東京三菱銀行：第一銀行合併構想の白紙化と加州三菱銀行の設立

財閥本社が消えたあと、三菱銀行はグループで興す新事業の世話役を務め、各社を結ぶ位置に立った。元頭取の加藤武男氏は1955年の時点で、銀行を中心とする三菱の再結集を否定していなかったという。同じころ三菱商事は資本金を6億5千万円から25億円へ増やし、8億7,500万円分を縁故割当とした。1955年3月末の預金総額は2,338億円、貸出総額は1,801億円、店舗は157ヵ店であった。後年、中村俊男氏は、重化学工業の多い系列企業への貸付が預金として戻り、資金が効率よく回ったと振り返った。持株会社に代わって系列の資金と株式をつなぐ結節点になったことが、この時期の銀行の拠り所だったとみられる。

頭取の宇佐美洵氏は1964年12月、在任3年1カ月で日本銀行総裁に転じた。同月17日、蔵相の田中角栄氏から電話で総裁就任を求められ、その日に後任の頭取を田実渉氏に託した。民間からの起用は戦後初めてで、財界には大蔵省と日銀の出身者が続く総裁人事への反発から、民間人を求める声が強かったという。宇佐美氏は全国銀行協会連合会の会長として、通産省主導の特振法案に官僚統制の恐れがあるとして反対し、骨抜きにしていた。行員には、日銀に移る以上は三菱とはっきり縁を切ると告げて銀行を去った。頭取を中央銀行の長に送り出したことで、三菱銀行は金融界の中心とみなされる度合いを強めたと推察される。

1969年1月、頭取の田実渉氏と第一銀行頭取の長谷川重三郎氏の間で、両行の合併の方向が固まったことが表面化した。都市銀行の再編は、業務提携から合併の段階へ進むとの見通しが示された。両頭取の会見では、自由化に備えて企業が国際化するには規模の利益の追求が要り、銀行も同じだという考えが示された。相手には異種の金融機関の方が利点は大きいとされる中で、気心の知れた第一銀行を選んだという説明もあった。ただ、取締役に話したのは会見の前日が初めてで、行内の意思統一はまだできていなかった。規模を一度に取ることを急いだ分、相手行の内部の合意づくりが後回しになったのだろう。

第一銀行との合併構想は、同行の元頭取井上薫氏らの反対で1969年のうちに流れた。井上氏は構想を実質的な吸収合併とみて反対し、戦時中の三井銀行との合併で第一系の支店長が4年で84名から62名へ減った経験を挙げた。取引先も、三菱グループと競合する企業が多く、合併後に三菱色に塗りつぶされると懸念した。報道のあと長谷川氏ら数人の役員が辞任し、第一銀行は1971年3月に日本勧業銀行との対等合併を発表した。後年、田実氏は『私が合併をいちばんはじめに試みて、結局失敗したけれども、しかしあれは第一勧銀となって実を結んだ』と語った。相手を選ぶ際に、相手行の人事と取引先の利害を読み切れなかったことが構想の限界だったと考えられる。

三菱銀行は1968年9月にオンライン・システムを動かし始めた。同じ年の預金量は1兆8,000億円台、店舗は182店で富士銀行に次ぐ2位だったが、大衆化路線には乗り遅れた感があるとされた。銀行は1961年に子豚の貯金箱を考案し、ディズニーと提携した預金で個人客の取り込みを図っていた。オンライン化の3年後の1971年には、オンラインで結んだ現金引出機を業界で初めて置いた。1972年には家計預金を一つにまとめる総合口座を出し、1973年10月に東京事務センターを新設した。系列企業との取引で伸びた銀行が、機械化を足場に個人客の窓口を広げ、大衆化の遅れを縮めようとしたと思われる。

中村俊男氏は1970年10月に頭取に就任し、第二次三カ年計画の最重点施策の一つに国際化を掲げた。1971年4月の支店長会議では、『国際業務は都市銀行の主要業務として、今後真剣に取り組んでいかねばならない』と訴えた。これは外国為替にとどまらず、海外での貸出や証券取引など国際金融業務へ参入する意味を持っていた。1952年のニューヨーク支店再開から20年を経た1972年1月、初の海外現地法人として加州三菱銀行をロサンゼルスに設けた。同年5月には、欧米の代表的な銀行で構成するオライオン・グループに加わった。国内の合併で規模を取れなかった分、海外に拠点を持つことで成長の余地を探ったと読める。

三菱銀行は1980年に創業100年を迎え、記念事業の一環として7月に地上24階の新本館を落成させた。頭取の山田春氏は100年で培った特色に信用を挙げ、金融恐慌で預け入れ客が引出し客を上回った経緯をその裏づけとした。二世紀目の経営の基本には、健全性と効率化を据えた。戦前は財閥銀行の色彩が強かったが、大衆化を続けた結果、中小企業向け貸出の比率がおよそ50%に達したとも説いた。ところが翌年には、その信用の伝統がかえって一般の預金者を遠ざける要素になったとされた。信用を拠り所とする姿勢は、法人取引では強みでも、個人取引を広げる場面では働きにくかったようだ。

1981年3月期の三菱銀行の経常利益（有価証券関係の損益を除く）は231億円で、1年前に11億円だった住友銀行との差が170億円に開いた。格差の半分は国際部門から生じ、個人預金でも住友に抜かれて上位4行の最下位に下がった。国内の産業金融を主流とし、貸出と審査に人材を注いできた結果、国際部門が手薄になったという。中村氏も後年、海外へ出る企業への融資では都市銀行は受け身にならざるをえないと振り返った。銀行は1981年7月13日、機能別の組織を三菱系大企業・中堅中小企業・国際の3本部へ切り替えた。系列の信用に支えられた取引の型が、自由化の局面では収益の伸びを抑える側に回ったと推測される。