船井電機 2021年3月期の業績および10か年の推移（35科目）

更新:

2021/3売上高804億円YoY▲9%
低迷2021/3営業利益▲3億円YoY+81.1%
低迷2021/3当期純利益-0億円YoY+99.5%
2021/3自己資本比率70.3%YoY▲2.2pt
2021/3従業員数2,243人前年比+77人
決算期 長期業績はこちら 売上高 百万円 売上高 YoY 営業利益 百万円 営業利益 YoY OPM % 当期純利益 百万円 経営トップ 歴代社長を見る できごと 詳細は沿革を参照
2012年3月期連結246,147n/a—n/an/a▲4,629林朝則インド　ムンバイに販売拠点としてFunai India Private Limited（現連結子会社）を設立
2013年3月期連結192,008▲22.0% —n/an/a▲8,542林朝則中国　広東省に生産拠点として中山船井電機有限公司（現連結子会社）を設立
2014年3月期連結234,042+21.9% —n/an/a▲6,745林朝則フィリピン　バタンガスに生産拠点としてFunai Electric Philippines Inc.（現連結子会社）を設立
2015年3月期連結217,088▲7.2% —n/an/a1,354上村義一—
2016年3月期連結168,116▲22.6% ▲10,539n/a-6.3%▲36,221林朝則米国　デラウェアにFUNAI CORPORATION,INC.（2018年４月吸収合併により消滅）とP&F USA,Inc.（現FUNAI CORPORATION,INC.、現連結子会社）の統括会社としてFUNAI NORTH AMERICA,INC.（現連結子会社）を設立
2017年3月期連結133,838▲20.4% —n/an/a▲6,745林朝則メキシコ　ティファナに生産拠点としてFunai Manufacturing,S.A.DE C.V.（現連結子会社）を設立
2018年3月期連結130,130▲2.8% —n/an/a▲24,709前田哲宏—
2019年3月期連結105,549▲18.9% —n/an/a2,613船越秀明P&F USA,Inc.（現連結子会社）を合併存続会社としてFUNAI CORPORATION,INC.を吸収合併 P&F USA,Inc.（現連結子会社）の社名をFUNAI CORPORATION,INC.に変更
2020年3月期連結88,425▲16.2% ▲1,732n/a-2.0%▲2,392船越秀明—
2021年3月期連結80,448▲9.0% ▲328n/a-0.4%▲12船越秀明歯科用ＣＴ機器の開発・販売会社であるプレキシオン株式会社（現連結子会社）の全株式取得

同業他社との業績比較 AV・音響機器・12社

日本ビクター上場廃止（2008年）
好調JVCケンウッド鈴木昭（社長）FY25 売上高3,569億円
パイオニア上場廃止（2019年）
クラリオン上場廃止（2019年）
好調ノーリツ鋼機岩切隆吉（CEO）FY25 売上高1,192億円船井電機FY20 売上高804億円上場廃止（2021年）
赤井電機上場廃止（2000年）
アイワ上場廃止（2002年）
日本コロムビア上場廃止（2017年）
オンキヨー上場廃止（2021年）

損益計算書（PL） 売上・費用・各段階利益と利益率の推移

売上高の分解

営業利益販管費売上原価

利益率の推移

売上総利益率営業利益率経常利益率当期純利益率

各段階利益 ÷ 売上高で導出。分子か分母が欠ける期は線を繋がない。

売上高

2021年3月期 804億円
CAGR（10期） ▲11.7%
決算期 売上高 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 246,147 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 192,008 ▲22.0% 連結/日本基準
2014年3月期 234,042 +21.9% 連結/日本基準
2015年3月期 217,088 ▲7.2% 連結/日本基準
2016年3月期 168,116 ▲22.6% 連結/日本基準
2017年3月期 133,838 ▲20.4% 連結/日本基準
2018年3月期 130,130 ▲2.8% 連結/日本基準
2019年3月期 105,549 ▲18.9% 連結/日本基準
2020年3月期 88,425 ▲16.2% 連結/日本基準
2021年3月期 80,448 ▲9.0% 連結/日本基準
定義
本業から得た収益の総額
算式
損益計算書の売上高
有報の表記
売上高
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

