キオクシアホールディングス の歴史

キオクシアのNAND型フラッシュメモリ事業は、母体である東芝（東京芝浦電気）の半導体事業^[1]から分かれた。東京芝浦電気は1951年1月、川崎市の小向工場でトランジスタを試作した^[2]。1956年7月までには、東京通信工業（後のソニー）・日立製作所・三菱電機・神戸工業とともに、米ベル研究所とウェスタン・エレクトリックからトランジスタ技術のライセンスを受けた日本の最初期5社の一角を占めた^[3]。ただし東芝は、メモリではNECと日立製作所の後塵を拝していた^[4]。第2次石油危機をはさむ時期には設備投資を抑えて事業の規模を縮め^[5]、1981年に川西剛氏が半導体事業部長に就いた直後には、東芝がDRAMから撤退するという報道^[6]が新聞に出た。

東芝が1MビットDRAMで首位に立った^[7]のは、技術と投資の両面で他社と別の道を選んだためである。DRAMは集積度が上がるほど掘り下げるか積み上げるかの立体加工^[8]が要るが、東芝は1Mビット世代で平面セルと低消費電力のCMOSを選び^[9]、消費電力を従来の半分未満に抑えて量産性で優位に立った。各社が64Kビットから256Kビットへ生産を移す時期に、東芝は一挙に1Mビットへ先行投資^[10]し、1986年に月産100万個へ量産を伸ばし、^[11]この製品分野で世界首位となった。同年、日本の半導体シェアは米国を抜き、東芝もNEC・日立製作所とともに上位を占めた^[12]。9月2日には日米半導体協定が結ばれ^[13]、公正市場価格を下回る販売が規制された。東芝機械のココム違反事件^[14]で東芝が米国市場から締め出されかけたときは、1MビットDRAMを頼るIBMとヒューレット・パッカードが米議会に働きかけ、制裁は米政府関連の調達からの排除にとどまった。

キオクシアの主力製品であるNAND型フラッシュメモリは、東芝の技術者が発明した^[15]。舛岡富士雄氏は1980年に川崎の研究拠点で^[16]数名の技術者と不揮発性メモリの開発に着手し、1984年の国際会議IEDM^[17]で、記憶素子を1個のトランジスタで構成する小型のメモリを発表した。ビット当たりの面積は従来のEEPROMの4分の1以下^[18]で、一括して素早く消せる様子がカメラのフラッシュを思わせることから、同僚の有泉章二氏が「フラッシュ」と名付けた^[19]。後にNOR型と呼ばれるこの方式に対し、舛岡氏は素子をまとめて直列につなぎ、面積あたりの記憶容量を高めたNAND型^[20]を考案した。東芝は1987年のIEDMでこれを世界で初めて発表した^[21]。狙いは、パソコンのハードディスクを半導体で置き換える^[22]ことにあった。

東芝は1991年に世界初の4MビットNAND型フラッシュメモリを製品化^[23]し、1992年には三重県に四日市工場を設けた^[24]。ただし発明を事業にする速さでは後れを取り、東芝の開発要員は1991年の時点で数十人規模^[25]にとどまった。1986年に事業部を置き数百人体制を組んだインテルが、1992年にはフラッシュメモリの世界市場で85%以上^[26]を占めた。東芝は同年、NAND技術を韓国のサムスン電子へ供与した^[27]。サムスンは半導体不況で日本勢が投資を抑えた1992年に8インチ量産ラインへ踏み込み^[28]、この投資でDRAMの世界首位へ躍り出た。舛岡氏は処遇への不満から1994年に東芝を退職して東北大学教授に転じ^[29]、発明対価を求めた訴訟は2006年に和解した^[30]。東芝は16Mビット世代でDRAMの競争力を保てず^[31]、四日市がNAND型の生産を始めた1999年^[32]には、携帯電話とデジタルカメラの普及でフラッシュメモリの需給が逼迫していた^[33]。

