横浜ゴム：横濱護謨製造の設立と空襲による横浜工場の全焼

横濱電線製造は1914年、ゴム被覆電線で得た加工の経験を工業用ゴム製品へ広げる多角化を計画した。発端は1913年の不況による経営不振で、古河合名会社は再建のために中川末吉氏を横濱電線製造へ出向させた。横濱電線製造は1908年に古河鉱業会社が株式の52%を取得して以降、古河系の電線会社である。電線業界の不振を打開するため、既存の設備で鉛とゴムの加工を副業にする構想も立てられた。当時の国内市場ではゴム製品の60%を輸入品が占め、国産品は粗悪品が多かった。のちに2代目社長となる中川末吉氏らは、参入するなら国内でまだ製造できない高級品に絞るべきだと判断した。輸入品の比率の高さは、品質で輸入品を置き換えれば国内で需要を獲得できる余地を示していたとみられる。

横濱電線製造は1917年10月13日、米国のB.F.グッドリッチと株式を50%ずつ持ち合う横濱護謨製造を資本金250万円で設立した。グッドリッチは、アクロン市で創業し、東洋に製造工場を建てる構想を持つ米国4大ゴム会社の1社である。横濱電線製造の多角化計画を知ったグッドリッチから共同工場の案が持ち込まれ、1917年9月に両社は設立覚書を交わした。覚書の定めは、技術をグッドリッチが提供し、経営を古河財閥が担う分担。中島久萬吉氏が初代の取締役会長となり、同年12月1日に商標〈ダイヤモンドY〉で営業を始めた。営業の開始にあたっては、グッドリッチの東京・大阪両支店を継承した。高級品の製造技術を自前で持たない以上、技術と販路を一度に得られる折半出資が最短の手段だったのだろう。

横濱護謨製造は横浜市平沼町に用地を確保し、1918年7月に平沼工場の建設に着手した。1920年にはグッドリッチから各部門の技術者を迎えて試作を始め、1921年11月には日本人だけでの操業に切り替えた。1921年に本格操業に入った平沼工場は、ベルト・ホース・パッキングを「ハマタウン印」などの銘柄で出荷した。技術陣が開発した角耳ベルトの採用先は、皮革ベルトを使っていた紡績業界である。グッドリッチも最高級品「ハイフレックス」の設計に角耳の構造を取り入れ、米英の同業各社にも広まった。タイヤでは1921年にコードタイヤの生産を始め、「ハマタウン・コード」の名で国内初のコードタイヤとした。角耳ベルトの構造が相手先の製品に採り入れられたことから、合弁は技術を受け取るだけの関係にとどまらなかったと考えられる。

1923年9月1日の関東大震災で平沼工場は全壊し、従業員など24名が犠牲になった。平沼工場の操業期間は2年数カ月。震災前の1923年前半には、ダンロップ・グッドイヤーを交えた3社のタイヤ販売競争が一段落した。工場と東京支店の損害額は230万円に及び、本社を古河合名の社内へ移し、大阪支店を臨時の営業拠点に充てた。震災3日後の緊急取締役会は、グッドリッチ製品を輸入販売して当面の窮地を乗り切る方針を決めた。工場の復旧にはグッドリッチが反対し、古河合名の説得を経て再建が決まった。平沼工場の跡地は1926年3月に鉄道省へ売却した。自社工場の製品が出る1929年まで、販売はグッドリッチからの輸入品に依存したと推察される。

横濱護謨製造は新工場の用地に横浜市鶴見区平安町の6,165坪を選び、取得した。選んだ理由は、交通の便と将来の工場拡張の余地である。1928年4月に着工した横浜工場は同年12月に第1期工事を終え、工業用品の製造を始めた。1929年2月に第1号のベルト・ホースを出荷し、1930年7月には第1号のタイヤを製造した。1929年にはV型ベルトの国産化に成功し、1930年にはグッドリッチのバルカロック法による製品の製造を始めた。1931年には日本フォード自動車が新車装着用として横濱護謨製造のタイヤを指定し、納入先は日本ゼネラルモータース等へ広がった。拡張余地を立地の条件に置いた判断は、自動車の普及に伴うタイヤ需要の拡大を見込んだものと思われる。

横濱護謨製造は1937年4月、タイヤと工業用品の商標をすべて「ヨコハマ」に改め、「グッドリッチ」の名を外した。背景にあるのは、1931年の満州事変から1933年2月の国際連盟脱退へ至る情勢と、国産品の愛用運動の広がりである。日米合弁の資本構成は事業の妨げになると判断され、1935年9月にグッドリッチ保有株の一部を古河電気工業が引き受けた。製品面では1933年にゴールデンプライタイヤを発売し、タイヤ販売の主導権を握った。1931年3月にはブリヂストンが設立され、ダンロップを加えた3社が国内市場を争った。1934年6月には横浜工場のタイヤ生産能力を月産25,000本へ拡張。改称と同時に、ヨコハマの頭文字Yをトレッド模様に用いた「Y型新タイヤ」を発表した。

1937年の日華事変を機に、横濱護謨製造の生産力の大半は航空機タイヤや戦車用転輪などの軍需製品に向けられた。軍需以外の生ゴム輸入はほぼ禁じられ、ゴム工業は軍需の体制に組み込まれた。1941年には海軍機用タイヤを試験的に納め、続いて陸軍機向けにも納め、軍から量産を命じられた。増産の専用設備として1943年に東洋紡績から三重県の土地建物を取得し、1944年6月に三重工場を完成させた。海外では1942年に軍の委託でシンガポールの既設工場の経営を引き受け、東南アジアに建設した工場は16に及ぶ。航空機向けに求められた安全性と精密な設計の経験は、戦後の航空機部品事業の技術基盤になったと推測される。

1945年4月の空襲で横濱護謨製造は横浜工場の90%が焼け、主力工場の操業を止めた。4月3日夜の空襲で工業用品工場と原料倉庫を失い、4月14日の京浜大空襲で残る工場も焼けた。空襲前から工場の分散を進めていたため、1945年5月に高崎擬革から高崎・金町の両工場を取得した。終戦時に残った三重・神奈川・藤沢・高崎・金町の5工場の設備は大半が軍需向けで、民需に使えるものは少数にとどまる。被害の軽い三重工場は1945年10月にタイヤの製造を再開した。1946年1月には明治ゴム製造所から三島工場を借り受け、同年3月に自動車タイヤを作り始めた。1947年3月に7工場の復興整備を終え、同年末のゴム消化能力は月間600トン強に達した。

1949年12月、古河電気工業が保有する横濱護謨製造の全株式は持株会社整理委員会の手で処分され、古河系の従属関係は解消された。それまでに横濱護謨製造は証券保有制限令で古河系の従属会社とされ、過度経済力集中排除法の指定も受けた。同じ1949年12月、横濱護謨製造はグッドリッチと資本・技術の提携契約を結び直した。交渉を主導した社長の稲垣平太郎氏は、欧米の新技術を導入する必要を認めていた。開戦直前に古河電気工業が引き取ったグッドリッチの持株は、財閥解体とともに返却する取り決めである。戦時中も契約上の技術料を社内で積み立てた対応は、グッドリッチ幹部の信頼を得た。古河系を離れた横濱護謨製造は、戦災からの復興に要る技術と資本を戦前の提携相手との関係の回復で確保しようとしたとうかがえる。