ワールドHDの配当・自社株買い

配当金の推移2012年12月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年12月期〜2025年12月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期——129.5129.5369.986635.01,793万
2024年12月期——84.284.2280.395030.01,790万
2023年12月期——106106353.616230.01,760万
2022年12月期——91.591.5305.505330.01,754万
2021年12月期——79.579.5265.024630.01,748万
2020年12月期——101.7101.7341.355929.81,748万
2019年12月期——52.752.7175.593030.01,685万
2018年12月期——8383276.384730.01,685万
2017年12月期——82.782.7275.354630.01,695万
2016年12月期——75.375.3250.924230.01,684万
2015年12月期——45.745.7228.053820.0—
2014年12月期——23.723.7118.462020.0—
2013年12月期——101049.63820.1—
2012年12月期——8.58.540.32721.1—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

人材業界の配当17社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人45.4%10.5億円
個人23.5%5.5億円
金融機関15.6%3.6億円
外国法人13.6%3.2億円
金融商品取引業者1.9%44百万円
合計99.9%23.2億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期129.50円
CAGR(14期)+23.3%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年12月期8.50n/a連結
2013年12月期10.00+17.6%連結
2014年12月期23.70+137.0%連結
2015年12月期45.70+92.8%連結
2016年12月期75.30+64.8%連結
2017年12月期82.70+9.8%連結
2018年12月期83.00+0.4%連結
2019年12月期52.70▲36.5%連結
2020年12月期101.70+93.0%連結
2021年12月期79.50▲21.8%連結
2022年12月期91.50+15.1%連結
2023年12月期106.00+15.8%連結
2024年12月期84.20▲20.6%連結
2025年12月期129.50+53.8%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期35.0%
期間平均(14期)27.6%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年12月期21.1n/a連結
2013年12月期20.1▲1.0pt連結
2014年12月期20.0▲0.1pt連結
2015年12月期20.0▲0.0pt連結
2016年12月期30.0+10.0pt連結
2017年12月期30.0▲0.0pt連結
2018年12月期30.0▲0.0pt連結
2019年12月期30.0▲0.0pt連結
2020年12月期29.8▲0.2pt連結
2021年12月期30.0+0.2pt連結
2022年12月期30.0▲0.0pt連結
2023年12月期30.0▲0.0pt連結
2024年12月期30.0▲0.0pt連結
2025年12月期35.0+5.0pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期369.98円
CAGR(14期)+18.6%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年12月期40.32n/a連結
2013年12月期49.63+23.1%連結
2014年12月期118.46+138.7%連結
2015年12月期228.05+92.5%連結
2016年12月期250.92+10.0%連結
2017年12月期275.35+9.7%連結
2018年12月期276.38+0.4%連結
2019年12月期175.59▲36.5%連結
2020年12月期341.35+94.4%連結
2021年12月期265.02▲22.4%連結
2022年12月期305.50+15.3%連結
2023年12月期353.61+15.7%連結
2024年12月期280.39▲20.7%連結
2025年12月期369.98+32.0%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期15億円
CAGR(11期)+14.2%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期4n/a連結
2016年12月期8+90.8%連結
2017年12月期13+64.9%連結
2018年12月期14+10.5%連結
2019年12月期14+0.5%連結
2020年12月期9▲36.5%連結
2021年12月期18+100.1%連結
2022年12月期14▲21.8%連結
2023年12月期16+15.5%連結
2024年12月期19+16.2%連結
2025年12月期15▲19.1%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期n/a
8期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期0n/a連結
2016年12月期0n/a連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期0n/a連結
2019年12月期0n/a連結
2020年12月期0n/a連結
2021年12月期0n/a連結
2022年12月期n/an/a連結
2023年12月期0n/a連結
2024年12月期0n/a連結
2025年12月期n/an/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期15億円
CAGR(11期)+14.2%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期4n/a連結
2016年12月期8+90.8%連結
2017年12月期13+64.9%連結
2018年12月期14+10.5%連結
2019年12月期14+0.5%連結
2020年12月期9▲36.5%連結
2021年12月期18+100.1%連結
2022年12月期14▲21.8%連結
2023年12月期16+15.5%連結
2024年12月期19+16.2%連結
2025年12月期15▲19.1%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期22.7%
期間平均(11期)27.1%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期10.5n/a連結
2016年12月期18.2+7.7pt連結
2017年12月期27.3+9.1pt連結
2018年12月期29.9+2.6pt連結
2019年12月期47.3+17.4pt連結
2020年12月期15.0▲32.3pt連結
2021年12月期38.4+23.4pt連結
2022年12月期26.0▲12.4pt連結
2023年12月期25.8▲0.2pt連結
2024年12月期37.4+11.6pt連結
2025年12月期22.7▲14.7pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期0.18億株
10期増減+0.01億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期0.17n/a連結
2017年12月期0.17+0.6%連結
2018年12月期0.17▲0.6%連結
2019年12月期0.17▲0.0%連結
2020年12月期0.17+3.7%連結
2021年12月期0.17▲0.0%連結
2022年12月期0.18+0.4%連結
2023年12月期0.18+0.3%連結
2024年12月期0.18+1.7%連結
2025年12月期0.18+0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株129.5円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株129.5円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1みらい総研株式会社7,965,00044.5%10.3億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,100,5006.14%1.4億円
3伊井田 栄吉796,5004.45%1.0億円
4株式会社北九州銀行名義709,2003.96%92百万円
5安部 南鎬500,0002.79%65百万円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505044451,7762.52%59百万円
7株式会社西日本シティ銀行300,0001.67%39百万円
8BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/FIM/LUXEMBOURG FUNDS/UCITS ASSETS275,0001.53%36百万円
9株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義242,7001.35%31百万円
10MORGAN STANLEY & CO.LLC185,7741.03%24百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長伊井田栄吉
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期1501522.7
2024年12月期1901937.4
2023年12月期1601625.8
2022年12月期1401426.0
2021年12月期1801838.4
2020年12月期90915.0
2019年12月期1401447.3
2018年12月期1401429.9
2017年12月期1301327.3
2016年12月期80818.2
2015年12月期40410.5伊井田栄吉

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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