売上原価

2021年3月期 667億円
CAGR（3期） ▲32.1%
決算期 売上原価 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2013年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2014年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2015年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2016年3月期 144,671 n/a 連結/日本基準
2017年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2018年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2019年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2020年3月期 78,207 n/a 連結/日本基準
2021年3月期 66,663 ▲14.8% 連結/日本基準
定義
売上に直接対応する原価
算式
損益計算書の売上原価
有報の表記
売上原価
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

売上総利益

2021年3月期 138億円
CAGR（3期） ▲26.3%
決算期 売上総利益 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2013年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2014年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2015年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2016年3月期 25,370 n/a 連結/日本基準
2017年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2018年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2019年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2020年3月期 10,217 n/a 連結/日本基準
2021年3月期 13,785 +34.9% 連結/日本基準
定義
商品・サービスの採算
算式
売上高 − 売上原価
有報の表記
売上総利益
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

販管費

2021年3月期 141億円
CAGR（3期） ▲37.3%
決算期 販管費 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2013年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2014年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2015年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2016年3月期 35,910 n/a 連結/日本基準
2017年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2018年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2019年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2020年3月期 11,950 n/a 連結/日本基準
2021年3月期 14,114 +18.1% 連結/日本基準
定義
販売と管理にかかる費用
算式
損益計算書の販管費
有報の表記
販売費及び一般管理費
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

営業利益

2021年3月期 ▲3億円
期間平均（3期） ▲42億円
決算期 営業利益 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2013年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2014年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2015年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2016年3月期 ▲10,539 n/a 連結/日本基準
2017年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2018年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2019年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2020年3月期 ▲1,732 n/a 連結/日本基準
2021年3月期 ▲328 n/a 連結/日本基準
定義
本業で稼いだ利益
算式
売上総利益 − 販管費
有報の表記
営業利益
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

営業外収益

2021年3月期 7億円
CAGR（3期） ▲7.7%
決算期 営業外収益 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2013年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2014年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2015年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2016年3月期 793 n/a 連結/日本基準
2017年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2018年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2019年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2020年3月期 646 n/a 連結/日本基準
2021年3月期 676 +4.6% 連結/日本基準
定義
本業以外で生じた収益
算式
損益計算書の営業外収益
有報の表記
営業外収益
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

営業外費用

2021年3月期 2億円
CAGR（3期） ▲77.2%
決算期 営業外費用 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2013年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2014年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2015年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2016年3月期 3,908 n/a 連結/日本基準
2017年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2018年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2019年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2020年3月期 508 n/a 連結/日本基準
2021年3月期 204 ▲59.8% 連結/日本基準
定義
本業以外で生じた費用
算式
損益計算書の営業外費用
有報の表記
営業外費用
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

経常利益

2021年3月期 1億円
CAGR（10期） ▲2.2%
決算期 経常利益 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 174 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 ▲355 ▲304.0% 連結/日本基準
2014年3月期 ▲2,253 n/a 連結/日本基準
2015年3月期 1,924 n/a 連結/日本基準
2016年3月期 ▲16,146 ▲939.2% 連結/日本基準
2017年3月期 ▲7,726 n/a 連結/日本基準
2018年3月期 ▲11,909 n/a 連結/日本基準
2019年3月期 1,392 n/a 連結/日本基準
2020年3月期 ▲1,594 ▲214.5% 連結/日本基準
2021年3月期 143 n/a 連結/日本基準
定義
日本基準のみの段階利益
算式
営業利益 + 営業外損益
有報の表記
経常利益
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

特別利益

2021年3月期 13億円
CAGR（3期） ▲9.7%
決算期 特別利益 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2013年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2014年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2015年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2016年3月期 1,562 n/a 連結/日本基準
2017年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2018年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2019年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2020年3月期 110 n/a 連結/日本基準
2021年3月期 1,275 +1059.1% 連結/日本基準
定義
臨時に発生した利益
算式
損益計算書の特別利益
有報の表記
特別利益
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

