セイコーエプソンの売上収益の推移と業界ランキング

セイコーエプソン:売上収益

2026/31.41兆円YoY+3.7%

セイコーエプソンの2026年3月期の売上収益は1.41兆円、前期比+3.7%。1981年4月期の1,211億円から2006年3月期の1兆5,496億円まで約13倍に増加した。リーマン・ショック後は2009年3月期(16.7%減)と2010年3月期(12.2%減)に2期連続の減収となり、2012年3月期には8,780億円まで縮小。この間に中小型液晶など電子デバイス事業の分社と譲渡を進め、2026年3月期は2012年3月期の約1.6倍の規模に回復した。

売上収益の長期推移:1981年4月期〜2026年3月期
売上収益(連結)(億円)売上収益(単体)(億円)
決算期科目業績YoY区分社長
2026/3売上収益14,133億円+3.7%連結/IFRS小川恭範
2025/3売上収益13,629億円+3.7%連結/IFRS小川恭範
2024/3売上収益13,140億円▲1.2%連結/IFRS小川恭範
2023/3売上収益13,303億円+17.8%連結/IFRS小川恭範
2022/3売上収益11,289億円+13.4%連結/IFRS小川恭範
2021/3売上収益9,959億円▲4.6%連結/IFRS碓井稔
2020/3売上収益10,436億円▲4.2%連結/IFRS碓井稔
2019/3売上収益10,897億円▲1.1%連結/IFRS碓井稔
2018/3売上収益11,021億円+7.5%連結/IFRS碓井稔
2017/3売上収益10,249億円▲6.2%連結/IFRS碓井稔
2016/3売上収益10,925億円+0.6%連結/IFRS碓井稔
2015/3売上収益10,863億円+8.2%連結/IFRS碓井稔
2014/3売上高10,036億円+17.9%連結/IFRS碓井稔
2013/3売上高8,513億円▲3.0%連結/日本基準碓井稔
2012/3売上高8,780億円▲9.8%連結/日本基準碓井稔
2011/3売上高9,737億円▲1.2%連結/日本基準碓井稔
2010/3売上高9,854億円▲12.2%連結/日本基準碓井稔
2009/3売上高11,225億円▲16.7%連結/日本基準花岡清二
2008/3売上高13,478億円▲4.8%連結/日本基準花岡清二
2007/3売上高14,160億円▲8.6%連結/日本基準花岡清二
2006/3売上高15,496億円+4.7%連結/日本基準草間三郎
2005/3売上高14,798億円+4.7%連結/日本基準草間三郎
2004/3売上高14,132億円+6.9%連結/日本基準草間三郎
2003/3売上高13,225億円+3.8%連結/日本基準草間三郎
2002/3売上高12,741億円+32.4%連結/日本基準安川英昭
2001/3売上高9,620億円+3.3%単体/日本基準安川英昭
2000/3売上高9,315億円+13.0%単体/日本基準安川英昭
1999/3売上高8,247億円+1.2%単体/日本基準安川英昭
1998/3売上高8,151億円+30.9%単体/日本基準安川英昭
1997/3売上高6,229億円+3.7%単体/日本基準安川英昭
1996/3売上高6,009億円+17.6%単体/日本基準安川英昭
1995/3売上高5,109億円+14.9%単体/日本基準安川英昭
1994/3売上高4,446億円+3.1%単体/日本基準安川英昭
1993/3売上高4,314億円▲8.3%単体/日本基準安川英昭
1992/3売上高4,707億円+3.0%単体/日本基準安川英昭
1991/3売上高4,569億円+49.3%単体/日本基準—
1986/3売上高3,060億円+29.7%単体/日本基準—
1985/3売上高2,360億円+16.0%単体/日本基準—
1984/3売上高2,034億円+34.5%単体/日本基準—
1983/4売上高1,512億円+24.2%単体/日本基準—
1982/4売上高1,217億円+0.5%単体/日本基準—
1981/4売上高1,211億円—単体/日本基準—
出所:ダイヤモンド会社要覧 非上場会社版 1985年版(1981年4月期〜1984年3月期)、長野県会社年鑑 1986年版(1985年3月期〜1985年3月期)、日経産業新聞 1987/4/27(1986年3月期〜1986年3月期)、日経ビジネス 1991/7/22(1991年3月期〜1991年3月期)、日経産業新聞 1992/6/6(1992年3月期〜1992年3月期)、日経産業新聞 1993/6/26(1993年3月期〜1993年3月期)、日経ビジネス 1994/8/1(1994年3月期〜1994年3月期)、日本経済新聞 19958/8(1995年3月期〜1995年3月期)、日本経済新聞 1996/6/7(1996年3月期〜1996年3月期)、日本経済新聞 1997/6/7(1997年3月期〜1997年3月期)、日本経済新聞 1998/6/5(1998年3月期〜1998年3月期)、日本経済新聞 1999/5/28(1999年3月期〜1999年3月期)、日経産業新聞 2000/5/26(2000年3月期〜2000年3月期)、日経産業新聞 2002/5/23(2001年3月期〜2001年3月期)、有価証券報告書(2002年3月期〜2026年3月期)

免責事項およびポリシー