佐藤潔
東京エレクトロン・元取締役社長
社長就任2003年6月
生年月日—
出自—
経歴1979〜2009年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1979年主要役職の状況（推定含む目安）2009年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 東京エレクトロン | 1979 | 入社 | ||
| 2001 | クリーントラックBUGM(ビジネス ユニット ジェネラル マネージャー) | ||||
| 2003 | 社長付執行役員 | ||||
| 2003 | 取締役社長 | ||||
| 2009 | 社長 退任（推定） | ||||
社長就任までの出自
出自
1979年4月に入社し、2001年12月にクリーントラックのビジネスユニットゼネラルマネージャー、2003年4月に社長付執行役員となった。社長就任の直前は執行役員に相当するコーポレート・シニア・スタッフで、取締役の経験はなかった。
社長に選ばれた経緯
抜擢
ITバブルの崩壊で2002年3月期に連結当期純損失199億円を計上し、創業から2001年3月期まで続いた黒字決算が途切れた。2003年3月期も経常損失2億円・当期純損失415億円で赤字が二期続いた。同社には、赤字を1回出せば危険信号、2回続けば経営陣は交代という不文律があった。2003年3月10日、指名委員会の答申を受けた取締役会は、46歳の佐藤潔氏を次期社長に決定した。
業績貢献FY02→FY08
佐藤潔氏：在任中の業績貢献
損益分岐点を引き下げるため、社員の1割にあたる約1000人を減らして工場を統廃合した。製品寿命の短いデジタル家電向け半導体に対応する必要から、それまで5〜6か月を要していた製造期間を半分に短縮するよう命じた。連結売上高は2004年3月期の5296億円から2008年3月期には9060億円まで増加し、営業利益は1685億円に達した。だがリーマン・ショックにより、2009年3月期の売上高は5080億円、営業利益は147億円まで減少した。
売上高：1999年3月期〜2014年3月期
2003/34,605億円
2009/35,081億円
6カ年+10%
営業利益率：1999年3月期〜2014年3月期
--
2009/32.9%
--
ROE：2006年3月期〜2014年3月期
--
2009/31.5%
--
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1999年3月期 | 3,138億円 | ▲31.1% | — | — | ||
| 2000年3月期 | 4,407億円 | +40.4% | — | — | ||
| 2001年3月期 | 7,238億円 | +64.2% | — | — | ||
| 2002年3月期 | 4,178億円 | ▲42.3% | — | — | ||
| 2003年3月期 | 4,605億円 | +10.2% | — | — | ||
| 2004年3月期 | 5,296億円 | +15.0% | — | — | Tokyo Electron （Shanghai） Ltd. を設立TEL Technology Center, America, LLCを設立東京エレクトロンリースと東京エレクトロンロジスティクスを合併 | |
| 2005年3月期 | 6,357億円 | +20.0% | — | — | 東京エレクトロンATと東京エレクトロン東北を合併Tokyo Electron U.S. Holdingsを設立 | |
| 2006年3月期 | 6,737億円 | +6.0% | 11.2% | 12.7% | 米国Epion社を買収（TEL Epion）Tokyo Electron Korea Solutionを設立 | |
| 2007年3月期 | 8,520億円 | +26.5% | 16.9% | 19.8% | 米国にTEL Venture Capitalを設立人材育成の社内機関「TEL UNIVERSITY」を設立 | |
| 2008年3月期 | 9,061億円 | +6.4% | 18.6% | 19.9% | Tokyo Electron Indiaを設立 | |
| 2009年3月期 | 5,081億円 | ▲43.9% | 2.9% | 1.5% | 太陽光パネル製造装置事業に参入 | |
| 2010年3月期 | 4,186億円 | ▲17.6% | ▲0.5% | ▲1.8% | ||
| 2011年3月期 | 6,687億円 | +59.7% | 14.6% | 12.6% | ||
| 2012年3月期 | 6,331億円 | ▲5.3% | 9.5% | 6.3% | ||
| 2013年3月期 | 4,973億円 | ▲21.4% | 2.5% | 1.0% | ||
| 2014年3月期 | 6,122億円 | +23.1% | 5.3% | ▲3.3% |
事実根拠：出所（東京エレクトロン）