当期純利益

2021年3月期 ▲12百万円
期間平均（10期） ▲86億円
決算期 当期純利益 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 ▲4,629 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 ▲8,542 n/a 連結/日本基準
2014年3月期 ▲6,745 n/a 連結/日本基準
2015年3月期 1,354 n/a 連結/日本基準
2016年3月期 ▲36,221 ▲2775.1% 連結/日本基準
2017年3月期 ▲6,745 n/a 連結/日本基準
2018年3月期 ▲24,709 n/a 連結/日本基準
2019年3月期 2,613 n/a 連結/日本基準
2020年3月期 ▲2,392 ▲191.5% 連結/日本基準
2021年3月期 ▲12 n/a 連結/日本基準
定義
税引後に残る最終利益
算式
税引前利益 − 法人税等
有報の表記
親会社株主に帰属する当期純利益
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

売上総利益率

2021年3月期 17.1%
期間平均（3期） 14.6%
決算期 売上総利益率 （%） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2013年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2014年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2015年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2016年3月期 15.1 n/a 連結/日本基準
2017年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2018年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2019年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2020年3月期 11.6 n/a 連結/日本基準
2021年3月期 17.1 +5.6pt 連結/日本基準
定義
粗利が残る割合
算式
売上総利益 ÷ 売上高
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

営業利益率

2021年3月期 ▲0.4%
期間平均（3期） ▲2.9%
決算期 営業利益率 （%） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2013年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2014年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2015年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2016年3月期 ▲6.3 n/a 連結/日本基準
2017年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2018年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2019年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2020年3月期 ▲2.0 n/a 連結/日本基準
2021年3月期 ▲0.4 +1.6pt 連結/日本基準
定義
本業の利益が残る割合
算式
営業利益 ÷ 売上高
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

経常利益率

2021年3月期 0.2%
期間平均（10期） ▲2.5%
決算期 経常利益率 （%） YoY 基準
2012年3月期 0.1 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 ▲0.2 ▲0.3pt 連結/日本基準
2014年3月期 ▲1.0 ▲0.8pt 連結/日本基準
2015年3月期 0.9 +1.8pt 連結/日本基準
2016年3月期 ▲9.6 ▲10.5pt 連結/日本基準
2017年3月期 ▲5.8 +3.8pt 連結/日本基準
2018年3月期 ▲9.2 ▲3.4pt 連結/日本基準
2019年3月期 1.3 +10.5pt 連結/日本基準
2020年3月期 ▲1.8 ▲3.1pt 連結/日本基準
2021年3月期 0.2 +2.0pt 連結/日本基準
定義
経常利益が残る割合
算式
経常利益 ÷ 売上高
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

当期純利益率

2021年3月期 ▲0.0%
期間平均（10期） ▲5.4%
決算期 当期純利益率 （%） YoY 基準
2012年3月期 ▲1.9 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 ▲4.4 ▲2.6pt 連結/日本基準
2014年3月期 ▲2.9 +1.6pt 連結/日本基準
2015年3月期 0.6 +3.5pt 連結/日本基準
2016年3月期 ▲21.5 ▲22.2pt 連結/日本基準
2017年3月期 ▲5.0 +16.5pt 連結/日本基準
2018年3月期 ▲19.0 ▲13.9pt 連結/日本基準
2019年3月期 2.5 +21.5pt 連結/日本基準
2020年3月期 ▲2.7 ▲5.2pt 連結/日本基準
2021年3月期 ▲0.0 +2.7pt 連結/日本基準
定義
最終利益が残る割合
算式
当期純利益 ÷ 売上高
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

売上原価率

2021年3月期 82.9%
期間平均（3期） 85.8%
決算期 売上原価率 （%） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2013年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2014年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2015年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2016年3月期 86.1 n/a 連結/日本基準
2017年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2018年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2019年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2020年3月期 88.4 n/a 連結/日本基準
2021年3月期 82.9 ▲5.6pt 連結/日本基準
定義
売上に対する原価の割合
算式
売上原価 ÷ 売上高
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

