東京エレクトロン の歴史

1963年11月、日商（現・日商岩井）の社員だった久保徳雄氏は同社を辞め、東京放送から500万円の出資を受けて^[1]、東京都港区に東京エレクトロン研究所を設立^[2]した。久保氏は後年、理想の会社をつくりたいという夢を抱いて^[3]商社から独立したと述べ、総合商社のなかで上から信頼してもらえず、やる気が出なかった経験がその下敷きにあったと明かしている。社名に『研究所』と付けたのは、ただの商社ではなく製造に近寄った形の技術サービス^[4]が必要になると考えたからである。当初の業務はVTRやカーラジオの輸出と電子機器関係の輸入^[5]で、社員は数名にすぎなかった。翌1964年5月、日商で半導体製造装置の輸入販売を担当していた小高敏夫氏が合流した^[6]。小高氏は、その仕事が総合商社の体質に合わないビジネスだと痛感^[7]し、新しい会社で自分の考える理想的なやり方を試すつもりでいた。

小高氏は入社の1週間後に渡米し、1964年5月末にサームコ社の拡散炉^[8]の輸入販売を始めた。創立1年目の同社は東京放送本館内に10坪ほどの事務所^[9]を借りるにすぎなかったが、同年10月^[10]、総合商社との競り合いに勝って^[11]フェアチャイルド社の総代理店となった。ICテスターの第1号機は代金4000万円を東京放送の債務保証^[12]による銀行借入で支払い、日本電気に納入した。1963年から1964年にかけての日本では、ICの実用化について否定的な見方^[13]が圧倒的に多かった。小高氏は日本電気・日立製作所・東芝・富士通を回ってICの将来性を説き、各社の開発責任者に同行して^[14]フェアチャイルド社のIC工場を案内した。1974年9月の社報で小高氏は、大型テスターを日本で約180台納入^[15]し、日本市場のシェアは1位だと報告した。

1971年8月のニクソン・ショックに続く変動相場制^[16]への移行で、同社は利益が半減した。1973年の石油ショックが重なり、1974年9月期は売上の6割を占めた輸出部門が約3億円の赤字^[17]を出した。小高氏は同年12月の社報で、経常利益が前期の3億3000万円から2億円へ減り^[18]、その原因が輸出部門の赤字にあると社内へ報告した。利益では輸入部門が約5億円を稼いでいた^[19]。小高氏は、カーステレオでは松下通信工業が生産を本格化させる^[20]など大手が相次いで参入し、技術と商品の差はほとんどなく中小企業では太刀打ちできなかったとふり返った。輸出商品はすべて欧米企業のブランドで売るOEM^[21]で、最終消費者の動向がつかめず、米国から突然注文が打ち切られると在庫の山ができた。完全撤退に最も強く反対した常務1人が辞任し、ほかに2人も独立などの別の理由^[22]で去った後、1974年11月に久保徳雄社長・小高専務の体制が発足^[23]した。

1974年12月の社報で^[24]、小高氏は不採算部門の思い切った縮小と廃止を打ち出し、扱う商品を選ぶ7つの条件^[25]を並べた。市場がこれから伸びること、競争相手が少なく大メーカーの主力製品でないこと^[26]、他社が容易に参入できないこと、販売先が一流会社で代金回収の心配がないこと、扱うのに多額の資金が要らないこと、在庫している間に値崩れしないこと^[27]、付加価値と利益率が高いこと。カーラジオ・カーステレオ・電卓の輸出は、この7条件から明らかに外れていた^[28]。撤退は段階的に進み、電卓の輸出販売を1976年9月に^[29]、カーステレオとトランシーバーの輸出販売を1978年9月に打ち切った。輸出高は1977年9月期の90億円から翌期は28億円^[30]に減り、1979年9月期にゼロとなった。久保徳雄社長は、これらの市場が急拡大するなかで大きな販売網と資金がなければ競争に勝てない^[31]と知って撤退したと語った。

1979年9月期の取扱製品は輸入品が約75%を占め^[32]、子会社テルメックのプローバーと、サームコ社との合弁テル・サームコの拡散炉が全体の20%強^[33]を占めた。テル・サームコを1968年に横浜へ設立^[34]して以来、拡散炉は国産。売上高の25%を関連会社が自社生産した製品^[35]が占め、輸入したシステムについても顧客の要望に応じた手直しやソフトウェアの開発という、製造メーカーの領域の仕事を担った^[36]。これらの製品はアフターサービスに高度な技術力を要して能力開発への投資も大きく、経常利益率は商社型よりメーカー型に近くなる^[37]と久保徳雄社長は説明した。1978年10月に社名を東京エレクトロン株式会社へ改め^[38]、1980年6月に東京証券取引所市場第二部へ上場^[39]した。1980年度の半導体製造機器の国内市場約1000億円のうち同社は約25%^[40]を占めて首位に立ち、拡散炉・高圧酸化炉・減圧CVD炉の3品目は国内シェアがそれぞれ70%^[41]に達した。

1983年に熊本へ初の自社工場^[42]を建て、1984年2月にIC製造装置メーカーのテルメックを吸収合併し^[43]、同年3月に東証第一部へ指定替え^[44]となった。小高敏夫社長は一部昇格と同時に業種区分を商社から電機へ変えるよう求めた^[45]が、認められなかった。1985年9月期に1501億円^[46]まで伸びた売上高は、半導体不況で翌1986年9月期に843億円へ落ち^[47]、営業利益は創業以来初の赤字^[48]となった。1986年10月に吉田稔社長が辞任^[49]し、2年前に会長へ退いていた小高氏が社長に復帰した。解任動議が出されたという証言^[50]も流れた。内製化はその後も続き、1988年2月にテル・サームコの全株式を取得^[51]し、1993年4月には東京エレクトロン相模と東京エレクトロン東北を合併^[52]した。