キオクシアの歴史|東芝のメモリ事業からNAND専業への発展
キオクシアホールディングスは、東芝のメモリ事業を母体に、2017年に会社分割で旧東芝メモリとして発足した。1987年に舛岡富士雄氏らがNAND型フラッシュメモリを世界で初めて発表しており、現在はNANDとSSDの専業メーカーである。
沿革:出来事を知る
- 1951年〜1990年東芝の半導体メモリ事業とNAND型フラッシュメモリの発明2件の沿革詳細
- 1991年〜1999年NAND型フラッシュメモリの量産と四日市工場の設立3件の沿革詳細
- 2000年〜2016年サンディスク合弁の四日市生産と汎用DRAMからの撤退17件の沿革詳細
- 2017年〜2022年東芝メモリの分社とベインキャピタル連合への売却25件の沿革詳細
- 2023年〜2026年ウエスタンデジタルとの統合交渉決裂と東証プライム上場9件の沿革詳細
沿革の全文56件
1951年〜東芝の半導体メモリ事業とNAND型フラッシュメモリの発明
- 東京芝浦電気が小向工場でトランジスタを試作[20]
- 東芝が世界初のNAND型フラッシュメモリを発明[21]
- 売上高
筆者所見
東芝の半導体メモリを世界首位へ導いたのは、技術の優劣より、市況の底で投資を決定した時機だった。各社が256KビットDRAMへ生産を移すなか、東芝は1Mビットへ一挙に先行投資し、1986年に同製品で世界首位に立った[18][19]。ところが、DRAMで発揮した集中投資の判断は、自ら発明したNAND型フラッシュメモリには向かわなかった。既存設備を流用できる利点が、かえって専任の組織を置かない理由となり、発明の事業化はインテルに先を越された。
- [18]日経ビジネス 1991年12月16日号「「強い東芝」への胎動 パソコンに不況直撃「選択経営」次は液晶」
- [19]半導体歴史館(志村幸雄「日本半導体興亡史」)
1991年〜NAND型フラッシュメモリの量産と四日市工場の設立
- NAND型フラッシュメモリの量産を開始[21]
- NAND型フラッシュメモリを製品化[23]
- 四日市工場(三重県)を設立[23]
- 売上高
筆者所見
NAND型フラッシュメモリの市場は、性能を高めた先ではなく、用途を定め直したところで開けた。ハードディスクの容量と価格に太刀打ちできないと判断した東芝は、制御回路を持たないメモリへ方向を転じ、1995年にスマートメディアを製品化した[22]。パソコンの記憶装置の置き換えという単一の想定を捨てたことが、デジタルカメラの需要との接点を生んだ。この転換は、16MビットDRAMで後退した東芝に、DRAMとは別の収益源を用意した。
- [22]日経ビジネス 1998年1月26日号「切手サイズのメモリーカード 1枚に画像50点記録できる デジカメの大ヒットに貢献」
2000年〜サンディスク合弁の四日市生産と汎用DRAMからの撤退
- サンディスクグループとフラッシュメモリで協業を開始[23]
- サンディスクとNAND生産で合弁
- 汎用DRAM事業からの撤退を決定[23]
- 四日市工場の生産に向けサンディスクと合弁のフラッシュビジョンを設立[23]
- 舛岡富士雄氏がフラッシュメモリーの発明対価10億円を求めて提訴[25]
- 四日市工場で300mmクリーンルームの第3製造棟を稼動[23]
- 3次元フラッシュメモリ技術を開発[23]
- BiCS FLASHへの積層転換
- 四日市工場第4製造棟が竣工[23]
- 4ビット/セル(QLC)をSandiskグループと共同開発[23]
- SanDiskらと四日市工場第5製造棟の製造合弁会社の合弁契約を締結[26]
- 東芝の社内カンパニーとしてセミコンダクター&ストレージ社を設置[23]
- 四日市工場第5製造棟が竣工[27]
- 15nmプロセスの128ギガビットNAND型フラッシュメモリを量産[23]
- 48層積層プロセスのBiCS FLASHのサンプル出荷を開始[23]
