セイコーエプソン：大和工業の設立と「EPSON」ブランドの制定

1942年5月、長野県諏訪に有限会社大和工業が時計部品の加工を目的として設立された。実質的な創立者の山崎久夫元代表取締役は、戦後に疎開先から諏訪へ戻った第二精工舎の技術者を説き伏せて同地にとどめた人物で、学卒者を求めて全国の大学を巡り、目当ての学生が校門の前に現れるまで待ち受けることさえあった。会社としては、1959年5月に服部時計店系列の第二精工舎諏訪工場の営業を引き継いで有限会社諏訪精工舎を名乗り、同年9月に株式会社となった。時計部品の仕上げを受け持つ信州精器株式会社は、1961年12月に子会社として設けられた。

時計に必要な部品は当時ほとんど入手できなかった。動力にぜんまいを使っていた時代は、時計向けの工作機械自体が存在しなかった。クオーツの開発に取り組んだ際も、低消費電力を特徴とするC-MOSや水晶発振子、1秒刻みで動くステッピングモーターはまだこの世に存在していなかった。入手できる部品や材料で妥協する道は採らず、苦労してでもすべてを自前で作り上げる方針を決めたことから、部品・材料の段階までさかのぼる内製化が始まった。1980年時点での時計部品の内製化率は、種類ベースでみるとほぼ100%に達していた。技術者採用の内訳はエレクトロニクスと機械にそれぞれ35%を割り当て、残る枠は物理・化学・金属系の出身者で埋めて、専門分野の偏りが出ないようにしていた。

諏訪精工舎は、部品や材料の開発がある程度育つと責任者を付けて別会社にし、本社を含むグループ8社のあいだに上下関係を置かなかった。1961年12月に設けた信州精器はその型の最初で、時計部品の仕上げ加工から出発している。子会社には製品の外部売りを奨励し、最大限、経営として独立できるようにするのが方針で、本社は全体の研究開発を総括して人の採用と資金の面倒をみる役に回った。親会社の服部時計店も、兄弟会社にあたる第二精工舎と諏訪精工舎の経営にほとんど口をはさまず、同じウオッチを作る両社のあいだに生産品目の垣根も設けなかった。水晶発振子のように、第二精工舎の栃木硬石と諏訪精工舎の松島工業が同じものを作る重なりも残った。

腕時計でない水晶時計の歴史は古く、1927年にアメリカのベル研究所で作られている。セイコーグループでも1958年には精工舎が放送局用の水晶時計を納めていたが、真空管を使ったたんす3棹分ほどの大きさだった。水晶時計を腕に着けられる大きさまで小さくすることについて、当時は学者や研究者の間でも無理だとみる声が多数だった。据え置きでも持ち運び用でも、装置としての水晶時計はすでに作れた。1964年10月の東京オリンピックで時計装置を請け負った際、水晶時計を受け持った諏訪精工舎は、乾電池で動く可搬型に仕上げている。同じ大会にはクリスタル・クロノメーターと、世界で初めての水晶式ポータブルプリンターも出品した。

諏訪精工舎が水晶腕時計で挑んだ相手は時計王国のスイスで、同社の水晶時計がスイスの時計コンクールで好成績を出し始めていたことも後押しになった。開発に全面的に乗り出したのは、オリンピックが閉幕した1965年のことである。越えるべき壁は、何としても超小型にすること、腕の上で受ける衝撃に耐え続けること、ごく小さな電池で足りるまで電力消費を抑えることの三つだった。針を電子的に動かすにはぜんまいに代えてモータが必要になるが、薄い時計に収まる極小のものには限界がある。その解決策としてモータ担当の技術者が考えたのは、部品を一つずつばらして時計内部の隙間に散らして収めるやり方で、歯車どうしの間に入り込ませる設計に着手した。

伝統や歴史の蓄積が浅かったことが、かえってクオーツのような新しい技術を社内で受け入れやすくした。1969年に世界で初めて売り出された水晶腕時計は、18金ケースの超高級品で45万円の値が付き、この「セイコークォーツ」がその後の世界の腕時計産業を大きく塗り替えていく。技術者の目標は二つに限られ、精度をさらに上げることと、大衆でも手の届く値段に収めることだった。取締役だった安川英昭は当時を「開発の方向がハッキリと定まり、しかも、開発テーマに全員が共鳴できたからこそ皆の力が結集でき、優れた技術開発に結び付いた」と振り返っている。電子ウォッチの時代にスイスとの差を決定づけたのは、分散型のステップモーターに加え、時計メーカーが自らICを作るようになったことだった。

諏訪精工舎にとって、ICづくりは技術の蓄えがほぼゼロの状態から挑むものだった。電子ウォッチの要はICだったが、機械式腕時計に電子部品は一切要らないため、社内には電子の技術者がほぼ皆無だった。消費電力の小さいC-MOSの開発を国内の大手電機メーカーに頼んで回ったものの、電子ウォッチに将来があるかどうか見通せないとして、色よい返答はもらえなかった。続いてアメリカのICメーカーに開発と生産を任せたが、1969年に届いたC-MOSのICは半数近くが不良品だった。この依頼の時点で、電子ウォッチの中核部品であるICはどうあっても社内で手がけるべきだという方針が固まっていた。

ICの技術開発で肝心なのは生産技術で、不良品をどう減らし歩留まりをどう高めるかが鍵だった。IC研究には社内から優れた技術者を選んで充てたが、ほぼ素人だったため、まず東京大学と電子技術総合研究所の指導を仰ぎ、電総研へは1年ごとに1人、合わせて3人を研修に送った。ここで生きたのが時計づくりで積み上げた精密加工の技術だった。回路の開発設計を除けば、ICの生産も時計と同じくミクロン単位の加工で、両者の生産技術は根本で似通っていた。1971年には自社製のC-MOSのICを製品に使えるところまで来ており、その歩留まりはアメリカ製を大きく上回った。1973年にはLSIを開発してデジタルウォッチに搭載し、同年11月に半導体事業へ乗り出した。

時計の外へ出る製品は、時計の部品を作るために身につけた技術から出てきた。1968年9月にミニプリンター事業を始め、1975年4月には米国に販売会社Epson Americaを設立して眼鏡レンズ事業を起こす。同年6月、非時計分野のカンパニーブランドとして「EPSON」を制定した。1976年7月には水晶デバイス事業、1978年12月にはコンピュータ用プリンター事業が続く。川上へ遡って育ったエレクトロニクス技術と機械技術がからみ合い、学際・業際の製品を生み出した形である。良い時計を作るために部品へ遡った手が、そのまま時計の外の市場を開いた。