1990年代末、東芝のDRAM事業は世界シェア約5%まで後退した^[34]。1999年にはIBM・独シーメンスとの256メガDRAM共同開発^[35]が2000年をめどに解消と決まった。バージニア州で東芝とIBMが折半出資したドミニオン・セミコンダクタも、東芝がIBMの全持株を買い取る形^[36]で提携を解いた。生き残りには世界シェア20%が要る^[37]との見方が広がっていた。NECと日立製作所は事業統合を決め^[38]、韓国では現代電子がLG半導体を吸収し、サムスン電子は投資を拡大し、マイクロン・テクノロジーはテキサス・インスツルメンツのDRAM事業を買収した^[39]。東芝はIBM向けの生産能力をフラッシュメモリへ振り替える^[40]方針を掲げ、2000年5月に米サンディスクとの協業を始めた^[41]。2001年のITバブル崩壊は半導体市況を冷やし^[42]、東芝は同年12月に汎用DRAM事業からの撤退を決めて^[43]、ドミニオンの工場をマイクロンへ売却した^[44]。

東芝はDRAMでの敗因を生産体制に求めた^[45]。DRAMの生産は最大7拠点に分かれ^[46]、大規模な設備投資ができないまま最新技術の導入も遅れ、大型投資で攻める韓国・台湾勢に抜かれていた^[47]。そこでフラッシュメモリの開発と生産は四日市工場に集め^[48]、組み立てとテストの後工程は外部委託に回した^[49]。四日市第4工場では土地と建屋を東芝が出し^[50]、製造装置はサンディスクとの折半出資会社が持つ^[51]形で、投資を分担した。2002年4月にフラッシュビジョンを四日市に設けた^[52]のを皮切りに、フラッシュパートナーズ、フラッシュアライアンス^[53]、フラッシュフォワードと合弁を重ねた。2005年2月には300ミリウエハ対応の第3製造棟^[54]を稼働させ、2007年9月に竣工した第4製造棟^[55]では回路線幅43ナノメートルの量産に入った^[56]。2007年のNAND市場は推計で約1.4兆円まで拡大し^[57]、サムスン電子が世界首位^[58]、東芝とサンディスクの連合が2位を占めた。

2007年には携帯型音楽端末向けの需要の伸びが鈍り、NANDの需給が崩れて価格が急落した^[59]。2008年の金融危機がデジタル家電向けの需要をさらに削る^[60]と、サンディスクの収益は悪化した。サムスン電子は同年5月にサンディスクへ接触し、その後の株価下落を踏まえて1株26ドルの買収価格を示した^[61]が、10月22日に提案を撤回した^[62]。その2日前、東芝は四日市工場の第3・第4製造棟にある製造装置の保有比率を約50%から65%相当へ引き上げる^[63]と発表した。総額10億ドルの取引はサンディスクの財務を支え^[64]、東芝は生産能力拡大の一環だと説明した^[65]。2009年3月期の東芝は過去最悪となる3,435億円の最終赤字^[66]を計上した。2011年1月には最先端システムLSIの生産をサムスン電子などへ委託し^[67]、長崎工場をソニーへ売却した^[68]。同年7月、社内カンパニーのセミコンダクター＆ストレージ社を置き^[69]、四日市に第5製造棟を建てた^[70]。

サンディスクのエリ・ハラリCEOは2007年、NANDのコストはDRAMの10分の1まで下げられ^[71]、置き換えが進むと述べた。単価を下げる手段は当初、回路線幅の微細化にあった^[72]。東芝は2014年4月に15ナノメートルの128ギガビットNAND^[73]を量産し、以後は記憶素子を垂直に積む方式へ移った。2007年6月に開発した3次元フラッシュメモリ技術^[74]をBiCS FLASHとして製品化し、2015年3月に48層、2016年7月に64層^[75]のサンプルを出荷した。サンディスクは2016年5月にウエスタンデジタルへ買収され^[76]、四日市の合弁相手はハードディスク大手に代わった。東芝ではNANDを核とする電子デバイス部門が全社利益の大半を稼いでいた^[77]。一方で2015年には不正会計が発覚し^[78]、2016年3月期にはウエスチングハウスののれん3,300億円のうち2,600億円を減損して^[79]債務超過の瀬戸際に立った。

