アマノ：天野製作所の創業と国産タイムレコーダーの誕生

天野修一氏は、海軍技師として工廠の原価管理に行き当たったところからタイムレコーダーへ入った人物である。海軍技師として過ごした歳月は、およそ15年に及ぶ。1890年6月15日に三重県鈴鹿郡石薬師村に生まれ、大阪高等工業学校機械科の在学中に海軍委託学生となって、1909年の卒業後に技師として海軍に入った。大正初年に工務係長となると、年度末に予算を使い切らなければ翌年度分が減らされる慣行に疑問を持ち、工場庫での材料の中央管理と、工程別の所要時間を金額へ置き換える方式を試した。所要時間を測る道具として英国製のタイムスタンプを取り寄せたものの、すぐに故障した。これを改良するという着想は、退官するまで宿題として持ち越された。

天野氏が海軍を退いたのは1925年6月で、民間への転出を勧める上官と衝突したうえでの退官であった。1928年からは神奈川県藤沢の東京螺子製作所で工場長に就き、山梨高等工業学校でも精密機械講座を担当した。その前には名古屋の浅野木工場の技師長を1年足らずで辞め、岩手県宮古に設立した東洋ベニアも14ヵ月で閉じている。同じ時期には鉄道省の車輌改善委員嘱託として三等寝台制度を提案し、商工省合理局の嘱託としてJISの前身にあたる規格の制定委員にも加わった。螺子工場の現場に接するうちに海軍時代の原価計算への関心がよみがえり、故障しない機械なら将来の役に立つとの考えから、ナンバリングとワーレンモーターの時計をマグネットでつなぐ電気式を構想した。

天野氏が自ら経営を引き受けたのは、設計を譲った相手が立ち行かなくなったからであった。知人の牧師を介して東京・大崎で工場を営む人物へ設計を渡したところ、工員がいないというので東京螺子時代の工員を集めて補い、資金がないというので3,000円を貸したが、その金は生活費と借金返済で消えてしまった。世話をした工員への責任から、1931年11月、東京市蒲田区南六郷に敷地100坪・建物50坪の町工場を構え、資金3,000円・従業員4名で個人会社天野製作所を興した。当時のタイムレコーダーは輸入品ばかりで国産化は一種の冒険であったため、天野氏は3,000円を設備・給与・予備へ1,000円ずつ割り、以後も社員を1名採るたびに1,000円を積み立てた。

ゼンマイ仕掛けの時計部と機械式の印字部を備えた従来のタイムレコーダーと違い、天野方式はワーレンモーターの電気で動くため、カードを差し込むと強い力がかかって紙が裂け、時計と活字の連動も安定しなかった。天野氏は山田市作氏らと1ヵ月以上工場に泊まり込み、仕上がりかけた試作品をハンマーで壊したことも幾度もあった。出来上がった第1号機は、部品を集めて組むだけの機械ではなく作動方式から替えた製品で、タイムスタンプに出退時刻を記すカードの差込口を付けていた。1932年5月2日に特許を出願し、東京瓦斯電気へ納めた試作機は高く評価され、本生産では16台を1台280円で売った。

国産化の時機は、天野製作所が選んだというより当時の政策が用意したものであった。当時のタイムレコーダーは、黒沢商会などがドイツのイスガス製や米インターナショナルタイムレコーダー製を輸入して扱っていたが、使っていたのはごく一部にとどまった。世の中では1927年の金融恐慌、1929年からの世界恐慌が続き、浜口内閣が臨時産業審議会を置いて企業の統制や能率の向上と並べて国産品を使うよう国民運動として訴えるなど、官も民も国産を口にしていた。そうしたなか国産第1号機の完成を知った商工省は、1932年11月、国産品の奨励と輸入を防ぐという国の方針にかなうとして製作を急ぐよう求めた。翌1933年8月に完成品が出されると、国産優良品として推薦している。

販路は、葉書1枚から作られた。天野氏は大阪方面へタイムレコーダーができたと書いた葉書を300枚出したが返事は2件で、機械2台とカードラックをかついで汽車に乗り、着いた先では次の機会にと言われて雨の中を歩いて帰ったという。1934年に大阪で巽商事と代理店契約を結び、1936年にはこれを解いて、支店設置の最初となる大阪販売所を自ら置いた。続いて呉・舞鶴・門司・名古屋・東京・広島・富山へ代理店が広がったが、これらはほとんどが海軍工廠の所在地であり、需要の大半は軍関係が占めた。1935年には満州や朝鮮半島へも市場を広げ、天野氏自身が大陸へ渡って販売に当たっている。国産の競合はヤマトやニデカなど数社が現れ、生産量に大きな差はなかった。

軍需への傾斜は、1933年5月に海軍航空技術廠から航空機試験装置の製作依頼を受けたところから始まった。翌1934年5月には海軍艦政本部から魚形水雷に用いる雷道計の研究開発を求められ、天野製作所は当時の資本金の2分の1にあたる5万円を投じてこれに応じた。開発に成功すると生産も任され、タイムレコーダーの生産余力を雷道計へ振り向けることになった。雷道計は戦前戦中を通じての主力製品となり、1941年12月の真珠湾攻撃で投下された魚雷の頭部にも装着されている。民生用の時間管理機器から出発した会社が、海軍の調達に深く組み込まれていった。

菊名工場は、軍の機密を民需品と分けるために建てられた工場であった。海軍当局は、雷道計のような機密に属する機器をタイムレコーダーと同じ蒲田工場で生産すれば機密が漏れるとして、事実上の命令として別の場所へ軍需の専門工場を建てるよう申し入れた。天野製作所は1938年に横浜市港北区大豆戸町の土地約2万7,700坪を購入し、6棟・約4,450平方メートルの菊名工場を建てた。会社設立と工場建設には約50万円を要したが、創業以来社員1名につき1,000円ずつ積み立ててきた定期預金が20数万円に達しており、不足分は第一銀行の明石照男頭取が融資に応じた。1939年、主力を菊名へ移し、資本金19万9,800円で株式会社天野製作所を設立した。

1944年4月、天野製作所は軍需会社法にもとづく軍需会社に指定され、創立以来13年つくり続けてきたタイムレコーダーとタイムスタンプの製造を中止した。指定以前は海軍管理工場として工場部門だけが軍の管理下にあったが、以後は会社経理も労務管理も政府の干渉を受けることになった。同年上期の営業報告書は、主要生産品目の製造を中止して設備を航空兵器へ転換したため売上高が直線的な伸びを失ったと記し、代わりに稼働を始めた三重工場への期待を述べている。従業員は1931年の4名から1944年には1,195名へ増えたが、その約500名は徴用工と学徒動員と女子挺身隊であった。会社に残されたのは民生用の事業ではなく軍需の生産体制であった。