- 社内カンパニー名をストレージ&デバイスソリューション社に変更[23]
- 四日市工場の新第2製造棟が竣工[23]
- 売上高
筆者所見
東芝のNAND事業が設備投資競争に耐えられたのは、単独で投資を負わない仕組みを整えたためである。2001年12月に汎用DRAMからの撤退を決め、四日市工場ではサンディスクと共同出資の製造会社を設けた[24]。サンディスクとの合弁は、市況に左右される投資負担を二社で分散し、微細化と3次元構造への移行へ資金を振り向ける余地を生んだ。合弁の持分が他社の権利でもあるという性格は、相手がウエスタンデジタルに買収されたことで、売却交渉を縛る条件に転じた。
- [24]キオクシアホールディングス 有価証券届出書(新規公開時・2024年11月8日)
2017年〜東芝メモリの分社とベインキャピタル連合への売却
- メモリ事業分社化の方針を決定[23]
- 旧東芝メモリを設立[23]
- 64層積層の512ギガビットBiCS FLASHのサンプル出荷を開始[23]
- 東芝からメモリ事業(SSDを含む)を会社分割により承継[23]
- 東芝からの株式譲受により国内3社・海外3社を関係会社化[23]
- BiCS FLASH搭載のNVMe SSD「XG5シリーズ」の出荷を開始[23]
- QLC技術を用いたBiCS FLASHの試作品の提供を開始[23]
- 業界初のBiCS FLASH搭載エンタープライズSSDのサンプル出荷を開始[23]
- 東芝メモリヨーロッパの全持分を取得して連結子会社化[23]
- 岩手県北上市の製造拠点に向けて東芝メモリ岩手を設立[23]
- 東芝からの株式譲受により製造合弁会社3社を関連会社化[23]
- ベイン連合が東芝メモリ取得[23]
- Pangeaが旧東芝メモリを吸収合併し東芝メモリに商号変更[23]
- 四日市工場の第6製造棟とメモリ開発センターが竣工[23]
- 単独株式移転により東芝メモリHDを設立[23]
- 日本政策投資銀行への優先株式発行とシンジケートローンで資金調達[23]
- 台湾・LITE-ONのSSD事業の買収計画を公表[23]
- ブランド名称をキオクシアへ刷新[23]
- キオクシア北上工場(岩手県)第1製造棟が竣工[23]
- 112層積層の第5世代BiCS FLASHを試作[23]
- ライトン子会社SSSTCとその関係会社の全株式を取得[23]
- 162層積層の第6世代BiCS FLASHを試作[23]
- キオクシアアドバンスドパッケージを吸収合併[23]
- 中部東芝エンジニアリングを完全子会社化(現キオクシアエンジニアリング)[23]
- 四日市工場の第7製造棟が竣工[23]
筆者所見
東芝メモリの独立は、事業の側の必要ではなく、親会社の資本の穴を埋める手段として決まった。東芝は2017年3月末に連結株主資本が5,529億円の債務超過となり、同年9月にメモリ事業の全株式を2兆円で譲渡する契約を締結した[13][28]。ベインキャピタル連合への売却は、最も稼ぐ事業を売却して本体の上場を守るという、東芝の側の選択だった。引き換えに新会社は買収時の借入金と優先株式を負って出発し、資本構成の立て直しを自力で担うことになった。
- [13]東芝 有価証券報告書 第178期(2017年3月期)
- [28]東芝「東芝メモリ株式会社の株式譲渡契約締結に関するお知らせ」(2017年9月28日)
2023年〜ウエスタンデジタルとの統合交渉決裂と東証プライム上場
- 218層積層プロセスの第8世代BiCS FLASHを試作[23]
- 横浜テクノロジーキャンパスFlagship棟と新子安テクノロジーフロントが稼働[23]
- ウエスタンデジタルと破談
- メモリ技術研究所を再編して先端技術研究所を新設[23]
- 北上工場の第2製造棟の建屋が完成[21]
- 第8世代BiCS FLASHの2Tb QLC製品をサンプル出荷[23]
- 東証プライムへ上場[23]
