メルカリの総資産と自己資本比率の推移と業界ランキング

ネットプラットフォーマー：自己資本比率ランキング
  1. クックパッド 自己資本比率2025/12 91.5%
  2. Gunosy 自己資本比率2025/5 84.9%
  3. ウェザーニューズ 自己資本比率2026/5 84.5%
  4. GameWith 自己資本比率2026/5 76.0%
  5. 出前館 自己資本比率2025/8 73.7%
  6. インテージHD 自己資本比率2026/6 70.9%
  7. カカクコム 自己資本比率2026/3 70.1%
  8. ゼンリン 自己資本比率2026/3 67.9%
  9. インフォマート 自己資本比率2025/12 66.8%
  10. MonotaRO 自己資本比率2025/12 63.4%
  11. エムスリー 自己資本比率2026/3 58.0%
  12. 弁護士ドットコム 自己資本比率2026/3 53.9%
  13. ZOZO 自己資本比率2026/3 53.9%
  14. JMDC 自己資本比率2026/3 52.8%
  15. オークネット 自己資本比率2025/12 51.9%
  16. note 自己資本比率2025/11 46.8%
  17. チェンジHD 自己資本比率2026/3 44.3%
  18. U-NEXT HOLDINGS 自己資本比率2025/8 37.6%
  19. メドレー 自己資本比率2025/12 35.9%
  20. デジタルガレージ 自己資本比率2026/3 34.6%
  21. サイバーエージェント 自己資本比率2025/9 33.0%
  22. エムアップHD 自己資本比率2026/3 29.7%
  23. ソフトバンクグループ 自己資本比率2026/3 24.3%
  24. LINEヤフー 自己資本比率2026/3 20.4%
  25. メルカリ 自己資本比率2026/6 18.9%
  26. 楽天グループ 自己資本比率2025/12 2.2%

メルカリ：総資産と自己資本比率

2026/67,266億円YoY+33.6%

メルカリの2026年6月期の総資産は7,266億円（前期比+33.6%）、自己資本比率は18.9%。総資産は2014年6月期の22.8億円から12年で約320倍に拡大し、2018年6月期には545億円から1,178億円へ倍増した。自己資本比率の変動は大きく、2017年6月期に13期で最低の8.1%まで低下した後、2018年6月期に38.1pt上昇して46.2%となった。その後は2019年6月期31.1%、2020年6月期17.6%と低下し、2024年6月期は14.2%、2025年6月期は18.2%。

総資産と自己資本比率の長期推移：2014年6月期〜2026年6月期
総資産（億円）自己資本比率（%）
決算期科目業績YoY自己資本自己資本比率有利子負債区分社長
2026/6総資産7,266億円+33.6%1,371億円18.9%2,661億円連結/IFRS山田進太郎
2025/6総資産5,438億円+6.2%989億円18.2%1,910億円連結/IFRS山田進太郎
2024/6総資産5,122億円+23.3%727億円14.2%1,899億円連結/IFRS山田進太郎
2023/6総資産4,153億円+22.2%549億円13.2%1,564億円連結/日本基準山田進太郎
2022/6総資産3,399億円+29.5%377億円11.1%800億円連結/日本基準山田進太郎
2021/6総資産2,625億円+32.6%396億円15.1%358億円連結/日本基準山田進太郎
2020/6総資産1,980億円+21.0%348億円17.6%525億円連結/日本基準山田進太郎
2019/6総資産1,637億円+39.0%509億円31.1%527億円連結/日本基準小泉文明
2018/6総資産1,178億円+116.1%544億円46.2%200億円連結/日本基準小泉文明
2017/6総資産545億円+114.0%44.2億円8.1%164億円連結/日本基準小泉文明
2016/6総資産255億円+145.5%84億円33.0%—連結/日本基準山田進太郎
2015/6総資産104億円+354.8%16.1億円15.5%—単体/日本基準山田進太郎
2014/6総資産22.8億円—3.5億円15.4%—単体/日本基準山田進太郎
出所：有価証券報告書（2014年6月期〜2026年6月期）
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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最終改定: 2026年10月