テクノプロHDの配当・自社株買い

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配当金の推移2013年6月期〜2025年6月期

配当金の推移(2013年6月期〜2025年6月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年6月期3003030154.4716119.41.04億
2024年6月期25558080137.5614758.21.06億
2023年6月期25507575142.7115452.61.07億
2022年6月期20527272143.2415450.31.08億
1株 → 3株の株式分割
2021年6月期5013518561.67122.9613250.23,595万
2020年6月期501001505099.9910850.03,594万
2019年6月期508413444.6788.959750.23,632万
2018年6月期50701204081.608549.03,629万
2017年6月期5062.79112.7937.675.197750.03,425万
2016年6月期5061.52111.5237.1771.937451.73,425万
2015年6月期——100.8833.6367.256950.0—
1株 → 20株の株式分割
2013年6月期——4,69678.27108.683772.0—

2022年6月期に1株→3株の株式分割、2015年6月期に1株→20株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年6月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2022年6月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2013年6月期の調整後 = 4,696円 ÷ 20(分割) ÷ 3(分割) = 78.27円

出所: 有価証券報告書(2025年6月期)

技術者派遣業界の配当19社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年6月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人56.9%17.8億円
金融機関32.8%10.3億円
金融商品取引業者6.7%2.1億円
個人3.5%1.1億円
その他法人0.1%3百万円
合計99.9%31.3億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年6月期30.00円
CAGR(12期)▲8.3%
決算期1株配当(円)YoY基準
2013年6月期78.27n/a連結
2015年6月期33.63▲57.0%連結
2016年6月期37.17+10.5%連結
2017年6月期37.60+1.1%連結
2018年6月期40.00+6.4%連結
2019年6月期44.67+11.7%連結
2020年6月期50.00+11.9%連結
2021年6月期61.67+23.3%連結
2022年6月期72.00+16.8%連結
2023年6月期75.00+4.2%連結
2024年6月期80.00+6.7%連結
2025年6月期30.00▲62.5%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年6月期19.4%
期間平均(12期)50.3%
決算期配当性向(%)YoY基準
2013年6月期72.0n/a連結
2015年6月期50.0▲22.0pt連結
2016年6月期51.7+1.7pt連結
2017年6月期50.0▲1.7pt連結
2018年6月期49.0▲1.0pt連結
2019年6月期50.2+1.2pt連結
2020年6月期50.0▲0.2pt連結
2021年6月期50.2+0.2pt連結
2022年6月期50.3+0.1pt連結
2023年6月期52.6+2.3pt連結
2024年6月期58.2+5.6pt連結
2025年6月期19.4▲38.8pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年6月期154.47円
CAGR(12期)+3.2%
決算期EPS(円)YoY基準
2013年6月期108.68n/a連結
2015年6月期67.25▲38.1%連結
2016年6月期71.93+7.0%連結
2017年6月期75.19+4.5%連結
2018年6月期81.60+8.5%連結
2019年6月期88.95+9.0%連結
2020年6月期99.99+12.4%連結
2021年6月期122.96+23.0%連結
2022年6月期143.24+16.5%連結
2023年6月期142.71▲0.4%連結
2024年6月期137.56▲3.6%連結
2025年6月期154.47+12.3%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年6月期92億円
CAGR(8期)+13.3%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2013年6月期n/an/a連結
2015年6月期n/an/a連結
2016年6月期n/an/a連結
2017年6月期n/an/a連結
2018年6月期39n/a連結
2019年6月期43+12.4%連結
2020年6月期49+13.2%連結
2021年6月期54+10.4%連結
2022年6月期71+30.1%連結
2023年6月期91+29.1%連結
2024年6月期82▲9.7%連結
2025年6月期92+12.3%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年6月期50億円
8期増減+50億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2013年6月期n/an/a連結
2015年6月期n/an/a連結
2016年6月期n/an/a連結
2017年6月期n/an/a連結
2018年6月期0n/a連結
2019年6月期0n/a連結
2020年6月期21n/a連結
2021年6月期0▲100.0%連結
2022年6月期0n/a連結
2023年6月期16n/a連結
2024年6月期39+148.9%連結
2025年6月期50+27.5%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年6月期142億円
CAGR(8期)+20.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2013年6月期n/an/a連結
2015年6月期n/an/a連結
2016年6月期n/an/a連結
2017年6月期n/an/a連結
2018年6月期39n/a連結
2019年6月期43+12.4%連結
2020年6月期70+60.8%連結
2021年6月期54▲22.3%連結
2022年6月期71+30.1%連結
2023年6月期107+51.5%連結
2024年6月期121+13.7%連結
2025年6月期142+17.2%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年6月期88.2%
期間平均(8期)60.2%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2013年6月期n/an/a連結
2015年6月期n/an/a連結
2016年6月期n/an/a連結
2017年6月期n/an/a連結
2018年6月期45.4n/a連結
2019年6月期44.8▲0.6pt連結
2020年6月期64.4+19.6pt連結
2021年6月期40.9▲23.5pt連結
2022年6月期45.7+4.8pt連結
2023年6月期69.5+23.8pt連結
2024年6月期82.7+13.2pt連結
2025年6月期88.2+5.5pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年6月期1.04億株
10期増減+0.70億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2013年6月期n/an/a連結
2015年6月期n/an/a連結
2016年6月期0.34n/a連結
2017年6月期0.34▲0.0%連結
2018年6月期0.36+5.9%連結
2019年6月期0.36+0.1%連結
2020年6月期0.36▲1.0%連結
2021年6月期0.36▲0.0%連結
2022年6月期1.08+200.2%連結
2023年6月期1.07▲0.5%連結
2024年6月期1.06▲1.2%連結
2025年6月期1.04▲1.6%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年6月期・1株30円

大株主が受け取った配当(2025年6月期・1株30円)

2025年6月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義20,664,00019.83%6.2億円
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義6,970,0006.69%2.1億円
3CEP LUX-ORBIS SICAV4,289,0004.11%1.3億円
4JP MORGAN CHASE BANK 3858644,208,0004.03%1.3億円
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義3,531,0003.38%1.1億円
6JP MORGAN CHASE BANK 3856323,402,0003.26%1.0億円
7BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)3,160,0003.03%95百万円
8JPモルガン証券株式会社2,793,0002.68%84百万円
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義2,593,0002.48%78百万円
10全国共済農業協同組合連合会名義2,220,0002.13%67百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長西尾保示八木毅之
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年6月期925014288.2
2024年6月期823912182.7
2023年6月期911610769.5
2022年6月期7107145.7八木毅之
2021年6月期5405440.9
2020年6月期49217064.4
2019年6月期4304344.8
2018年6月期3903945.4西尾保示

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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