山水電気山水電気の英ポリーペックへの株式51%譲渡

山水電気は製品の大半を海外で売る会社だった。1966年に米国へ販売会社を置いて以来、輸出が事業の中心にあり、事典は製品の90%以上を日本国外で販売したと記す。この構造は円が安いあいだ強みとして働き、売上高は1984年10月期に525億5,200万円と過去最高に達した^[2]。ところが1985年9月のプラザ合意以降の円高で、海外で受け取る代金の円換算額だけが縮み、国内で払う人件費と部品代は変わらなかった。1985年10月期から経常赤字となり、その後の売上高は半分以下に落ち込んでいる^[1]。

商品の側にも逃げ場がなかった。会社は高級プリメインアンプで「音の山水」と呼ばれる評価を保っていたが、当時売れていたのは標準価格12万円前後のミニコンポである。国内営業本部マーケティング部長の河内八洲男氏は後年、それまでを「変なプライドがあった上にコストダウンを実現する力が弱かったので、結果としては高級品しか作れなかった」と語った^[3]。音質で評価される製品と、台数の出る製品が別のものになっていた。1988年10月期には債務超過に陥り、単独での立て直しは資金の面で難しくなった^[4]。

相手探しは2年に及んだ。主幹事の大和証券企業提携部は新聞に名の出た企業以外にも提携先を当たり、京セラ・東芝・パイオニア・ケンウッド・韓国の三星電子など20社以上が身売り先として取り沙汰された^[5]。1989年9月1日には「京セラが山水を買収」との報道で出来高247万株のストップ高がつき、伊藤瞭介社長が東証で会見して否定する場面もあった。同氏は「確かに数社と交渉したのは事実。中にはこちらからお断りしたケースもある」と認めている。国内の主だった企業に持ちかけたものの、いずれもまとまらなかった。

引き受け手が現れなかった事情は、山水電気だけの問題ではない。1985年以降の円高はオーディオ専業各社を等しく直撃し、御三家と並び称されたトリオはケンウッドと名を変えたのち携帯電話事業を主力に据え、三洋電機は音響部門を分社化している^[6]。専業の枠内で相手を探すかぎり、買い手の側にも余力がなかった。総合電機各社にとっては、成熟したオーディオ事業と債務超過の会社を同時に引き受ける理由が乏しい。主幹事の証券会社が2年かけてもトップ交渉に至らず立ち消えになった案件が続いたのは、値段の問題というより、買っても使い道が描けない資産だったためと考えられる。

1989年10月27日、東京・兜町のホテルで資本提携が発表された。PPIは第三者割当増資を引き受けて株式の51%を取得し、出資額は156億円にのぼる^[7]。過半を渡す以上、これは提携ではなく買収である。会見には米ウォール・ストリート・ジャーナルをはじめ内外の記者が100人以上詰めかけた。ナディア会長は「日本の資本市場が外国の企業に開放されていないという神話はこれで崩れ去った」と述べ、伊藤社長も「PPIは人を大切にし、個性を尊重する会社で、われわれと経営理念がぴったり一致している」と応じた^[8]。

この提携には政府の関与を疑う見方がついて回った。ある大手証券幹部は、日本の投資障壁への海外の批判をかわす売り物件を探していた通産省が銀行・証券会社と連携して買収を仕組んだのではないかと語っている^[9]。発表当日は情報が事前に漏れ、朝のテレビが増資の期日と金額まで報じたため、午後2時調印・3時半発表の予定を朝7時半の調印に繰り上げた。夕刊各紙には一民間企業の提携を歓迎する通商産業大臣の談話まで載っている^[10]。ナディア会長は日本政府からの干渉を否定した。真相は確かめようがないものの、外資への傘下入りが当時の政府にとって好都合な材料だった点は複数の関係者が認めていた。

PPIが何を買ったのかについては、当時から見方が割れていた。ナディア会長自身は買収最大の利点として山水電気のブランド力を挙げている^[11]。第二に、山水電気が1984年6月に日本ビクターから取得したVHSビデオの製造ライセンスを目当てとする読みがあった。PPIはビクターに直接ライセンスを申し込んで断られており、山水電気を通じて間接的に参入する道が残されていたためである^[12]。第三に、値上がりした株式の転売益をねらったとする声もオーディオ業界にあった。会社側は転売説を否定し、発行する新株を主幹事の大和証券が保管する契約を結んだと説明している。

買い手の輪郭も、日本側からは見えにくかった。アシル・ナディア氏は一代で年商2,000数百億円の企業グループを築いた人物で、後に稲宮達也氏は「大変にキレる人物という感じだった」と評しつつ、「相当強引な商売もしてきたのかもしれない」とも振り返っている^[14]。交渉は1989年3月に始まり、7月7日には両社間で覚書を交わしていた^[13]。9月中に緊急記者会見を開く段取りもあったが、PPI側で米デルモンテの買収案件が持ち上がり、契約を履行できないと伝えてきたため延びたと、主幹事の大和証券企業提携部次長は説明している。同時並行で大型買収を重ねる相手の資金繰りを、日本側が確かめる手立てはなかった。

再建の担い手は外から来た。東芝でテレビ・ビデオ・音響統括事業部長を務めた稲宮達也氏が1989年12月に副社長として着任し、1990年6月に社長へ就いた^[15]。稲宮氏は成果に応じて給与の差を広げ、同期入社でも2倍以上の開きがつく制度に変えた。品質管理も現場で指導し、営業の仕事の7割を占めていた不良品処理の原因を絶って不良発生率を約4分の1に下げている^[16]。1990年7月にはPPI傘下のケープトロニックとインペリアルの両グループを買収・統合し、同年9月には原宿でミニコンポなど20機種を発表して、初めて普及価格帯に商品を並べた。

1990年9月20日の夜、稲宮氏は自宅にかかってきた国際電話でPPIのロンドン株式市場での取引停止を知らされた。株価操作の疑いによるもので、9月25日には山水株も東証で514円のストップ安をつけている^[17]。PPIはやがて事実上の倒産に至った。稲宮氏は後に「敗因はこの誤算に尽きる」と語り、5年あれば再建できたが2年では無理で、やりたかったことの3割しか実行できなかったと述べている。PPIから株式を取得した香港のグランデ・グループから続投を求められたものの、親会社が代わった以上は退くのが筋として1991年12月19日付で会社を去った^[18]。