東京応化工業：東証二部上場と米国オレゴン工場の稼働

上場時点の従業員は800人、売上高は370億円を見込み、製品別の構成比はフォトレジスト36%、化成品27%、印刷材料15%、プロセス機器14%、特殊化学材料等8%で、シェアはフォトレジスト関連が70%強、精製水酸化カリウムが90数%に及んだ。東京応化工業の株式が東京証券取引所市場第二部に上場したのは1986年7月30日である。伊藤毅雄社長が挙げた最大の理由は、フォトレジストを筆頭に製品の大半がファイン・ケミカルで、しかも各分野で高いシェアを持ち寡占に近い状態にある以上、ここまで育った会社として世間に存在を認められ、その責任を果たしたいという点にあった。伊藤社長は上場に際し『創立以来の展開を考えると、誠に感慨深いものがある』と創業からの歩みを振り返った。

品質で選ばず別の理由で材料メーカーを決めれば、その差は半導体メーカーの製品にはっきり出るため、材料メーカー同士の競争は技術力がそのまま評価される場でもあった。寡占の立場には供給する側の責務がついて回った。取引先が非常に多くなるぶん、各社の機密を決して漏らさないことが最大の課題になり、伊藤社長はそれを守り通して顧客の信頼を厚くしている点を同社の特色に挙げた。品質保証の重さも大きく、ひとたび製品を誤れば翌日には顧客に数億円の損失を与え、全額を償っていては三日も持たないため、品質管理は厳しく、細心の注意が要った。互いに競う半導体メーカーを同時に顧客として抱える材料メーカーは、技術の優劣だけでなく、秘密を漏らさない機構そのものを売っていたことになる。

半導体用フォトレジストの値段は、ネガタイプが数千円、ポジタイプが1万数千円の水準にあった。上場した年の半導体は、日米の貿易摩擦と円高に同時に見舞われていた。摩擦の解決には道筋がついたが、円高を含め不安定さは消えず、数量は大きく落ちずに前より増えた製品さえあった反面、価格は円高に強く押された。研究開発では1メガや4メガといった集積度の半導体への対応が既にかなり進んでおり、1990年9月には東京証券取引所市場第一部へ指定替えとなった。為替と通商交渉が単価を削る局面でも、次の世代の材料を先に用意しておけば需要の側から取り残されることはない。

1985年度の輸出は総売上高の3%ほどで、中身は版材や印刷関係の製品が中心だった。もっとも、日本の取引先を経由して海外の拠点へ送られる分は輸出に数えないため、実際に海外で使われた量はこれを上回る。上場の時点で伊藤社長が海外進出に慎重だったのは、フォトレジストの出来が周りの技術や環境で変わりやすく、米国の工場へ持っていってもすぐにうまくいくものではないとみていたからである。それでも上場の翌年にあたる1987年3月、東京応化は米国カリフォルニア州にオーカ・アメリカ社を設立し、同年9月には英国にオーカ（ユー・ケー）社を設けた。先に置いたのは工場ではなく、販売と技術支援の拠点であった。

フォトレジストは作られてからユーザーの手元に届くまでの日数が短いほど良い材料であり、供給の拠点を顧客の近くに置くという考え方を、東京応化は国内の分散配置で先に確かめていた。国内では1987年6月に御殿場工場を新設し、米国では1989年4月、オレゴン州にもう一社、TOKインターナショナル社を設立した。北米の拠点が二社に分かれたこの体制は長く続かず、1992年12月にTOKインターナショナル社をオーカ・アメリカ社へ合併し、米国の機能を一社へ集約した。同じ1992年10月には装置側を担うティーオーケーエンジニアリング社を設立している。進出の設計図は初手から固まっていたわけではなく、走らせながら組み直したのだろう。

上場の時点で伊藤社長が気にかけていたのは、フォトレジストが周囲の技術や環境の影響を受けやすく、米国の工場に移してもすぐには軌道に乗らないという点だった。全体の釣り合いを少しずつ整えてから出ていくという進め方にも、材料メーカーならではの制約がにじむ。東京応化にとって初めての海外製造拠点となるオレゴン工場は1993年5月に動き出し、1997年5月には同じ工場に海外初の半導体用フォトレジスト生産工場が完成した。最初の現地法人を置いた1987年から数えると、日本と同等の品質の半導体材料を他の土地で作れるまでに10年がかかっており、海外進出とは販路を広げることではなく、品質を再現できる製造条件をもう一組そろえることだった。

1994年2月、東京応化は郡山工場を新設した。相模・宇都宮・熊谷・阿蘇・御殿場に続く国内拠点であり、全国を数ブロックに分けて生産拠点を置くという構想が、東北を加えて形を整えたことになる。この配置は輸送費を削るためのものではない。フォトレジストは劣化しやすく、作られてからユーザーの手元に届くまでの日数が短いほど良い材料であるため、需要地の近くで作ること自体が品質の条件であった。半導体メーカーが品質以外の要素で材料を選べば結果が製品に歴然と現れる市場では、供給の地理もまた技術の一部として評価されたのだろう。

1995年5月、東京応化はイタリアにTOKイタリア社を設立した。印刷用の感光性樹脂版は1970年代後半に開発されて柱の一つに育ち、新聞製版では1分間に4枚を処理する高速の凸版用自動製版機も手がけていた。半導体関連以外の製品は比較的安定しており、感光性樹脂版の生産も軌道に乗っていた。上場時点の輸出でも版材と印刷関係の製品が主流であり、半導体の量産集積が無い欧州へ置いた拠点が担ったのは、この別の系統であった。

1998年1月、東京応化は台湾東應化股份有限公司を設立した。北米ではオレゴン工場が1997年5月に半導体用フォトレジストの生産へ入り、欧州には1995年5月にTOKイタリア社を置いていた。顧客の隣で作るという型は、1980年代半ばに国内の全国分散として構想され、米国で十年をかけて実証され、台湾でアジアの量産集積へ届いたことになる。上場の年に総売上高の3%程度だった輸出比率の会社が、十年余りで三つの地域に製造と供給の足場を持つ材料メーカーへ変わった。