メモリ事業は2016年4〜12月期に1,022億円の営業利益^[80]を稼ぐ東芝の柱だったが、その行方は事業の外で決まった。2015年、第三者委員会は東芝が2008年度以降に営業利益を計約1,518億円過大に計上していたと認定^[81]し、田中久雄社長ら経営陣が引責辞任した。東京証券取引所は同年9月、内部管理体制に問題があるとして東芝を特設注意市場銘柄に指定した^[82]。そこへ米原子力子会社ウェスチングハウスの損失が重なった^[83]。2016年末に巨額損失リスクを公表すると格付けが引き下げられ、東芝は融資に付された財務制限条項に抵触した^[84]。2017年3月29日、ウェスチングハウスは米連邦破産法第11章の適用を申請した^[85]。東芝の債務超過額は2017年3月末で5,529億円に達し^[86]、二期連続の債務超過となれば上場廃止となるため、東芝は2018年3月末までの解消を迫られた。

東芝は2017年1月にメモリ事業の分社方針を決め、2月10日に受け皿として旧東芝メモリ株式会社を設立^[87]し、4月1日にメモリとSSDの事業を会社分割で承継させた。綱川智社長は分社するメモリ事業に少なくとも2兆円の価値があるとし^[88]、株式の過半を売って債務超過を埋める算段を立てた。切り出しを促したのは資金の穴埋めだけではなかった^[89]。半導体事業を続けるには巨額の投資が要り、韓国サムスン電子は2016年に半導体だけで113億ドルを設備投資に充てていた^[90]。財務の傷んだ東芝のままではメモリ事業が競争力を保てない^[91]という判断も、分社の背後にあった。総合電機の一部門だった事業は、2017年5月から7月にかけて香港・北米・欧州・ASEAN・韓国に販売子会社を設け^[92]、東芝の販売網から切り離した。

1次入札には10社程度が応じ^[93]、鴻海精密工業が約3兆円^[94]、ブロードコム・シルバーレイク連合が2兆円超を示した。東芝は2017年6月、提示額で劣る産業革新機構・日本政策投資銀行・ベインキャピタル・SKハイニックスの日米韓連合を優先交渉先に選んだ^[95]。世耕弘成経済産業相は技術流出の懸念があれば外為法を発動すると述べ^[96]、政府は鴻海への売却に反対した。NAND大手同士の統合は独禁審査が長引くとみられ、SKハイニックスは融資で加わった^[97]。合弁相手の米ウエスタンデジタルは、持分移転には自社の同意が要ると主張し、2017年5月に国際仲裁を申し立てた^[98]。同社日本法人の小池淳義社長は売却完了後、二社の関係が三社になる複雑さ^[99]と、SKハイニックスが買い手になることへの不安を挙げた。東芝は9月28日にベイン主導の買収目的会社Pangeaと株式譲渡契約を結び^[100]、紛争は12月13日、合弁の延長と新工場への共同投資を条件に和解した^[101]。

中国の独占禁止当局が2018年5月17日に承認し^[102]、2018年6月1日に譲渡が完了した。譲渡価格は約2兆3億円^[103]で、Pangeaの議決権はベインキャピタル49.9%、東芝40.2%、HOYA9.9%^[104]となり、日本勢が合わせて過半を占めた。東芝は普通株と転換型優先株で総額3,505億円^[105]を出し直した。売った側が4割を持ち直したのは持分法適用会社として利益と配当を取り込める^[106]ためで、東芝幹部はメモリ事業の利益が今後の東芝の生命線だと語った。SKハイニックスは将来株式に転換できる社債で参加し^[107]、アップルやデルは議決権のない株式で出資した。もっとも、売却の本来の目的だった債務超過の解消は、2017年末の6,000億円の増資で^[108]2018年3月末に達成済みだった。それでも売却が止まらなかった背景には、投資の速さが要る半導体事業で東芝の意思決定の煩雑さに嫌気が差し、一刻も早い完了を望んだ東芝メモリ側の事情^[109]があった。

