円谷フィールズホールディングス：東洋商事の設立とフィールズへの改称による遊技機販売への転換

山本英俊氏は1988年6月、愛知県名古屋市緑区に株式会社東洋商事を設立した。設立時の事業目的には、遊技機と製鉄原料という性格の異なる2つの商材の販売を並べて掲げた。製鉄原料の部門は、2001年10月の会社分割で切り離されるまで約13年間、同じ会社の中に残った。2000年7月の業界誌は山本英俊氏を東洋商事の社長として紹介し、パチンコ機の規則改正と新機種の見通しを語る講演者として報じた。2004年3月末の時点で、創業の地である中京圏の営業を受け持つのは名古屋・愛知・三重の3支店。パチンコ機のメーカーとホールが集まる中京圏に本拠を置いたことが、製鉄原料の商社に遊技機の販路を開かせたと推察される。

東洋商事は1999年1月、販売部門で品質保証の国際規格ISO9002を取得した。2002年12月には改訂後の規格であるISO9001へ移行し、認証を引き継いだ。販売の手順と記録を第三者の審査で確かめる仕組みは、製鉄原料ではなく遊技機の営業を担う部門から整えた。2004年3月期には、全国のホールから集めたデータを自社のナレッジ・マネジメント・システムで分析した。結論は、大型液晶を備えた機種へ顧客の志向が移ったというものである。同じ期に営業社員を増員し、各地の営業拠点を改装した。2004年3月末の支店は、北の札幌から南の鹿児島まで27か所である。販売の手順を早くから標準化したことが、名古屋の1拠点から全国27支店への拡大を支えたとみられる。

山本英俊氏は2000年7月13日、リムコーポレーションが東京都内で開いた7月度の例会で講演した。同社の新社長に就任した北野重敏氏と並び、ホールの生き残り策と新機種・規則改正の動向を語った。山本英俊氏は遊技機の規則改正が同年9月1日に公布されるとの見通しを示し、翌2001年4〜5月の発表機種が現行規則の最後になると予測した。改正後はゲーム性の比重が増してメーカーの開発力に差が開き、中小メーカーは他社との提携で存続を探るとの分析である。そのうえで『パチスロメーカーがパチンコメーカー、パチンコメーカーがゲーム業界など、ジャンルを越えた提携が進んでいく』と、業種の境を越えた再編を見通した。3年後の2003年11月には、フィールズ自身がSANKYOの子会社ダイドーと業務提携。メーカー同士の提携が進むという読みは、販売会社がメーカーと組んで機械を企画する後の戦略の下地になったと思われる。

フィールズは2003年11月のダイドーとの提携より前から、パチスロ機メーカーのロデオの総発売元を務めた。総発売元はメーカーの製品をホールへ一手に供給する立場を指す。フィールズは獲得した映画・ゲーム・アニメなどのキャラクター版権をメーカーに提供し、共同開発した機械を販売した。2004年3月期のパチスロ機の販売は、ロデオ製「ガメラハイグレードビジョン」を筆頭に178,906台である。パチンコ機はサミー製「CR 力道山」などで145,031台、合計は前期比24.7%増の323,937台となった。会社はこの取り組みを「メーカーとのコラボレーション戦略」と名づけ、2003年11月にはロデオ以外のメーカーへ広げた。ロデオとの間で得た版権提供と共同開発の型が、提携先を広げる原型になったのだろう。

東洋商事は2001年10月、新設分割で新しい株式会社東洋商事を設け、製鉄原料部門などをそこへ移した。分割後の本体は商号をフィールズ株式会社に改め、本社を名古屋から東京都港区へ移転させた。これに先立つ2001年6月には、フィットネスクラブ「TOTAL Workout」の営業を始めた。2004年3月末のフィールズは主要な事業をパチンコ機・パチスロ機の販売と定め、本店を東京都港区南青山に置いた。フィットネス事業はトータル・ワークアウト株式会社に移り、フィールズの議決権比率は55.0%であった。創業以来の製鉄原料を本体から外し、遊技機販売に経営を絞って東京へ本社を移したことは、株式公開に向けた事業の整理だったと考えられる。

フィールズは2002年3月、有限会社セリオの株式を取得して子会社にした。セリオは後にフィールズジュニア株式会社となり、2004年3月末には資本金10百万円の全額出資子会社として遊技機のメンテナンスを担った。2003年1月には子会社の株式会社デジタルロードを設立した。デジタルロードは資本金20百万円、議決権比率50.0%で、事業は遊技機ソフトの企画と開発である。同じ時点で、全額出資のプロフェッショナル・マネージメント株式会社が広告代理と版権の取得を受け持った。販売の後工程にある保守と前工程にあるソフト開発を子会社で押さえ、販売会社の枠を越える布石だったと読める。

フィールズは2003年3月、JASDAQ市場に株式を上場した。上場した期にあたる2003年3月期の連結売上高は約619億円、連結経常利益は約70億円であった。5期分の推移表で連結の数値が載るのはこの期からで、前の第14期の欄は空欄とされた。フィールズは2003年11月20日に1株を5株に分け、同年12月には1株20,000円の中間配当を実施した。この中間配当のうち10,000円はJASDAQ上場記念配当にあたる。翌2004年3月期の遊技機の販売台数は323,937台と前期を24.7%上回った。版権の獲得やメーカーとの提携を進めるうえで、上場企業としての信用と資金の調達手段を得る狙いがあった可能性が高い。

フィールズは2003年11月、SANKYOグループの株式会社ダイドーと遊技機販売取引基本契約を結んだ。ダイドーは大手遊技機メーカーSANKYOの全額出資子会社で、後に株式会社ビスティへ社名を改めた。フィールズはメーカーとのコラボレーション戦略を進めるため、総発売元を務めてきたロデオに加えてダイドーと業務提携した。狙いは、自社が獲得したキャラクター版権を、ダイドーの開発と製造の力で遊技機に仕立てることである。提携後はダイドーのパチンコ機・パチスロ機の製品企画に加わり、同社製品の販売を始めた。2004年1月にはゲームソフト会社のディースリー・パブリッシャーと資本・業務提携を結んだ。1社の総発売元にとどまらず大手の系列と組んだことで、版権を持つ販売会社という位置づけが固まったといえる。