ディップ の配当・自社株買い

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配当金の推移 2012年2月期〜2026年2月期

配当金の推移 (2012年2月期〜2026年2月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期 中間 期末 年間 調整後 EPS 純利益億円 配当性向% 株式数
2026年2月期 47 48 95 95 113.81 60 83.5 5,433万
2025年2月期 47 48 95 95 168.41 90 56.4 5,437万
2024年2月期 40 48 88 88 163.44 91 53.8 5,706万
2023年2月期 34 38 72 72 142.04 79 50.7 5,740万
2022年2月期 27 34 61 61 62.77 35 97.2 5,743万
2021年2月期 27 29 56 56 11.09 6 505.0 5,707万
2020年2月期 27 29 56 56 5,618万
2019年2月期 24 26 50 50 160.86 89 31.1 5,707万
2018年2月期 19 24 43 43 135.40 75 31.8 6,212万
2017年2月期 16 20 36 36 6,204万
2016年2月期 45 17 62 26 6,207万
1株 → 5株の株式分割
2015年2月期 26 52 78 15.6
2014年2月期 23 4.6
2013年2月期 8 1.6
1株 → 100株の株式分割
2012年2月期 800 1.6

2016年2月期に1株→5株の株式分割、2013年2月期に1株→100株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年2月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2016年2月期に1株が5株に分かれたので、それより前の期の開示値は5で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末ぶんとして描く。

2012年2月期の調整後 = 800円 ÷ 100(分割) ÷ 5(分割) = 1.6円

出所: 有価証券報告書(2026年2月期)

人材業界の配当 14社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額 (2026年2月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人34.4%17.7億円
個人32.4%16.7億円
外国法人19.3%9.9億円
金融機関13.1%6.8億円
金融商品取引業者0.7%38百万円
合計99.9%51.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人ぶんと丸めのぶんだけ、合計が100%に届かない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く持つ社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年2月期 95.00
CAGR(15期) +33.9%
決算期 1株配当 (円) YoY 基準
2012年2月期 1.60 n/a 連結
2013年2月期 1.60 ▲0.0% 連結
2014年2月期 4.60 +187.5% 連結
2015年2月期 15.60 +239.1% 連結
2016年2月期 26.00 +66.7% 連結
2017年2月期 36.00 +38.5% 連結
2018年2月期 43.00 +19.4% 連結
2019年2月期 50.00 +16.3% 連結
2020年2月期 56.00 +12.0% 連結
2021年2月期 56.00 ▲0.0% 連結
2022年2月期 61.00 +8.9% 連結
2023年2月期 72.00 +18.0% 連結
2024年2月期 88.00 +22.2% 連結
2025年2月期 95.00 +8.0% 連結
2026年2月期 95.00 ▲0.0% 連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2026年2月期 83.5%
期間平均(8期) 113.7%
決算期 配当性向 (%) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 n/a n/a 連結
2016年2月期 n/a n/a 連結
2017年2月期 n/a n/a 連結
2018年2月期 31.8 n/a 連結
2019年2月期 31.1 ▲0.7pt 連結
2020年2月期 n/a n/a 連結
2021年2月期 505.0 n/a 連結
2022年2月期 97.2 ▲407.8pt 連結
2023年2月期 50.7 ▲46.5pt 連結
2024年2月期 53.8 +3.1pt 連結
2025年2月期 56.4 +2.6pt 連結
2026年2月期 83.5 +27.1pt 連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
EPS

