フォードによる出資引き上げとマツダ経営権の掌握

1979年にフォードの傘下に入って復活したマツダは、バブル期の1989年に「マツダ」「ユーノス」「オートザム」「アンフィニ」「オートラマ」の5チャネル体制で国内販売網を一気に広げた。しかしバブル崩壊で国内市場が縮小すると、倍増させた販売網は過剰となって収益を圧迫し、1994年3月期には441億円の経常赤字を計上した。輸出比率が6割に達する同社は円高にも弱く、独立路線のままでは2000年まで経営が持つか危ぶまれた^[1][2]。

財務の面でも退路は狭まっていた。1998年度末までに償還期限を迎える転換社債の残高が1600億円近くあったが、株価は転換価格の5〜7割にとどまり、株式への転換は見込めなかった。最盛期でも経常利益が700億円だったマツダに、償還資金を確保する力はない。国内販売も輸出も回復のめどが立たないなかで、もはや自力再建を断念せざるをえない状況だった^[3]。

マツダにとって最も恐ろしいのは、フォードに買収されることではなく、フォードに見捨てられることだった。株主の利益を優先する米国企業の論理からすれば、再建という理由だけで資金を出すとは限らない。実際、1995年に始まったフォードの世界事業一体化計画「フォード2000」は欧州フォードの立て直しを最優先しており、アジア戦略のなかでマツダが切り捨てられる可能性が現実味を帯びていた^[4]。

それでも和田淑弘社長は、フォードの子会社のように見られることを過度に嫌い、経営の主導権をめぐる問題では「フォードからの独立」を繰り返し強調してきた。その独立の主張は経営陣の意地というより、長年マツダを支えてきた地元・広島周辺の部品メーカーへの配慮が背景にあった。フォードの世界戦略に組み込まれれば、競争力の乏しい系列部品メーカーの取引が見直され、経営に支障を来す会社も出かねなかったからである^[5]。

フォード傘下入りの形が大筋で決まったのは1995年10月末、東京モーターショーで来日したフォードのトロットマン会長兼社長と、マツダの主取引行である住友銀行の異外夫会長の会談だった。フォードが生き残りの唯一の道であることは、当事者間では3年前からほぼ了解済みで、マツダ・フォード・通産省・住友銀行の4者が水面下で協議を重ねてきた。合意の後、フォードは5カ月をかけてマツダの内情を詳細に調べ上げた^[6]。

1996年、フォードは出資比率を24.5%から33.4%へ引き上げて経営権を握り、6月にフォード出身のヘンリー・ウォレスを社長に据えた。和田社長は増資決断の理由を、現状の24.5%では生産や物流の原価を共有して協力関係を徹底するのに米国の独占禁止法上の障害があったためだと説明した。フォードの子会社視を嫌ってきた和田氏は、ウォレス新社長発表の会見で「フォードグループとして発展しなければならない」と述べ、自主再建の看板を自ら下ろした^[7][8]。

この掌握は、フォードと住友銀行それぞれの打算の上に成り立っていた。住友銀行の異外夫会長にとって、マツダ再建は20年以上の悲願だった。1982年には本店支配人だった和田淑弘氏を専務として送り込んでおり、社長まで出した会社を倒産させればメインバンクの面子が潰れる。住友銀行はフォードにとっても重要な取引先で、アジア展開などでの緊急融資を今回の増資と合わせて確認し合い、フォードと住銀のパイプはより太くなったとされた^[9]。

フォードの側の本音は「いまつぶれられては困る」というものだった。主力車種の販売を販促費で競い、世界事業一体化のフォード2000が計画通りに進まないなか、会長のトロットマンは社内での立場が危うくなっていた。ここでマツダに倒れられれば24.5%の持ち株は紙屑になり、アジア戦略も描きにくくなる。通産省幹部は33.4%という比率を「とりあえずマツダを見捨てないとの意図を示したもの」と説明し、この増資は「とりあえず生命維持装置をつける」ものと受け止められた^[10][11]。

経営権を握ったフォードは、工場閉鎖やレイオフといった均衡縮小策を避け、車種の整理・ブランド再生・部品の国際調達といった積極策で臨んだ。第8代社長のヘンリー・ウォレスに続き、ジェームズ・ミラー、マーク・フィールズと外国人社長が続き、有利子負債の削減と収益改善、シェアの回復が進んだ。マツダは1999年3月期に387億円の最終黒字へ転換し、フォード流の合理化はいったんは実を結んだ^[12][13]。

もっとも、合理化は摩擦を伴った。フォード流の急進的な改革に反発した全国マツダ労働組合連合会は1999年9月、労使関係の基本認識を「警戒を主体としたもの」へ転換した。部品調達方式の変更は地元部品メーカーの反発を招いた。生産能力110万台に対し生産は80万台前後、その約65%が輸出という円高に弱い体質も残り、フォードが世界戦略のなかでマツダをどこに据えるのかは見えにくいままだった^[14]。