月期 | 1,303億円 | +14.3% | — | — | ||
| 1980年3月期 | 1,503億円 | +15.4% | — | — | ||
| 1981年3月期 | 1,809億円 | +20.3% | — | — | 共同事業システム「Let's」を開始「サンシティ」全体竣工MITSUI FUDOSAN (SINGAPORE) PTE. LTD.を設立 | |
| 1982年3月期 | 1,979億円 | +9.4% | — | — | SC事業第1号「ららぽーと船橋」を開業 | |
| 1983年3月期 | 2,238億円 | +13.1% | — | — | ||
| 1984年3月期 | 2,480億円 | +10.8% | — | — | ハワイ「ハレクラニ」開業「三井ガーデンホテル大阪」を開業 | |
| 1985年3月期 | 2,628億円 | +6.0% | — | — | ||
| 1992年3月期 | 13,639億円 | — | — | — |
事実根拠:出所(三井不動産)