販管費率

2021年3月期 17.5%
期間平均（3期） 17.5%
決算期 販管費率 （%） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2013年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2014年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2015年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2016年3月期 21.4 n/a 連結/日本基準
2017年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2018年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2019年3月期 n/a n/a 連結/日本基準
2020年3月期 13.5 n/a 連結/日本基準
2021年3月期 17.5 +4.0pt 連結/日本基準
定義
売上に対する販管費の割合
算式
販管費 ÷ 売上高
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

貸借対照表（BS） 資産・負債・純資産と財務健全性の推移

総資産の構成

自己資本負債・非支配株主持分

負債側は総資産 − 自己資本（非支配株主持分を含む）で導出。

財務健全性の推移

自己資本比率有利子負債比率

自己資本 ÷ 総資産、有利子負債 ÷ 自己資本で導出。分母が違うので水準は直接比べない。

総資産

2021年3月期 738億円
CAGR（10期） ▲9.2%
決算期 総資産 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 176,607 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 194,524 +10.1% 連結/日本基準
2014年3月期 181,341 ▲6.8% 連結/日本基準
2015年3月期 189,695 +4.6% 連結/日本基準
2016年3月期 154,295 ▲18.7% 連結/日本基準
2017年3月期 108,655 ▲29.6% 連結/日本基準
2018年3月期 80,265 ▲26.1% 連結/日本基準
2019年3月期 83,293 +3.8% 連結/日本基準
2020年3月期 70,683 ▲15.1% 連結/日本基準
2021年3月期 73,771 +4.4% 連結/日本基準
定義
保有する資産の合計
算式
貸借対照表の資産合計
有報の表記
総資産額
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

自己資本

2021年3月期 518億円
CAGR（10期） ▲9.2%
決算期 自己資本 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 123,843 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 121,398 ▲2.0% 連結/日本基準
2014年3月期 117,684 ▲3.1% 連結/日本基準
2015年3月期 127,881 +8.7% 連結/日本基準
2016年3月期 86,569 ▲32.3% 連結/日本基準
2017年3月期 76,656 ▲11.5% 連結/日本基準
2018年3月期 50,717 ▲33.8% 連結/日本基準
2019年3月期 54,057 +6.6% 連結/日本基準
2020年3月期 51,189 ▲5.3% 連結/日本基準
2021年3月期 51,826 +1.2% 連結/日本基準
定義
返済義務のない自己資金
算式
貸借対照表の純資産
有報の表記
自己資本
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

自己資本比率

2021年3月期 70.3%
期間平均（10期） 66.2%
決算期 自己資本比率 （%） YoY 基準
2012年3月期 70.1 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 62.4 ▲7.7pt 連結/日本基準
2014年3月期 64.9 +2.5pt 連結/日本基準
2015年3月期 67.4 +2.5pt 連結/日本基準
2016年3月期 56.1 ▲11.3pt 連結/日本基準
2017年3月期 70.5 +14.4pt 連結/日本基準
2018年3月期 63.2 ▲7.4pt 連結/日本基準
2019年3月期 64.9 +1.7pt 連結/日本基準
2020年3月期 72.4 +7.5pt 連結/日本基準
2021年3月期 70.3 ▲2.2pt 連結/日本基準
定義
財務の安全性を示す割合
算式
自己資本 ÷ 総資産
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

ROE

2021年3月期 ▲0.0%
期間平均（10期） ▲11.5%
決算期 ROE （%） YoY 基準
2012年3月期 ▲3.7 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 ▲7.0 ▲3.3pt 連結/日本基準
2014年3月期 ▲5.7 +1.3pt 連結/日本基準
2015年3月期 1.1 +6.8pt 連結/日本基準
2016年3月期 ▲41.8 ▲42.9pt 連結/日本基準
2017年3月期 ▲8.8 +33.0pt 連結/日本基準
2018年3月期 ▲48.7 ▲39.9pt 連結/日本基準
2019年3月期 4.8 +53.6pt 連結/日本基準
2020年3月期 ▲4.7 ▲9.5pt 連結/日本基準
2021年3月期 ▲0.0 +4.6pt 連結/日本基準
定義
自己資本の利益効率
算式
当期純利益 ÷ 自己資本
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

