クイックの配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期47499696191.563650.11,887万
2024年3月期36589494187.413550.21,874万
2023年3月期26447070173.073340.41,874万
2022年3月期20284848119.352240.21,889万
2021年3月期1826444477.691556.61,889万
2020年3月期22234545110.052140.91,888万
2019年3月期19234242104.402040.21,889万
2018年3月期1718353586.621640.41,881万
2017年3月期1416303074.041440.51,917万
2016年3月期1312252562.301240.11,915万
2015年3月期129212152.611039.9—
2014年3月期58131335.45736.7—
2013年3月期448825.33531.6—
2012年3月期246619.25431.2—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

人材業界の配当17社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人42.4%7.7億円
外国法人19.5%3.5億円
その他法人19.4%3.5億円
金融機関16.5%3億円
金融商品取引業者2.3%41百万円
合計100.0%18.1億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期96.00円
CAGR(14期)+23.8%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期6.00n/a連結
2013年3月期8.00+33.3%連結
2014年3月期13.00+62.5%連結
2015年3月期21.00+61.5%連結
2016年3月期25.00+19.0%連結
2017年3月期30.00+20.0%連結
2018年3月期35.00+16.7%連結
2019年3月期42.00+20.0%連結
2020年3月期45.00+7.1%連結
2021年3月期44.00▲2.2%連結
2022年3月期48.00+9.1%連結
2023年3月期70.00+45.8%連結
2024年3月期94.00+34.3%連結
2025年3月期96.00+2.1%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期50.1%
期間平均(14期)41.4%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期31.2n/a連結
2013年3月期31.6+0.4pt連結
2014年3月期36.7+5.1pt連結
2015年3月期39.9+3.2pt連結
2016年3月期40.1+0.2pt連結
2017年3月期40.5+0.4pt連結
2018年3月期40.4▲0.1pt連結
2019年3月期40.2▲0.2pt連結
2020年3月期40.9+0.7pt連結
2021年3月期56.6+15.7pt連結
2022年3月期40.2▲16.4pt連結
2023年3月期40.4+0.2pt連結
2024年3月期50.2+9.8pt連結
2025年3月期50.1▲0.1pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期191.56円
CAGR(14期)+19.3%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期19.25n/a連結
2013年3月期25.33+31.6%連結
2014年3月期35.45+40.0%連結
2015年3月期52.61+48.4%連結
2016年3月期62.30+18.4%連結
2017年3月期74.04+18.8%連結
2018年3月期86.62+17.0%連結
2019年3月期104.40+20.5%連結
2020年3月期110.05+5.4%連結
2021年3月期77.69▲29.4%連結
2022年3月期119.35+53.6%連結
2023年3月期173.07+45.0%連結
2024年3月期187.41+8.3%連結
2025年3月期191.56+2.2%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期20億円
CAGR(11期)+18.0%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期4+10.3%連結
2017年3月期5+18.3%連結
2018年3月期6+26.7%連結
2019年3月期7+12.5%連結
2020年3月期8+21.8%連結
2021年3月期8▲9.2%連結
2022年3月期9+12.7%連結
2023年3月期10+17.2%連結
2024年3月期15+46.9%連結
2025年3月期20+31.4%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期3億円
8期増減+3億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期0n/a連結
2018年3月期0+400.0%連結
2019年3月期0▲55.0%連結
2020年3月期0+1055.6%連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期3+194252.9%連結
2024年3月期0▲100.0%連結
2025年3月期3+202684.6%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期22億円
CAGR(11期)+19.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期4+10.3%連結
2017年3月期5+18.3%連結
2018年3月期6+26.7%連結
2019年3月期7+12.5%連結
2020年3月期8+22.0%連結
2021年3月期8▲9.3%連結
2022年3月期9+12.7%連結
2023年3月期13+55.3%連結
2024年3月期15+10.9%連結
2025年3月期22+49.1%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期62.1%
期間平均(11期)41.8%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期37.8n/a連結
2016年3月期35.3▲2.5pt連結
2017年3月期35.1▲0.2pt連結
2018年3月期38.0+2.9pt連結
2019年3月期35.4▲2.6pt連結
2020年3月期40.9+5.5pt連結
2021年3月期52.6+11.7pt連結
2022年3月期38.6▲14.0pt連結
2023年3月期41.3+2.7pt連結
2024年3月期42.6+1.3pt連結
2025年3月期62.1+19.5pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.19億株
10期増減▲0.00億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.19n/a連結
2017年3月期0.19+0.1%連結
2018年3月期0.19▲1.9%連結
2019年3月期0.19+0.4%連結
2020年3月期0.19▲0.0%連結
2021年3月期0.19▲0.0%連結
2022年3月期0.19▲0.0%連結
2023年3月期0.19▲0.8%連結
2024年3月期0.19▲0.0%連結
2025年3月期0.19+0.7%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株96円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株96円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1有限会社アトムプランニング3,188,41616.91%3.1億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,891,00010.03%1.8億円
3BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND1,006,2435.33%97百万円
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義637,4003.38%61百万円
5和納 勉462,8522.45%44百万円
6クイック従業員持株会462,2122.45%44百万円
7中島 宣明356,8041.89%34百万円
8林 城281,1001.49%27百万円
9和納 妙子262,1441.39%25百万円
10公益財団法人水産無脊椎動物研究所250,0001.32%24百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長和納勉川口一郎
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期2032262.1
2024年3月期1501542.6
2023年3月期1031341.3
2022年3月期90938.6
2021年3月期80852.6川口一郎
2020年3月期80840.9
2019年3月期70735.4
2018年3月期60638.0
2017年3月期50535.1
2016年3月期40435.3
2015年3月期40437.8和納勉

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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