EPS

2026年2月期 113.81
CAGR(8期) ▲2.5%
決算期 EPS (円) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 n/a n/a 連結
2016年2月期 n/a n/a 連結
2017年2月期 n/a n/a 連結
2018年2月期 135.40 n/a 連結
2019年2月期 160.86 +18.8% 連結
2020年2月期 n/a n/a 連結
2021年2月期 11.09 n/a 連結
2022年2月期 62.77 +466.0% 連結
2023年2月期 142.04 +126.3% 連結
2024年2月期 163.44 +15.1% 連結
2025年2月期 168.41 +3.0% 連結
2026年2月期 113.81 ▲32.4% 連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2026年2月期 52億円
CAGR(8期) +12.6%
決算期 配当支払額 (億円) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 n/a n/a 連結
2016年2月期 n/a n/a 連結
2017年2月期 n/a n/a 連結
2018年2月期 22 n/a 連結
2019年2月期 28 +22.6% 連結
2020年2月期 n/a n/a 連結
2021年2月期 32 n/a 連結
2022年2月期 32 +1.2% 連結
2023年2月期 39 +22.0% 連結
2024年2月期 45 +14.6% 連結
2025年2月期 53 +18.3% 連結
2026年2月期 52 ▲2.5% 連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年2月期 0億円
7期増減 ▲17億円
決算期 自社株買い (億円) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 n/a n/a 連結
2016年2月期 n/a n/a 連結
2017年2月期 n/a n/a 連結
2018年2月期 n/a n/a 連結
2019年2月期 17 n/a 連結
2020年2月期 n/a n/a 連結
2021年2月期 0 n/a 連結
2022年2月期 1 +64364.3% 連結
2023年2月期 0 ▲99.7% 連結
2024年2月期 65 +2392451.9% 連結
2025年2月期 70 +9.1% 連結
2026年2月期 0 ▲100.0% 連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2026年2月期 52億円
CAGR(8期) +12.6%
決算期 総還元額 (億円) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 n/a n/a 連結
2016年2月期 n/a n/a 連結
2017年2月期 n/a n/a 連結
2018年2月期 22 n/a 連結
2019年2月期 45 +98.8% 連結
2020年2月期 n/a n/a 連結
2021年2月期 32 n/a 連結
2022年2月期 33 +4.0% 連結
2023年2月期 39 +18.6% 連結
2024年2月期 109 +180.0% 連結
2025年2月期 123 +12.9% 連結
2026年2月期 52 ▲58.2% 連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2026年2月期 86.6%
期間平均(8期) 136.2%
決算期 総還元性向 (%) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 n/a n/a 連結
2016年2月期 n/a n/a 連結
2017年2月期 n/a n/a 連結
2018年2月期 29.8 n/a 連結
2019年2月期 50.1 +20.3pt 連結
2020年2月期 n/a n/a 連結
2021年2月期 520.6 n/a 連結
2022年2月期 94.3 ▲426.3pt 連結
2023年2月期 49.2 ▲45.1pt 連結
2024年2月期 120.8 +71.6pt 連結
2025年2月期 137.9 +17.1pt 連結
2026年2月期 86.6 ▲51.3pt 連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2026年2月期 0.54億株
11期増減 ▲0.08億株
決算期 株式数 (億株) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 n/a n/a 連結
2016年2月期 0.62 n/a 連結
2017年2月期 0.62 ▲0.0% 連結
2018年2月期 0.62 +0.1% 連結
2019年2月期 0.57 ▲8.1% 連結
2020年2月期 0.56 ▲1.6% 連結
2021年2月期 0.57 +1.6% 連結
2022年2月期 0.57 +0.6% 連結
2023年2月期 0.57 ▲0.1% 連結
2024年2月期 0.57 ▲0.6% 連結
2025年2月期 0.54 ▲4.7% 連結
2026年2月期 0.54 ▲0.1% 連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を買って消却すると減り、1 株当たりの取り分が増える。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当 2026年2月期・1株95円

大株主が受け取った配当(2026年2月期・1株95円)

2026年2月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数比率年間受取配当額
1オーセンティシティ株式会社20,340,00037.44%19.3億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義4,438,3008.17%4.2億円
3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5053012,964,7615.46%2.8億円
4日本マスタートラスト信託銀行株式会社(株式付与ESOP信託口・75525口)名義1,891,5653.48%1.8億円
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050251,107,9732.04%1.1億円
6株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,035,6001.91%98百万円
7THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044561,9431.03%53百万円
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505044550,7981.01%52百万円
9BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/FIM/LUXEMBOURG FUNDS/UCITS ASSETS540,0000.99%51百万円
10INTERACTIVE BROKERS LLC361,6470.67%34百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長冨田英揮
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年2月期5205286.6
2025年2月期5370123137.9
2024年2月期4565109120.8
2023年2月期3903949.2
2022年2月期3213394.3
2021年2月期32032520.6
2020年2月期
2019年2月期28174550.1
2018年2月期2202229.8冨田英揮

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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