マツダ フォードとの提携解消 36年に及ぶ資本関係の終了と、自主独立路線への転換

リーマンショックで自らも経営危機に陥ったフォードが2008年以降マツダ株を段階的に売却し、2015年に残存の約2%強を売り切って1979年以来36年の資本提携が解消された資本の異動。マツダはその過程で公募増資と独自技術により自力再建を進め、大株主の後ろ盾を失っても倒れない体力を先に整えた。

1996年にフォードが出資比率を33.4%へ高めて経営権を掌握して以来、マツダの商品計画と生産配置はフォードの世界戦略に組み込まれてきた。2008年のリーマンショックでフォード自身が北米再建を迫られ、同年11月に保有比率を33%から13.8%へ引き下げると、マツダは大株主の後ろ盾を失いつつ4期連続の最終赤字を計上した。

社長の山内孝氏のもとでマツダは2012年に構造改革プランを掲げ、公募増資などで自己資本を厚くしてフォード持分の希薄化を受け止めながら、SKYACTIVテクノロジーと魂動デザインで商品群を刷新した。フォードは北米再建を優先して持ち株を刻むように売り続け、2015年4〜9月期に残っていた2.1%を市場で売り切った。

1996年の経営権掌握が従属を最も深く選んだ折り返し点であったとすれば、2015年の提携解消はそこからの離脱にあたる。ただし離脱の主導権はフォードにあり、マツダにできたのは後ろ盾が弱まるあいだに自力で立てる体力を築くことであった。独立の回復は、2年後の対等なトヨタ提携へ接続した。