東京三菱銀行：第百銀行の合併と千代田銀行への改称

1927年3月に金融恐慌が起きて各地で取り付けが続くなか、会長の串田萬藏氏が率いる三菱銀行は営業を続け、同業銀行の救済に回った。神戸支店では一部で取り付けがあったが、行全体では恐慌を機に預金が増えた。預金は1926年末の3億2883万円から1928年末には5億6225万円に増え、その伸び率は一流銀行で首位だった。恐慌を境に、預金が大銀行へ寄る動きは全国ではっきりした。同じ2年間に貸出は2億2067万円から2億5738万円へ増えただけで、有価証券は1億3109万円から3億2467万円に膨らんだ。貸出先が増えないまま預金だけが積み上がったことが、資本の積み増しと他行の買収へ向かう下地になったとみられる。

1929年、三菱銀行は1924年から資本金の8割を出資して経営してきた森村銀行を買収した。同じ年に会長の串田萬藏氏のもとで資本金を倍の1億円に増やした。諸積立金が払込資本金を上回り、預金に比べて資本が小さくなりすぎていたためだった。この増資で三菱の一族が持っていた株式の一部を初めて公開し、公開した23万5000株には3倍を超す申し込みが集まった。1940年10月には、1936年から整理を担ってきた金原銀行を買収した。1942年4月には、1939年から経営に加わっていた東京中野銀行の業務を引き継いだ。2行の買収の狙いは、戦時の貯蓄増強のもとで一般の民間預金を取り込むことにあった。

1943年4月、三菱銀行は第百銀行を合併し、資本金1億3500万円、店舗177店、預金48億円の銀行になった。合併の直前、三菱の店は51支店・14出張所で、97支店・14出張所を持つ第百銀行のほうが店の数では多かった。1942年上半期の預金高では、三菱は7大銀行の5位、第百は7位に位置していた。この合併は、戦時の資金を国が一元的に動かすために銀行の統合を求めた当局の方針に沿うものだった。交渉は頭取の加藤武男氏と第百銀行頭取の関根善作氏が担い、双方が譲り合ってまとめた。合併で加わった112店は、1949年時点で千代田銀行の店舗のおよそ3分の2にあたった。

敗戦後に戦時補償が打ち切られると、軍需向けの貸出を抱えた金融機関は大きな損失を負った。1946年10月に施行された金融機関再建整備法のもとで、三菱銀行の確定損は約19億7400万円と算定された。この額は旧勘定資産の帳簿残高のほぼ3割にあたり、確定益で埋めても損失が残った。1948年3月の最終処理で、三菱銀行は資本金1億3500万円の93%を切り捨て、第二封鎖預金の一部も切り捨てて穴を埋めた。この間に公職追放で頭取の加藤武男氏や副頭取の関根善作氏が退き、高木健吉氏を経て1947年から千金良宗三郎氏が頭取に就任した。財閥解体の過程でも銀行は過度経済力集中排除法の適用を外れ、規模をほぼ保ったまま再建に入った。

1948年10月、頭取の千金良宗三郎氏のもとで、三菱銀行は行名を千代田銀行に改めた。財閥の名を商号に使うことを禁じた特定商号使用禁止令により、三菱の名もスリーダイヤの印も使えなくなったためだった。新しい行名は本店のある千代田区丸の内から取り、印には顧客・株主・従業員を表す3本の柱を据えた。同じころ安田銀行は富士銀行に、住友銀行は大阪銀行に名を改めた。行員は、かねての標語だった親切第一を添えて、三菱が千代田に変わったことを取引先に繰り返し伝えた。改称と同時に資本金を11億円へ増やし、このときの預金は332億円、店舗は161店だった。この増資で株式は預金者や従業員、地方の住民へ散らばり、資本の面でも大衆銀行としての性格が強まった。

1949年5月、千代田銀行は東京と大阪の証券取引所に株式を上場した。上場を控えた同年3月末の預金は444億円、貸出は321億円で、預金は富士銀行の502億円に次ぐ2位だった。前年10月からの半年間で預金は約108億円増えたが、貸出の増加は約51億円にとどまった。ただ株価は39〜40円にとどまり、前年の増資で株数が多くなりすぎたことが主な理由とされた。配当の再開も見通せず、その扱いはいったん棚上げになっていた。1953年までに、上場先は東京・大阪・京都・神戸・札幌の5市場に広がった。再建整備で資本の9割超を失った銀行にとって、上場は株主を広く募り、のちの増資に備える足場になったと考えられる。

千代田銀行は1950年4月、アメリカ銀行などとコルレス契約を結び、海外との為替取引を戦後に再び始めた。1952年10月にはニューヨーク支店を開設した。ニューヨークには1920年にも支店を置いており、戦後の海外店網はこの支店の再開から立て直しが始まった。1949年の外国部では、為替レートの決定を受けて外国為替の実務を立ち上げることが課題になっていた。同じ年の時点で、貿易手形の取扱高は東京銀行や帝国銀行に届かず、富士や三和と並ぶ水準だった。同じ記事は、三菱商事の解体で生まれた200余りの新会社からの貿易手形の持ち込みを見込んでいた。旧三菱系の商社が貿易を広げるのに備え、決済の拠点を海外に持っておく必要があったのだろう。

1953年7月、千代田銀行は行名を三菱銀行に戻した。1952年の講和条約の発効で特定商号使用禁止令が効力を失い、三菱の名を再び名乗れるようになっていた。千代田の名は海外で知られておらず、ニューヨーク支店を開設したあとの取引で不便と不利が目立ち、国内でも同様の事情があった。1952年8月には三菱商事が復活し、新三菱重工業など三菱の名を冠する会社も相次いで現れていた。行名の復帰に先立つ1953年4月、千代田銀行は資本金を27億5000万円へ増やした。同年3月末の預金は1597億円に達しており、増資後の資本金は国内の普通銀行で最大だった。グループの各社が三菱の名に戻るなかで、中核の銀行だけが別の名を名乗り続ける理由は薄れていたものと思われる。