フォードとの36年の資本提携解消と自主独立への転換

1979年に始まったフォードとの資本提携は、1996年の出資比率33.4%への引き上げと外国人社長の受け入れで経営権の掌握にまで達し、マツダの商品計画と生産配置はフォードの世界戦略に組み込まれていった。広島発の中堅メーカーは、償還と円高に追い詰められた末の資本の危機管理として選んだ従属のもとで、いったんは黒字へ戻したものの、輸出比率の高い事業構造とフォードの都合に左右される裁量の乏しさを抱えたままであった。支配を受け入れて延命する形は、親会社が揺らげば足元から崩れる危うさをはらんでいた^[1]。

その危うさは2008年に現実になった。同年9月のリーマンショックでフォード自身が北米事業の立て直しを迫られると、フォードは11月にマツダ株の保有比率を33%から13.8%へ一気に引き下げ、以後も段階的な売却を続けた。20年以上にわたってマツダを後押ししてきた筆頭株主が、自社の生き残りのために持ち株を手放し始めたことで、マツダは大株主の後ろ盾を失った。支配の頂点にあった資本関係は、親会社の危機をきっかけに逆回転を始めた^[2]。

後ろ盾が細るのと同時に、マツダの業績は戦後最も深刻な水準へ落ち込んだ。2009年3月期の714億円の最終赤字を皮切りに、2010年3月期・2011年3月期を挟んで2012年3月期の1077億円まで、4期連続で最終赤字を計上した。歴史的な円高が輸出採算を圧迫し、フォードの世界戦略に合わせて組んだ商品計画と生産配置が、そのまま重い固定費として残った。規模で劣る広島の中堅メーカーが単独で生き残れるのか、その可能性そのものを外部から疑われる状態が、2010年前後に数年にわたって続いた^[3]。

この二重の圧力に対し、社長の山内孝は、フォードへの依存から抜け出して自力で立て直す道を選んだ。2012年に構造改革プランを掲げ、公募増資などで自己資本を厚くしてフォード持分の希薄化を受け止めながら、内燃機関の効率を極限まで高めるSKYACTIVテクノロジーと「魂動—Soul of Motion」デザインを軸に商品群を刷新した。ハイブリッドに頼らずトップ水準の燃費を狙う独自路線は、親会社の技術や資本を当てにできない小規模メーカーが、限られた資源をどこに集中するのかの選択でもあった^[4]。

その賭けは実を結んだ。2012年に投入した新型CX-5がSKYACTIVと魂動デザインを全面採用した第一弾として市場の評価を得ると、失いかけていたブランド価値が回復に向かった。1967年のコスモスポーツで世界初のロータリー量産を成し遂げたときと同じく、独自技術への執着がマツダの活路を開いた。フォードの撤退と連続赤字という二重の圧力が、かえってフォード流の枠組みから独自路線への回帰を促したとみることができる^[5]。

もっとも、資本提携の完全な解消は、マツダが日取りを選んだ決断ではなく、フォードの都合で進んだ側面が大きい。北米再建を優先するフォードは2008年以降も持ち株を刻むように売り続け、2015年4〜9月期に残っていた2.1%を市場で売り切った。1979年11月に始まった資本提携は、36年を経てここに幕を下ろした。マツダにとっての決断は、売却の時期そのものよりも、後ろ盾が細っていく過程で増資と独自技術によって独立して立てる体力を先に築いておいた点にあったとみられる^[6][7]。

フォードが去ったとき、マツダはすでに独立して立てる会社に戻っていた。完全撤退が判明した2015年11月の直前、2015年3月期の連結業績は売上高3兆338億円・営業利益2029億円・当期純利益1588億円と、4期連続赤字の底からはっきり反転していた。大株主の後ろ盾を失うことが、かつてのような即座の経営危機に直結しなかった点に、自力再建の到達度が表れていた。従属を受け入れて延命した1996年とは、置かれた足場がまるで違っていた^[8]。

独立の回復は、そのまま次の結び付きへ接続した。2015年5月にマツダはトヨタ自動車との業務提携を公表し、2017年8月には資本業務提携へ踏み込んで、マツダがトヨタ株の0.25%、トヨタがマツダ株の5.05%を持ち合う対等な関係を結んだ。あわせて折半出資の合弁でアラバマ州に新工場を建設し、四半世紀ぶりに北米現地生産を再開する道筋を得た。25%から33%まで高められたフォードの支配的な提携とは異なり、相互保有を5%台に抑えて共同運営する形は、独立を保ったまま規模の不足を補う選択であった^[9]。