ROA

2021年3月期 ▲0.0%
期間平均（10期） ▲7.1%
決算期 ROA （%） YoY 基準
2012年3月期 ▲2.6 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 ▲4.4 ▲1.8pt 連結/日本基準
2014年3月期 ▲3.7 +0.7pt 連結/日本基準
2015年3月期 0.7 +4.4pt 連結/日本基準
2016年3月期 ▲23.5 ▲24.2pt 連結/日本基準
2017年3月期 ▲6.2 +17.3pt 連結/日本基準
2018年3月期 ▲30.8 ▲24.6pt 連結/日本基準
2019年3月期 3.1 +33.9pt 連結/日本基準
2020年3月期 ▲3.4 ▲6.5pt 連結/日本基準
2021年3月期 ▲0.0 +3.4pt 連結/日本基準
定義
総資産の利益効率
算式
当期純利益 ÷ 総資産
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

総資産回転率

2021年3月期 1.09回
CAGR（10期） ▲2.7%
決算期 総資産回転率 （回） YoY 基準
2012年3月期 1.39 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 0.99 ▲29.2% 連結/日本基準
2014年3月期 1.29 +30.8% 連結/日本基準
2015年3月期 1.14 ▲11.3% 連結/日本基準
2016年3月期 1.09 ▲4.8% 連結/日本基準
2017年3月期 1.23 +13.1% 連結/日本基準
2018年3月期 1.62 +31.6% 連結/日本基準
2019年3月期 1.27 ▲21.8% 連結/日本基準
2020年3月期 1.25 ▲1.3% 連結/日本基準
2021年3月期 1.09 ▲12.8% 連結/日本基準
定義
資産を売上に変える効率
算式
売上高 ÷ 総資産
出所
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キャッシュ・フロー計算書（CF） 営業・投資・財務の各キャッシュ・フローと現預金の推移

キャッシュ・フローの3区分

営業CF投資CF財務CF

営業CF

2021年3月期 10億円
CAGR（10期） ▲26.6%
決算期 営業CF （百万円） YoY 基準
2012年3月期 16,416 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 ▲8,022 ▲148.9% 連結/日本基準
2014年3月期 ▲1,251 n/a 連結/日本基準
2015年3月期 16,897 n/a 連結/日本基準
2016年3月期 ▲7,549 ▲144.7% 連結/日本基準
2017年3月期 ▲13,329 n/a 連結/日本基準
2018年3月期 ▲5,369 n/a 連結/日本基準
2019年3月期 3,507 n/a 連結/日本基準
2020年3月期 1,653 ▲52.9% 連結/日本基準
2021年3月期 1,009 ▲39.0% 連結/日本基準
定義
本業で増減した現金
算式
CF計算書の営業活動
有報の表記
営業CF
出所
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投資CF

2021年3月期 ▲11億円
期間平均（10期） 7億円
決算期 投資CF （百万円） YoY 基準
2012年3月期 ▲6,434 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 12,863 n/a 連結/日本基準
2014年3月期 ▲2,730 ▲121.2% 連結/日本基準
2015年3月期 ▲17,360 n/a 連結/日本基準
2016年3月期 11,805 n/a 連結/日本基準
2017年3月期 13,266 +12.4% 連結/日本基準
2018年3月期 ▲2,174 ▲116.4% 連結/日本基準
2019年3月期 ▲775 n/a 連結/日本基準
2020年3月期 ▲490 n/a 連結/日本基準
2021年3月期 ▲1,108 n/a 連結/日本基準
定義
投資で増減した現金
算式
CF計算書の投資活動
有報の表記
投資CF
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

財務CF

2021年3月期 ▲61百万円
期間平均（10期） ▲21億円
決算期 財務CF （百万円） YoY 基準
2012年3月期 ▲6,717 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 5,128 n/a 連結/日本基準
2014年3月期 ▲4,676 ▲191.2% 連結/日本基準
2015年3月期 ▲2,725 n/a 連結/日本基準
2016年3月期 69 n/a 連結/日本基準
2017年3月期 ▲11,150 ▲16259.4% 連結/日本基準
2018年3月期 ▲584 n/a 連結/日本基準
2019年3月期 ▲239 n/a 連結/日本基準
2020年3月期 ▲231 n/a 連結/日本基準
2021年3月期 ▲61 n/a 連結/日本基準
定義
調達と還元で動いた現金
算式
CF計算書の財務活動
有報の表記
財務CF
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