2018年8月、Pangeaは存続会社として旧東芝メモリを吸収合併し^[110]、同日に東芝メモリ株式会社へ社名を改めた。2019年3月1日には株式移転で持株会社^[111]の東芝メモリホールディングス株式会社を設け、同年7月18日の発表を経て、10月1日にグループ14社を超える会社が一斉にキオクシアへ改称した^[112]。名は日本語の「記憶」とギリシャ語で価値を意味する「アクシア」^[113]を組み合わせた造語で、社内公募から選ばれた。東芝の名を外す準備は前年から^[114]進んでいた。2018年10月に米インテルで上級副社長を務めたステイシー・スミス氏を会長に迎え^[115]、2019年8月には台湾のLITE-ONのSSD事業を173億円で買収すると発表し^[116]、2020年7月に全株式を取得した。東芝メモリでSSD応用技術を率いた技師長の大島成夫氏は、これらを独力で決めたとし、東芝から離れる覚悟が高まっている^[117]と語った。

メモリは巨大な装置産業で、業績が悪くても一度投資を緩めれば競争から脱落する^[118]。四日市工場では2018年9月に第6製造棟とメモリ開発センターが竣工し^[119]、岩手県北上市に建てる新工場はウエスタンデジタルとの共同投資で数千億円から1兆円程度を要した^[120]。2019年6月には日本政策投資銀行を引受先とする非転換社債型優先株式^[121]を発行し、金融機関からのシンジケートローンと合わせて資金を調達した。NAND価格の下落に四日市工場の停電が重なり、2019年1〜3月期に284億円、4〜6月期に989億円の営業赤字を計上した^[122]。それでも投資は緩めず、北上工場の第1製造棟を2019年10月に竣工させた^[123]。出資者の資金回収と投資原資の確保を見据えて新規株式公開の準備が進んだが、2019年内の上場は難しいとみられていた^[124]。

キオクシアが上場を急いだのは、資金調達の道を広げるため^[125]だった。NANDは毎年数千億円の設備投資を要し、北上工場の整備も進んでいた^[126]。2020年8月の上場承認時、想定発行価格は1株3,960円^[127]、時価総額は約2兆1,300億円で、その年最大の新規株式公開になるはずだった。ところが投資家の反応は鈍く、9月17日に決めた仮条件は2,800〜3,500円へ引き下げられた^[128]。キオクシアは9月28日、株式市場の動向と新型コロナ感染の再拡大への懸念を挙げ、10月6日に予定した上場の延期を発表した^[129]。米中対立を背景とする対ファーウェイ輸出規制による業績悪化懸念も報じられたが、売り出しに買い手がつかなかった^[130]ことが主因とみられた。上場が遠のく間、ウエスタンデジタルは2021年に約200億ドルの株式交換による統合を提案^[131]し、2023年にはフラッシュ事業を分離して日本に本社を置く新会社をつくる構想で交渉が再燃した^[132]。

統合の狙いを、業界では投資の重さに求める見方が強かった^[133]。業界の設備投資は売上高の約5割に達し^[134]、2023年には6割を超えた。キオクシアも2022年10月に約1兆円を投じた四日市第7製造棟を竣工^[135]させたが、最先端品は162層にとどまり^[136]、230層台のサムスン電子やSKハイニックスに二世代遅れた。両社を足せばシェアは首位のサムスン電子に並び^[137]、顧客もキオクシアのスマートフォン向けとウエスタンデジタルのデータセンター向けで補い合った^[138]。だが2023年10月下旬、交渉は破談した^[139]。株主のSKハイニックスが競合との統合は投資の価値を損なうとして同意せず^[140]、ベインキャピタルとの条件も折り合わなかった^[141]ためである。SKハイニックスは2018年の買収連合に約3,950億円を拠出し^[142]、うち約1,290億円が転換社債だったとされる。ウエスタンデジタルはその後フラッシュ事業を切り離し、2025年2月にサンディスクとして分社した^[143]。

