アシックス：フィットネスキーパー買収とホグロフス売却

2015年12月期の純利益を10,237百万円で終えたアシックスは、翌年にデジタル分野への投資を決めた。2016年2月12日、中期経営計画「AGP2020」の発表と同じ日に、米FitnessKeeper, Inc.の全株式の取得を決議した。FitnessKeeperは運動を記録するアプリ「Runkeeper」を運営し、登録会員は全世界で3,300万人を超えていた。取得の理由には、女性や若年層の取り込みと、DTCを起点とする顧客との直接の対話の強化を挙げた。取得価額は約85百万米ドル（約102億円）で、運動データに基づくOne-to-Oneマーケティングの確立を見込んだ。靴を販売した後のランナーの行動を自社で把握する手段を、アプリの取得で得ようとした判断と読める。

AGP2020は2020年度に売上高7,500億円以上、営業利益率10%以上、ROE15%以上を掲げた。しかし売上高は2016年12月期に399,107百万円、2017年12月期に400,157百万円で横ばいとなった。営業利益は2017年12月期に19,571百万円となり、前期の25,472百万円から減少した。アシックスは2018年2月14日、消費者の嗜好と販売チャネルの変化への対応の遅れを理由に計画を修正した。修正後の目標は売上高5,000億円以上、営業利益率7%以上、ROE10%以上とした。方針は選択と集中とし、米国のランニングシューズ、中国市場、デジタルに資源を重点配分した。

修正の翌月の2018年3月、三菱商事出身の廣田康人氏が代表取締役社長COOに就任した。廣田康人氏は同年1月にアシックスの顧問となったばかりで、尾山基氏は代表取締役会長CEOとなった。2018年12月期の第4四半期、アシックスは事業構造改革の一環として国内外の資産を見直した。特別損失は24,370百万円に達し、純損益は20,327百万円の赤字となった。年報2018のトップメッセージは、海外人員の適正化による損失を除けば現金の流出を伴わないと説明した。同じメッセージは、オニツカタイガー事業部の独立をカテゴリー別経営への第一歩と位置づけた。

2020年12月期の売上高は328,784百万円に減少し、純損益は16,126百万円の赤字となった。修正後のAGP2020に対し、2020年度の実績は売上高3,287億円、営業利益率マイナス1.2%で終わった。廣田康人氏（代表取締役社長COO）のもと、アシックスは2021年2月12日に中期経営計画2023を発表した。アシックスは『Focus on profit to build a strong financial foundation for sustainable growth』（訳：持続的成長に向けて財務を強くするため、利益に注力する）を方針に掲げた。2023年12月期の目標は営業利益250億円、営業利益率6.0%以上、ROA4.0%とした。重点戦略の筆頭には『To be No.1 Performance Running and Racing brand』（訳：パフォーマンスランニングとレーシングでNo.1のブランドになる）を置き、オニツカタイガーを高収益事業と位置づけた。

中期経営計画2023は、戦略目標の一つに『Transformation to digital driven company』（訳：デジタルを軸とする会社への転換）を掲げた。アシックスは2019年10月に、北米のレース登録サイト「Race Roster」の事業を譲り受けていた。2021年11月17日には、オーストラリアのレース登録サイト「Register Now」の運営会社の取得を発表した。取得の理由は、消費者との接点の拡大とアシックス製品の売上の向上にあった。オーストラリアはパフォーマンスランニングでアシックスが首位の市場で、取得価額は500万豪ドルを予定した。大会の申込サイトを会員制度「OneASICS」やRunkeeperと連携させ、ランナーとの接点を増やす計画とした。

国内では2022年8月18日、日本テレビホールディングスとアールビーズの株式を共同で取得する契約を結んだ。出資比率はアシックスが65%、日本テレビホールディングスが35%とした。アールビーズはランナー向けサイト「RUNNET」を運営し、登録者は350万人超、国内大会のエントリーシェアは65%だった。取得の理由は、中期経営計画2023の重点戦略「ランニングでNo.1」の下でランナーとの接点を広げることにあった。OneASICS会員を大会へ、RUNNET会員を自社製品へ相互に送客する計画を示した。同年11月には欧州のnjuko SASも連結子会社化し、レース登録の拠点は北米・豪州・日本・欧州に広がった。

アシックスは2023年12月18日、スウェーデンのHaglöfs ABの全株式を譲渡した。譲渡先は、LionRock Capitalが管理するファンドの香港の特別目的会社である。Haglöfsは1914年設立のアウトドアウェア・用品メーカーで、アシックスが2010年に買収した。譲渡の背景には、中期経営計画2023の下でランニング関連領域に投資を集中してきた経緯を挙げた。Haglöfsの成長には、新たなパートナーのもとで成長投資を強めることが重要だと判断した。譲渡後はグループの経営資源をコア事業に集中し、中期経営計画2026の目標達成に向けた投資を加速するとした。

2023年12月期の営業利益は54,215百万円となった。中期経営計画2023が最終年度に掲げた営業利益250億円の2倍を上回った。これに先立つ2023年9月15日、アシックスは代表取締役の異動を内定した。2024年1月1日付で常務執行役員CDO・CIOの富永満之氏が社長COOに、廣田康人氏が代表取締役会長CEOに就任した。富永満之氏は日本IBMやSAPジャパンを経て2018年にアシックスへ入社し、デジタル担当（CDO）を務めていた。デジタル投資を率いた人物を社長に置き、2016年以来のランナーとの接点づくりを経営の中心に据えた人事となった。

2024年12月期の売上高は678,526百万円、営業利益は100,111百万円となった。2025年12月期は売上高810,916百万円、営業利益142,519百万円、純利益98,719百万円を計上した。廣田康人氏（代表取締役会長CEO）は統合報告書2025で、『売上高は8,000億円を超え、営業利益は1,400億円超、営業利益率も17.6%となり、いずれも過去最高を更新しました。』と記した。スポーツスタイルとオニツカタイガーは、売上高がそれぞれ初めて1,000億円を超えた。同じメッセージは『アシックスはこれまで、集中と選択に取り組むことで利益率を引き上げてきました。』としつつ、今後は利益額の拡大が必要だとし、人財の確保とイノベーションの継続を課題に挙げた。中期経営計画2026の下でアシックスが抱える条件は、利益率を保ったまま利益額を積み増すことにある。