現預金

2021年3月期 345億円
CAGR（10期） ▲0.7%
決算期 現預金 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 36,567 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 50,238 +37.4% 連結/日本基準
2014年3月期 43,612 ▲13.2% 連結/日本基準
2015年3月期 42,991 ▲1.4% 連結/日本基準
2016年3月期 47,116 +9.6% 連結/日本基準
2017年3月期 38,971 ▲17.3% 連結/日本基準
2018年3月期 30,650 ▲21.4% 連結/日本基準
2019年3月期 33,544 +9.4% 連結/日本基準
2020年3月期 34,573 +3.1% 連結/日本基準
2021年3月期 34,469 ▲0.3% 連結/日本基準
定義
期末の現金と同等物
算式
CF計算書の期末残高
有報の表記
現金同等物期末残高
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

フリーキャッシュ・フロー

2021年3月期 ▲99百万円
期間平均（10期） 11億円
決算期 FCF （百万円） YoY 基準
2012年3月期 9,982 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 4,841 ▲51.5% 連結/日本基準
2014年3月期 ▲3,981 ▲182.2% 連結/日本基準
2015年3月期 ▲463 n/a 連結/日本基準
2016年3月期 4,256 n/a 連結/日本基準
2017年3月期 ▲63 ▲101.5% 連結/日本基準
2018年3月期 ▲7,543 n/a 連結/日本基準
2019年3月期 2,732 n/a 連結/日本基準
2020年3月期 1,163 ▲57.4% 連結/日本基準
2021年3月期 ▲99 ▲108.5% 連結/日本基準
定義
自由に使える現金
算式
営業CF + 投資CF
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

営業CFマージン

2021年3月期 1.3%
期間平均（10期） ▲0.2%
決算期 営業CFマージン （%） YoY 基準
2012年3月期 6.7 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 ▲4.2 ▲10.8pt 連結/日本基準
2014年3月期 ▲0.5 +3.6pt 連結/日本基準
2015年3月期 7.8 +8.3pt 連結/日本基準
2016年3月期 ▲4.5 ▲12.3pt 連結/日本基準
2017年3月期 ▲10.0 ▲5.5pt 連結/日本基準
2018年3月期 ▲4.1 +5.8pt 連結/日本基準
2019年3月期 3.3 +7.4pt 連結/日本基準
2020年3月期 1.9 ▲1.5pt 連結/日本基準
2021年3月期 1.3 ▲0.6pt 連結/日本基準
定義
売上の現金化率
算式
営業CF ÷ 売上高
出所
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株式・株価指標 発行済株式数・株価・時価総額と投資指標の推移

発行済株式数

2021年3月期 36,130,796株
9期増減 ▲0株
決算期 発行済株式数 （株） 基準
2012年3月期 n/a 単体
2013年3月期 36,130,796 単体
2014年3月期 36,130,796 単体
2015年3月期 36,130,796 単体
2016年3月期 36,130,796 単体
2017年3月期 36,130,796 単体
2018年3月期 36,130,796 単体
2019年3月期 36,130,796 単体
2020年3月期 36,130,796 単体
2021年3月期 36,130,796 単体
定義
発行済の株式の総数
算式
主要指標の発行済株式総数
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

EPS

2021年3月期 0.37円
9期増減 +289.63円
決算期 EPS （円） 基準
2012年3月期 n/a 連結
2013年3月期 ▲289.26 連結
2014年3月期 ▲216.89 連結
2015年3月期 0.92 連結
2016年3月期 ▲991.81 連結
2017年3月期 197.70 連結
2018年3月期 724.21 連結
2019年3月期 76.59 連結
2020年3月期 70.13 連結
2021年3月期 0.37 連結
定義
1株当たりの純利益
算式
当期純利益 ÷ 平均株式数
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