単独の道に戻ったキオクシアは2024年8月に東証へ上場を申請したが、9月下旬、投資家の評価が約8,000億円へ下がった^[144]ことを受けて10月の上場を再び見送った。直前の2024年3月期は市況の悪化で売上高1兆766億円、営業損失2,527億円、純損失2,437億円^[145]と、2期連続の赤字に沈んでいた。それでも上場を急いだ背景には財務の制約があるとみられた^[146]。2024年3月期末の自己資本比率は15.7%にとどまり^[147]、長短借入金1兆1,113億円と社債型優先株3,227億円を抱え、金融機関の融資には財務制限条項が課されていた。12月18日、キオクシアは東京証券取引所プライム市場に証券コード285Aで上場した^[148]。公開価格は仮条件の中値にあたる1,455円、初値は1,440円、初日の終値は1,601円^[149]で、公開価格に基づく時価総額は約7,840億円だった^[150]。2020年に見送った当時の想定の半分以下^[151]である。

2025年3月期、業績は反転した^[152]。生成AIとデータセンター向けSSDの需要で売上高1兆7,065億円、営業利益4,517億円^[153]、純利益2,723億円となり、黒字へ転じた。続く2026年3月期は売上高2兆3,376億円、営業利益8,704億円^[154]、純利益5,545億円といずれも過去最高で、営業利益は東芝メモリ時代の2018年3月期を超えた^[155]。急変はNANDの需給の変化による^[156]。エヌビディアのAI半導体に載る広帯域メモリの需要が急増し、DRAMも手がける競合が設備を移して、NANDの供給が細った^[157]。専業のキオクシアは高騰をそのまま受け取り、2026年1〜3月期の販売単価は前四半期の2倍以上になった^[158]。2023年3月には218層の第8世代BiCS FLASHを試作し^[159]、AIサーバー向けの大容量SSDが売上高の約3割を占めた^[160]。北上工場では2024年7月に第2製造棟の建屋が完成^[161]し、2025年9月に稼働を始めた^[162]。

上場時のキオクシアの流通株式比率は28.09%で、プライム市場が求める35%^[163]に届かなかった。公募と売り出しが1,000億円以上なら計画書の提出を条件に10%以上で上場を認める特例があり、これを使った初の上場^[164]となった。ベインキャピタル系はなお5割超を、東芝は32.01%を保有し、上場で新たに加わった少数株主は13.35%^[165]にすぎなかった。その後ベイン系は保有株を段階的に売り出し、2025年11月に約20億ドル、2026年2月に約35億ドルを海外で売却したうえ、2026年7月に最後の持分を手放して8年で撤退した^[166]。東芝も持分を落とし、2026年3月末の保有比率は17.59%^[167]となって、分散した株主構成のなかで筆頭株主に残った。ベインが組成したSKハイニックスの経済持分を担う特別目的会社は14.17%を保有した^[168]。四日市と北上の共同生産は^[169]、ウエスタンデジタルから分かれたサンディスクとの間で続く。

資本の主が外資ファンドであった時期を通じて、経営を担ったのは東芝育ちの技術者だった^[170]。取締役会にはスミス氏が会長として加わった^[171]。初代社長の成毛康雄氏は2020年1月に病気療養で退き^[172]、同年7月に亡くなった^[173]。後を継いだ早坂伸夫氏は1955年生まれ、1984年に東北大学大学院を修了して東芝に入り^[174]、2017年に東芝メモリの副社長となった人物である。早坂氏は引退するつもりだったと述べ、社長になるとは思っていなかったとふり返り、前任者からの引き継ぎもないまま走りながら勉強した^[175]と語った。上場に踏み切った理由としては、苦しい時期から回復してきたこと、AI需要が見えてきたこと、弱い財務基盤を補って資金調達の選択肢を広げられること^[176]を挙げた。早坂氏は2026年3月末で退き、研究所で次に伸びるメモリ市場を探してきた^[177]太田裕雄氏が4月1日に社長へ就いた^[178]。