カカクコムの総資産と自己資本比率の推移と業界ランキング

ネットプラットフォーマー：自己資本比率ランキング
  1. クックパッド 自己資本比率2025/12 91.5%
  2. Gunosy 自己資本比率2025/5 84.9%
  3. ウェザーニューズ 自己資本比率2026/5 84.5%
  4. GameWith 自己資本比率2026/5 76.0%
  5. 出前館 自己資本比率2025/8 73.7%
  6. インテージHD 自己資本比率2026/6 70.9%
  7. カカクコム 自己資本比率2026/3 70.1%
  8. ゼンリン 自己資本比率2026/3 67.9%
  9. インフォマート 自己資本比率2025/12 66.8%
  10. MonotaRO 自己資本比率2025/12 63.4%
  11. エムスリー 自己資本比率2026/3 58.0%
  12. 弁護士ドットコム 自己資本比率2026/3 53.9%
  13. ZOZO 自己資本比率2026/3 53.9%
  14. JMDC 自己資本比率2026/3 52.8%
  15. オークネット 自己資本比率2025/12 51.9%
  16. note 自己資本比率2025/11 46.8%
  17. チェンジHD 自己資本比率2026/3 44.3%
  18. U-NEXT HOLDINGS 自己資本比率2025/8 37.6%
  19. メドレー 自己資本比率2025/12 35.9%
  20. デジタルガレージ 自己資本比率2026/3 34.6%
  21. サイバーエージェント 自己資本比率2025/9 33.0%
  22. エムアップHD 自己資本比率2026/3 29.7%
  23. ソフトバンクグループ 自己資本比率2026/3 24.3%
  24. LINEヤフー 自己資本比率2026/3 20.4%
  25. メルカリ 自己資本比率2026/6 18.9%
  26. 楽天グループ 自己資本比率2025/12 2.2%

カカクコム：総資産と自己資本比率

2026/3925億円YoY▲1.1%

カカクコムの2026年3月期の総資産は925億円（前期比▲1.1%）、自己資本比率は70.1%。総資産は2013年3月期の250.6億円から2025年3月期の935億円へ約3.7倍に増加し、2014年3月期は30.4%、2020年3月期は23.6%の増加。自己資本比率は掲載の15期で60.6%から83.5%の幅で推移し、最も高いのは2017年3月期、最も低いのは2023年3月期。2020年3月期は11.1pt低下して67.2%となった。

総資産と自己資本比率の長期推移：2012年3月期〜2026年3月期
総資産（億円）自己資本比率（%）
決算期科目業績YoY自己資本自己資本比率有利子負債区分社長
2026/3総資産925億円▲1.1%648億円70.1%—連結/IFRS村上敦浩
2025/3総資産935億円+12.2%615億円65.8%0億円連結/IFRS畑彰之介
2024/3総資産833億円+6.0%511億円61.3%2.6億円連結/IFRS畑彰之介
2023/3総資産786億円+11.5%476億円60.6%6.9億円連結/IFRS畑彰之介
2022/3総資産705億円▲0.7%478億円67.7%5.3億円連結/IFRS畑彰之介
2021/3総資産710億円+12.1%466億円65.7%8.9億円連結/IFRS畑彰之介
2020/3総資産633億円+23.6%425億円67.2%5.7億円連結/IFRS畑彰之介
2019/3総資産512億円+20.0%401億円78.3%4.8億円連結/IFRS畑彰之介
2018/3総資産427億円+1.3%336億円78.8%4億円連結/IFRS畑彰之介
2017/3総資産421億円+8.3%352億円83.5%—連結/日本基準田中実
2016/3総資産389億円+16.4%319億円82.1%—連結/日本基準田中実
2015/3総資産334億円+2.3%265億円79.2%—連結/日本基準田中実
2014/3総資産327億円+30.4%264億円80.9%—連結/日本基準田中実
2013/3総資産251億円▲13.7%191億円76.1%—連結/日本基準田中実
2012/3総資産290億円—186億円64.1%—連結/日本基準田中実
出所：有価証券報告書（2012年3月期〜2026年3月期）
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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最終改定: 2026年10月