セイコーエプソン規制の削減日程に先立つフロン全廃の決定と、外注企業を含む洗浄工程の切り替え

半導体や液晶といった電子部品の歩留まりは、洗浄の確かさに支えられている。洗浄の溶剤としては長くベンゼンやアルコールなどの引火性溶剤が使われたが爆発の危険があり、次に採り入れられたトリクロロエチレンなどの塩素系有機溶剤は吸入すると人体への影響が大きい。それらを一挙に解決する溶剤として、人体に無害で洗浄力の抜群なフロンが1960年代に登場していた^[1]。

1987年に採択されたモントリオール議定書で、日本でもフロンの段階的な生産削減が決まった。削減の日程は1986年の使用水準を上限とし、その80％、さらに50％へと絞っていくものであった。フロン問題が持ち上がるまで、同社の洗浄溶剤への関心は薄かった。万能な溶剤であり、コストも製品原価に響くほどではないため、全社でどれだけの量を使っているかさえ把握されていなかった^[2][3]。

1988年8月、フロンの使用実態を調べる社内調査委員会が動き出し、どの工程でどれだけ使っているかが初めて明らかになった。1988年度の全社の使用実績は1,400トンで、内訳は眼鏡用レンズなどの光学部門が約4割、液晶パネルなどの表示体部門が2割、時計部品やディスクドライブ部品などの精密部品部門が2割であった。使用量は1986年の871トンから2年で1.6倍に膨らんでいた^[4]。

用途別に整理すると、水切り乾燥が62％、洗浄用が30％、その他が8％であった。光学と表示体の部門は水洗後に残る水滴をフロン蒸気とともに蒸散させる水切り乾燥に使い、精密部品の部門は錆止めの油脂を落とす洗浄そのものに使っていた。事業部ごとに用途が違えば対策と進み方も違ってくるため、各事業部が独自に動くより推進センターが標準化した技術を確立する道が選ばれた^[5]。

1988年末、中村恒也社長は自ら1993年までの脱フロンを決めた。同年12月には生産技術本部内に脱フロン技術の収集と研究開発のための専従組織「フロンレス推進センター」を長野県茅野事業所に設け、専従者は6人であった。8月に始まった社内調査委員会はこのセンターを核に、すべての事業部を巻き込んで縦のラインで脱フロンを徹底させる対策組織へ改めて編成された^[6]。

決めた理由は理想ではなく、生産を止めないことにあった。生産技術本部長の常務は、モントリオール議定書によって従来のペースでフロンを使えなくなると見込まれ、フロン使用から遠ざからない限り規制で製品の生産が妨げられかねないと語っている。中村社長も「このままではフロンが使えずに生産に支障が出るから、フロンを使うのはやめよう。そのために、全社的に取り組もう」と、決定の中身をそう説明した^[7][8]。

手当ては現場の点検から入った。洗浄工程で本当に洗浄する必要があるのかをTQCの手法で点検して1年で6％を削り、水切り乾燥については乾燥精度が粗くてもよいハードディスクなどを中心に高速回転の遠心力を使うスピンドライヤーへ切り替えて26％を削った。蒸散を防いで回収を徹底する管理改善で18％。1988年度に1,400トンだった使用量は、1989年末の月次を年換算すると700トンに落ちた^[9][10]。

ところが、そこで現場の管理による削減は限界に達した。1990年度中にさらに前年度から半減させ年間300トン台に持っていくには、推進センターの主導で代替技術を確立し製造ラインへ広げるほかなかった。仮に300トン体制ができても、プリント基板などの精密部品の油脂汚れを純水だけで落とすことはできず、試算では100トンから200トンほどは有機溶剤による洗浄に頼らざるを得なかった^[11]。

難所は自社の工場の外にあった。同社は200社ほどある外注企業にフロンレスの技術を入れさせる必要を抱えていた。国際世論にはフロンの生産規制にとどまらず、フロンを使って生産された工業製品の貿易制限を検討する動きすらあり、製品不買運動のような不測の事態を避けるには、すべての外注企業を巻き込んで進めるほかなかった^[12]。

費用の出どころが、そのまま難所であった。フロンレス洗浄装置は製品の付加価値や生産性の向上に直接は貢献せず、零細企業を含む松本や伊那谷の外注企業群に入れさせるのは容易でない。純水による洗浄には排水処理装置の併用が欠かせず、これも高額の新規投資を要した。推進センターは外部の機械メーカーと組んで安価な洗浄機械の共同開発に当たり、中村社長は自社の脱フロン技術を公開して他社の知恵も借りると述べた^[13][14]。

会社は1993年に全世界でフロン全廃を達成したと自ら記録している。環境の情報開示の面でも評価が続き、2003年と2004年の環境報告書賞では電機・精密機器の分野で優良賞に選ばれた。2004年の講評は、ビジョンと方向性が明確で環境保全の取り組みに独自性が感じられる点を挙げている。1988年末の決定は、20年近く残る枠組みへ育っていた^[15][16]。

30年を経て、環境の負荷の低さは製品を売る言葉に変わった。2020年4月に社長へ就いた小川恭範氏は、オフィスで主流のレーザープリンターをインクジェットへ置き換える戦略の根拠として、消費電力の少なさと環境性能の高さを挙げた。ただ同じ場で「価格や大きさの面で顧客のニーズを満たすラインナップがまだ十分にそろっておらず、当初思い描いたように拡販できていない」とも認めていた^[17]。