ツガミ：津上製作所の設立と長岡・信州工場による工作機械生産

津上退助氏は大正期に東京で個人の工場を興し、長さの基準となるブロックゲージと各種の原器を作り始めた。創業の年は、1955年の社史録が1922年、1968年の企業史が1923年、1959年の証券誌が1924年と記す。発端は第1次世界大戦の末期で、弾薬の欠乏に悩んだロシアが日本に補給を求めた時期にあたる。当時、渡辺鉄工所で技師長を務めていた津上退助氏は、寸法の基準となる工業原器の重要性に着目して国産化に着手した。工場は武蔵小山から雑色へ移り、津上退助氏はスタンダード・ゲージを国内で初めて作り上げた。兵器の部品を大量にそろえるには寸法の基準器が欠かせず、輸入に依存したままでは国内で量産の土台を築けないと考えたのだろう。

津上退助氏は1928年に工場を株式組織に改め、蒲田区雑色で株式会社津上製作所を発足させた。1931年には三井の投資を受け入れ、下丸子に工場を新設して事業を拡張した。1968年の企業史は、下丸子町への移転を1934年と記す。製品はゲージと精密測定器に工作機械が加わり、津上の原器は国内の工業界で長さの標準として広く使われた。1959年の証券誌も、三井の資本の導入を事業の拡張と結び付けて記した。原器の需要が全国の工場に広がる一方、個人の資金では下丸子の新工場を賄えず、三井の資本を増産の元手に充てたと推察される。

1937年3月15日、津上退助氏は三井資本と別れ、新潟県長岡市に資本金200万円で新たな株式会社津上製作所を設立した。長岡市が工場の誘致を申し入れ、津上退助氏がこれを受け入れた。新会社は三井の資本が入った旧会社から切り離して発足し、現在のツガミの前身となった。1959年の証券誌の資本金の表も、1937年4月の設立時の資本金を2,000千円と記す。長岡の工場はその後の生産の中心となり、1959年時点でも全製品を作る主力の拠点だった。三井と別れた経緯を記した資料は手元に無く、自治体の誘致で用地と人手を得られる長岡を、独立した経営を立て直す拠点に選んだとみられる。

1938年12月、津上退助氏は商社の安宅商会と提携し、商号を津上安宅製作所に改めた。提携の後の資本金は、1939年12月に500万円、1940年2月に1,500万円。設立時に200万円だった資本金は、提携から2年足らずで7.5倍に膨らんだ。安宅商会との提携は終戦の年まで続き、1945年1月に同商会と別れて旧名の津上製作所に戻った。長岡の新会社には販路と増資の引受先が乏しく、商社の資金力と販売網を得る見返りに商号へ安宅の名を加えたと思われる。

津上安宅製作所は政府の要望を受け、ネジ切フライス盤とネジ研磨盤の国産化に取り組んだ。ブロックゲージで培った測定の技術を土台に、事業は精密測定器から精密工作機械へ広がった。戦時中は軍需の注文に追われて業務を拡張し、1944年2月に資本金は3,500万円となった。設立から7年で資本金は17.5倍に増えた。ネジを加工する機械は戦後も主力製品に残り、1959年の製品にもネジ転造盤、ネジ切盤、ネジ研削盤が並んだ。ネジの精度は長さの基準器と同じ測定の技術に依存するため、原器の会社が工作機械へ進む距離は短かったと考えられる。

1945年1月、津上退助氏は安宅商会との提携を解き、商号を津上製作所に戻した。翌2月には津上精密工学工業株式会社を吸収合併し、その工場は長野県の信州工場となった。同じ2月には2,000万円を増資し、資本金は5,500万円。信州工場は戦後も長岡工場に次ぐ拠点として残り、1959年時点で精密工作機械と印刷機を作っていた。1968年の企業史も、津上精密工学工業の合併を信州工場の起点として記す。合併の目的を示す記述は資料に無く、本土への空襲が迫る中で生産を東京圏から長野県へ分散させる狙いがあったと推測される。

終戦で工作機械の製造が禁じられ、津上製作所は1945年10月にミシンの製造を始めた。1950年3月期より前の生産高では、ミシンが70%から90%を占めた。ミシンは製品の8割超を輸出に充て、対米輸出の累計は1955年までに12万台を超えた。1949年に工作機械の製造が許可されると、津上製作所はこの機種の生産を再開した。同じ1949年には、東京証券取引所の再開と同時に株式を上場。1950年に朝鮮戦争が起きると米国で工作機械が不足し、津上製作所は自動盤などの大量の注文を受けて設備と人員を増やした。1952年5月末の受注残6億2,226万円のうち、輸出が5億307万円を占めた。

津上製作所は1951年に米国シアトルのバークレー社と契約を結び、同年12月から工作機械の輸出を始めた。1952年6月には同社から約4億円のネジ自動旋盤を受注し、増資と借入金、転換社債で調達した資金を増産に投じた。資本金は1952年4月に2億4,000万円、同年10月に5億円へ増えた。ところがバークレー社は注文を破棄し、1953年6月に津上製作所は不渡手形を出した。1953年の前衛誌は、不渡の額を5,000万円以上とし、原価1万円超のミシンを約7,000円で輸出していた赤字も原因に挙げた。津上製作所は会社更生法の適用を申し立て、同年11月に更生手続の開始が決まった。ミシンの赤字を工作機械の大口輸出で埋めようとした増産が、1件の注文の破棄で資金繰りの破綻に直結したとうかがえる。