リコーの売上高の推移と業界ランキング

リコー:売上高

2026/32.61兆円YoY+3.2%

リコーの2026年3月期の売上高は2.61兆円、前期比+3.2%。1970年3月期の475億円から約55倍に増加した。1974年3月期には752億円から1,059億円へ40.8%の増収を記録。減収の幅が大きかったのはコロナ禍の2021年3月期で、2兆86億円から1兆6,821億円へ16.3%減少した。石油危機後の1976年3月期(8.5%減)と2017年3月期(8.2%減)にも大きな減収を計上。2021年3月期以降は5期連続の増収で、約1.6倍に回復した。

売上高の長期推移:1970年3月期〜2026年3月期
売上高(連結)(億円)売上高(単体)(億円)
決算期科目業績YoY区分社長
2026/3売上高26,083億円+3.2%連結/IFRS大山晃
2025/3売上高25,279億円+7.6%連結/IFRS大山晃
2024/3売上高23,490億円+10.1%連結/IFRS山下良則
2023/3売上高21,342億円+21.4%連結/IFRS山下良則
2022/3売上高17,586億円+4.5%連結/IFRS山下良則
2021/3売上高16,821億円▲16.3%連結/IFRS山下良則
2020/3売上高20,086億円▲0.2%連結/IFRS山下良則
2019/3売上高20,132億円▲2.4%連結/IFRS山下良則
2018/3売上収益20,634億円+1.7%連結/IFRS三浦善司
2017/3売上収益20,289億円▲8.2%連結/IFRS三浦善司
2016/3売上収益22,090億円+2.7%連結/IFRS三浦善司
2015/3売上収益21,514億円▲2.0%連結/IFRS三浦善司
2014/3売上高21,957億円+14.1%連結/IFRS近藤史朗
2013/3売上高19,245億円+1.1%連結/米国基準近藤史朗
2012/3売上高19,035億円▲1.9%連結/米国基準近藤史朗
2011/3売上高19,413億円▲3.7%連結/米国基準近藤史朗
2010/3売上高20,158億円▲3.6%連結/米国基準近藤史朗
2009/3売上高20,917億円▲5.8%連結/米国基準近藤史朗
2008/3売上高22,200億円+7.3%連結/米国基準桜井正光
2007/3売上高20,689億円+8.0%連結/米国基準桜井正光
2006/3売上高19,151億円+5.6%連結/米国基準桜井正光
2005/3売上高18,141億円+1.9%連結/米国基準桜井正光
2004/3売上高17,802億円+2.4%連結/米国基準桜井正光
2003/3売上高17,383億円+3.9%連結/米国基準桜井正光
2002/3売上高16,723億円+8.7%連結/米国基準桜井正光
2001/3売上高15,382億円+6.3%連結/日本基準桜井正光
2000/3売上高14,471億円+1.5%連結/日本基準桜井正光
1999/3売上高14,259億円+1.6%連結/日本基準桜井正光
1998/3売上高14,033億円+6.6%連結/日本基準桜井正光
1997/3売上高13,160億円+18.2%連結/日本基準桜井正光
1996/3売上高11,130億円+9.1%連結/日本基準—
1995/3売上高10,202億円+5.4%連結/日本基準—
1994/3売上高9,683億円▲5.2%連結/日本基準—
1993/3売上高10,219億円+0.4%連結/日本基準—
1992/3売上高10,174億円+125.2%連結/日本基準—
1985/3売上高4,517億円+16.2%単体/日本基準—
1984/3売上高3,887億円+19.2%単体/日本基準—
1983/3売上高3,262億円+10.7%単体/日本基準—
1982/3売上高2,948億円+16.3%単体/日本基準—
1981/3売上高2,534億円+13.0%単体/日本基準—
1980/3売上高2,243億円+13.6%単体/日本基準—
1979/3売上高1,974億円+15.0%単体/日本基準—
1978/3売上高1,716億円+22.2%単体/日本基準—
1977/3売上高1,404億円+26.0%単体/日本基準—
1976/3売上高1,114億円▲8.5%単体/日本基準—
1975/3売上高1,217億円+14.9%単体/日本基準—
1974/3売上高1,059億円+40.8%単体/日本基準—
1973/3売上高752億円+11.6%単体/日本基準—
1972/3売上高674億円+3.2%単体/日本基準—
1971/3売上高653億円+37.5%単体/日本基準—
1970/3売上高475億円+40.5%単体/日本基準—
出所:会社年鑑(1970年3月期〜2001年3月期)、有価証券報告書(2002年3月期〜2026年3月期)

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