フジクラ：藤倉電線護謨合名会社からの藤倉電線の分離設立と木場移転

1910年3月、藤倉電線護謨合名会社は電線とゴム引防水布の2事業を分け、電線部門を資本金50万円の藤倉電線株式会社として発足させた。合名会社は社名と資本金20万円を据え置き、防水布の事業を続けた。新会社の株式1万株のうち8400株は藤倉一族の発起人が引き受け、残る1600株の公募で28名の株主が加わった。経営陣は専務取締役の松本留吉氏と常務取締役の岡田顕三氏が両社を兼ね、千駄谷を電線の工場とした。合名会社は東京府大崎町に新工場を建てて移り、岡田顕三氏が経営の実権を握った。分離の底流にあるのは、松本留吉氏の「一社一業」の信条である。売り先と設備の異なる事業を切り分けたことで、電線部門は増資と設備投資を単独で決められるようになったと推察される。

1916年2月、藤倉電線は千駄谷工場の一角に前年末に建てた溶銅・圧延・伸線の新工場を稼働させた。それまで藤倉電線は編組から出発した経緯もあって伸線を手掛けず、主に古河鉱業の銅線を仕入れていた。銅線を古河鉱業から調達していた関係で、一時は古河との合併問題も持ち上がった。新工場の設備は反射炉1基・圧延機1台・焼鈍炉1基と十数台の製線機である。同じ年、ロシアから軍用線5万露里の注文を受け、藤倉電線は昼夜兼行で生産した。1916年7月には資本金を200万円へ増資。素材の銅線を自社で揃えることで、仕入れ先でもある同業の古河に原価と品質を左右される状態から離れようとしたのだろう。

1920年5月、藤倉電線は東京市深川区平久町に2万2000坪の土地を取得し、新工場の建設に着手した。千駄谷工場の敷地は1913年ごろに6350坪あまりまで広げており、深川の用地はその3倍を超える。同年7月の増資後の資本金は500万円である。深川工場は全体の完成を待たず、出来上がった設備から動かす方針をとり、1921年2月13日に溶銅工場が最初に作業を始めた。溶銅を先に移したのは、1920年秋に落成した明治神宮の神苑へ、千駄谷工場の煙が風向き次第で流れたためである。社長の松本留吉氏は溶銅工場の早期移転を指示し、同年5月11日には伸銅作業も始まった。煙の問題を機に、生産の中心を敷地の限られた千駄谷から広い深川へ移す判断が早まったと思われる。

1923年1月、藤倉電線は深川の本社事務所を竣工させ、本社と工場の移転を終えた。9月1日の関東大震災の時点で、深川工場は建物がすべて完成し、機械設備の移転も8割方済んでいた。地震による直接の被害は煙突2本の折損などにとどまり、人的被害も無かった。ところが午後6時ごろ洲崎弁天町で起きた火災が風向きの変化で工場へ広がった。事務所・研究所・溶銅工場・ゴム工場など約7500坪の建物は午前0時前に焼け落ち、焼け残りはケーブル工場と材料倉庫の一部、格納庫のみ。一方、千駄谷工場は煉瓦塀の一部が倒れた程度で、深川へ移さずに残した機械設備も無事だった。移転を終えた直後だったため、焼失は新設備のほぼ全体に及び、手元に残った生産能力は千駄谷の旧設備に限られたとみられる。

震災後、社長の松本留吉氏は千駄谷に残った設備を最大限に使い、深川の工員をいったん全員解雇し、職員の大部分を休職とする方針を示した。9月18日には常務の岡田顕三氏が千駄谷工場主任に任命された。復興の資金は、第一次世界大戦後に海外から取り消されて倉庫に保管していた電灯線を、震災復興向けに現金で売却した代金が支えた。この間、関西に工場を持つ住友は9月6日から逓信省・鉄道省・東京市電・東京電燈と受注交渉を始め、全国のケーブル需要をほぼ一手に受注した。深川のケーブル工場は11月に稼働し、1924年3月の本社事務所竣工で復旧を終えた。藤倉電線のケーブル工場が止まっていた9月から11月までに、住友は関東の大口需要家との取引を押さえた。官需の大口を扱うケーブル工場の再建を最優先にした背景には、この住友の関東進出への危機感があったと考えられる。

1932年、山口県電気局が44キロボルトの電力ケーブルの購入を公示し、藤倉電線・古河・住友の3社が受注を争った。3社は種類の異なるケーブルを持ち込み、藤倉電線はSLケーブル、古河はHケーブル、住友はOFケーブルを提案した。長期の交渉の末、山口県電気局が採用したのは藤倉電線のSLケーブルである。社史は採用の理由として、44キロボルト程度では高価なOFケーブルは不要で、Hケーブルには不安が残った点を挙げる。SLケーブルは1933年までに宇部第二発電所と変電所の間に布設され、この納入が宇部炭坑との長い取引の始まりとなった。藤倉電線はSL型電纜やOFケーブルなどの高級品を相次いで製造品目に加えた。財閥を背景に持つ2社との競争では、需要家の電圧に見合う品種を選ぶ提案力が競争の焦点になったと考えられる。

藤倉電線は1933年に同軸ケーブルの開発に着手した。欧米の電線メーカーは1931年から1932年にかけて開発を競い、国内にはまだ実用に耐える構造が無かった。開発を担当したのは、製造部長の木村介次氏の指示を受けた専門の異なる技術者たちである。電力ケーブル担当の牧実氏は、ラセン状の金属支持体の中心に導体を糸で保持する構造を考案した。新構造に合う製造機は、工作課の安岡一十四氏が数か月で完成させた。製品は藤倉式高周波同軸ケーブルと名付けられ、1935年7月に導体、1937年12月に製造機の特許を得た。のちに米・英・仏・独・伊・オランダ・オーストラリアの7か国でも特許を取得し、藤倉型同軸ケーブルは藤倉電線の技術陣の評価を高めた。

1938年3月、社長の松本留吉氏が71歳で死去し、長男の松本新太氏が2代社長に就任した。松本留吉氏は1901年に藤倉電線護謨合名会社の代表社員となって以来、38年にわたり会社を率いた。松本新太氏は京都帝国大学理学部物理学科の出身で、就任時は46歳。松本新太氏は常務の岡田顕三氏を相談相手とし、父の手堅い経営方針を引き継いだ。同年4月には松本留吉氏が準備を終えていた藤倉鉱業を自ら社長として発足させ、9月には資材の自給を目指す藤倉化学工業を藤倉工業と共同で設立した。1937年の日華事変以降、銅使用制限規則などが公布され、原料銅は従来の実績に応じた配給制に移った。統制で規格と需要家が固定されるなか、資材を系列会社で賄う体制づくりは、自社技術で差を保つための手立てだったと思われる。

1944年4月、藤倉電線は軍部の仲介で静岡県富士郡富士根村の王子製紙富士第二工場を借り受け、深川工場の一部を疎開させた。ゴム線・巻線・航空機用電線の製造機械を移し、深川の従業員の一部が転任した。1945年3月9日夜の空襲で深川工場は焼け、残業者や社宅の家族などから百数十名の犠牲者が出た。戦災直後に生産の続行を決め、深川の焼け残りの機械を運んで生産の主力を富士工場へ移した。終戦後の9月には生産の再開を決め、通信線の製造を優先する方針を定めた。1946年2月に深川、3月に富士で、第二製造課長の木野二郎氏らを中心に工場の再建と生活の安定を掲げた従業員組合が結成された。