BPS

2021年3月期 1,434.40円
9期増減 ▲1,925.56円
決算期 BPS （円） 基準
2012年3月期 n/a 連結/日本基準
2013年3月期 3,359.96 連結/日本基準
2014年3月期 3,257.17 連結/日本基準
2015年3月期 3,539.39 連結/日本基準
2016年3月期 2,395.99 連結/日本基準
2017年3月期 2,121.62 連結/日本基準
2018年3月期 1,403.71 連結/日本基準
2019年3月期 1,496.15 連結/日本基準
2020年3月期 1,416.77 連結/日本基準
2021年3月期 1,434.40 連結/日本基準
定義
1株当たりの純資産額
算式
自己資本 ÷ 発行済株式数
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

従業員・生産性 従業員数・平均年収・1人当たり業績の推移

連結従業員数

2021年3月期 2,243人
9期増減 ▲2,533人
決算期 連結従業員数 （人） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 4,776 n/a 連結
2014年3月期 5,112 +7.0% 連結
2015年3月期 3,604 ▲29.5% 連結
2016年3月期 3,318 ▲7.9% 連結
2017年3月期 2,826 ▲14.8% 連結
2018年3月期 2,408 ▲14.8% 連結
2019年3月期 2,383 ▲1.0% 連結
2020年3月期 2,166 ▲9.1% 連結
2021年3月期 2,243 +3.6% 連結
定義
グループ全体の従業員数
算式
従業員の状況の連結人数
出所
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単体従業員数

2021年3月期 582人
9期増減 ▲450人
決算期 単体従業員数 （人） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 単体
2013年3月期 1,032 n/a 単体
2014年3月期 953 ▲7.7% 単体
2015年3月期 868 ▲8.9% 単体
2016年3月期 794 ▲8.5% 単体
2017年3月期 752 ▲5.3% 単体
2018年3月期 687 ▲8.6% 単体
2019年3月期 611 ▲11.1% 単体
2020年3月期 586 ▲4.1% 単体
2021年3月期 582 ▲0.7% 単体
定義
提出会社単体の従業員数
算式
従業員の状況の単体人数
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る

1人当たり売上高

2021年3月期 35.87百万円
9期増減 ▲4.34百万円
決算期 1人当たり売上高 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 40.20 n/a 連結
2014年3月期 45.78 +13.9% 連結
2015年3月期 60.24 +31.6% 連結
2016年3月期 50.67 ▲15.9% 連結
2017年3月期 47.36 ▲6.5% 連結
2018年3月期 54.04 +14.1% 連結
2019年3月期 44.29 ▲18.0% 連結
2020年3月期 40.82 ▲7.8% 連結
2021年3月期 35.87 ▲12.1% 連結
定義
1人当たりの労働生産性
算式
売上高 ÷ 連結従業員数
出所
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1人当たり営業利益

2021年3月期 ▲0.15百万円
3期増減 +3.03百万円
決算期 1人当たり営業利益 （百万円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 n/a n/a 連結
2016年3月期 ▲3.18 n/a 連結
2017年3月期 n/a n/a 連結
2018年3月期 n/a n/a 連結
2019年3月期 n/a n/a 連結
2020年3月期 ▲0.80 n/a 連結
2021年3月期 ▲0.15 n/a 連結
定義
1人当たりの営業利益
算式
営業利益 ÷ 連結従業員数
出所
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IR資料サマリ 直近5ヵ年の有報・決算短信・統合報告書

決算説明会資料

年度経営の振り返り報告資料
FY202019年度通期報告。液晶テレビ主体の映像機器とプリンター中心の情報機器の2本柱を継続。北米量販店の過剰在庫で液晶テレビが苦戦。新中計・M&A等の構造的発表はなく業績報告が中心。

決算説明資料

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1589792465/1589792465_1.pdf
FY192018年度通期報告。ヤマダ電機独占販売の大型液晶テレビが国内で堅調な一方、不採算のインクジェットプリンターの販売を絞り、ラベルプリンター・ネイルアートプリンター・業務用インクカートリッジへ情報機器の軸足を移す。

決算説明資料

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1557720883/1557720883_1.pdf
FY182017年度通期報告。液晶テレビの大型化とヤマダ電機独占販売で国内映像機器が増収。DXアンテナ譲渡により受信関連用電子機器事業を切り離す。2017〜2019年度新方針に沿い収益構造改革を継続。

決算説明資料

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1526277402/1526277402_1.pdf
FY172016年度通期報告。液晶テレビ・DVD関連の減収が続く中、船越秀明社長の下で再建に着手。自社開発インクジェットプリンターの拡販を打ち出し、同時に2017〜2019年度の新方針を発表する。

決算説明資料

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1499046236/1499046236_1.pdf
FY17船越秀明社長が示す2017〜2019年度の新方針・戦略。大型液晶テレビへ開発リソースと金型投資を集中し、米国販売子会社組織を統合。市況に左右されない収益構造への転換を掲げる。

新方針・戦略

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1523950565/1523950565_1.pdf

ファクトシート

年度経営の振り返り報告資料
FY11FACT BOOK 2011（2011年3月期）。過去5期分の連結財務ハイライトを収録した財務データ集。構造的トピックの記載はなく業績数値の時系列参照用。

FACT BOOK

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1384622019/1384622019_1.pdf
FY10FACT BOOK 2010（2010年3月期）。連結財務データを収録したファクトブック。業績数値の参照用で特記すべき構造的トピックなし。

FACT BOOK

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1384622103/1384622103_1.pdf
FY09FACT BOOK 2009（2009年3月期）。連結財務データを収録したファクトブック。業績数値の参照用で特記すべき構造的トピックなし。

FACT BOOK

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1384622154/1384622154_1.pdf
FY08FACT BOOK 2008（2008年3月期）。連結財務データを収録したファクトブック。業績数値の参照用で特記すべき構造的トピックなし。

FACT BOOK

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1384622248/1384622248_1.pdf
FY07FACT BOOK 2007（2007年3月期）。連結財務データを収録したファクトブック。業績数値の参照用で特記すべき構造的トピックなし。

FACT BOOK

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1384622291/1384622291_1.pdf

アニュアルレポート / 統合報告書

年度経営の振り返り報告資料
FY19Annual Report 2019。収益性回復に向けプリンターヘッド技術の応用を軸に据えた英文アニュアルレポート。市況に左右されない収益構造への転換を継続する姿勢を示す。

Annual Report（英文）

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1573803867/1573803867_1.pdf
FY18Annual Report 2018。2017〜2019年度戦略に基づき収益構造改革を推進する英文アニュアルレポート。船井生産方式（FPS）を核に、市場変動から利益を守る体制づくりを掲げる。

Annual Report（英文）

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1539066403/1539066403_1.pdf
FY17Annual Report 2017。船越秀明社長の下で持続的成長へ新戦略を始動する英文アニュアルレポート。CRT時代の高収益体質を振り返りつつ、液晶テレビ販売減の中での収益改善を課題に据える。

Annual Report（英文）

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1511316707/1511316707_1.pdf
FY16Annual Report 2016（2016年3月期＝fiscal 2015）。フィリップス（Koninklijke Philips N.V.）との仲裁による補償金等を特別損失計上し純損失¥33,839百万を計上した赤字期の英文アニュアルレポート（連結売上高¥170,041百万・前期比21.5%減、営業損失¥10,539百万）。2015年3月に三洋電機（パナソニック子会社）の北米テレビ事業を承継しSANYOブランドで販売を開始したが、SANYO・DVD関連が堅調でも年末商戦の受注減を補えず減収。新任の前田哲宏社長の下、収益力強化と企業価値向上を成長戦略に掲げる。

Annual Report（英文）

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1489393834/1489393834_1.pdf
FY10Annual Report 2010。Better Products／Greater Trust／Co-Existence and Co-Prosperity を経営理念に掲げる英文アニュアルレポート。船井生産方式とメカトロ技術を強みとする。

Annual Report（英文）

http://web.archive.org/web/2id_/https://www2.funai.co.jp/usr/dl.php?path=http://www2.funai.co.jp//files/library/1384622593/1384622593_1.pdf

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最終改定: 2026年5月