- 生成AI向け245.76TBのNVMeエンタープライズSSDのサンプルを出荷[23]
- 北上工場第2製造棟が稼働を開始[23]
筆者所見
キオクシアの上場は、統合による規模の拡大ではなく、単独での投資規律を選んだ帰結である。2022年末からの市況悪化で他社に先駆けて減産し、2024年12月に公開価格1,455円で上場した[29][30]。ウエスタンデジタルとの統合が成立しなかったため、東証プライムへの上場は外部の資本市場から増産資金を得る主要な経路となった。設備投資を売上収益比20%以下に保つ規律を掲げた点に、単独で市況の波を越えようとする経営の優先順位が表れている。
- [29]キオクシアHD 統合報告書2025「財務統括責任者メッセージ」(専務執行役員 花澤秀樹)
- [30]キオクシアHD「発行価格及び売出価格の決定、総売出株式数及び国内外の売出株式数の決定並びにオーバーアロットメントによる売出しの売出株式数の決定のお知らせ」(2024年12月9日)
業績:数字を知る
歴史詳細:文脈を知る
- 第3章・2000年〜2016年サンディスク合弁の四日市生産と汎用DRAMからの撤退
- 第4章・2017年〜2022年東芝メモリの分社とベインキャピタル連合への売却
- 第5章・2023年〜2026年ウエスタンデジタルとの統合交渉決裂と東証プライム上場
経営判断:転機を知る
2024年11月東証プライムへ上場
東証プライムへ上場PEオーナーの出口と資本基盤の拡充のため、2020年に中止した募集と売出しを2024年に組み直し、公開価格1,455円・公募21,562,500株・総売出50,380,100株で2024年12月18日に東証プライムへ上場した資本政策
持分と資産合計2024 2025 2026 親会社の所有者に帰属する持分(億円) 4,496 7,376 13,989 持分以外の資産(億円) 24,153 21,821 22,911 親会社の所有者に帰属する持分率(%) 15.7 25.3 37.9 2023年ウエスタンデジタルと破談
ウエスタンデジタルと破談四日市・北上でフラッシュメモリを共同生産する米ウエスタンデジタルとの経営統合が2021〜2023年に取り沙汰されたが実らず、キオクシアは単独路線で上場と業績回復へ向かった判断
売上収益と営業利益率2023 2024 2026 売上収益(億円) 12,821 10,766 23,376 営業利益率(%) -7.7 -23.5 37.2 2018年ベイン連合が東芝メモリ取得
ベイン連合が東芝メモリ取得東芝が会計不正とウェスチングハウス破綻で債務超過に陥り、上場廃止を避けるために最も収益を上げる半導体メモリ事業を分社し、ベインキャピタル連合の買収会社Pangeaが約2兆円で取得。買収されて独立したこの会社が2019年にキオクシアへ改称した
業績の推移2007年6月BiCS FLASHへの積層転換
BiCS FLASHへの積層転換回路線幅を狭める微細化での大容量化が電子同士の干渉という壁に突き当たるのを見越し、メモリセルを垂直に積み上げる3次元構造へ主力技術を移行した、キオクシアの前史にあたる東芝の技術転換
電子デバイス部門の資本的支出と営業利益率2007 2008 2013 資本的支出(億円) 2,697 3,674 1,256 営業利益率(%) 7.6 4.5 7.3
設立から現在に至る系譜
歴代社長:経営者を知る
歴史考察:理由を知る
米社との製造棟の分担増産投資を単独で負担しないキオクシアは、なぜ米社と共同生産を続けたのか
2000年6月30日、東芝とサンディスクは、米バージニア州マナサスのドミニオン・セミコンダクターの工場でNAND型フラッシュメモリを生産する合弁会社、フラッシュビジョンを発足させた。設備費の見積りは7億〜8億ドルで、生産量は両社が50%ずつ引き取る。東芝のメモリ事業(現在のキオクシアホールディングス)が増産の設備を米社と分担する方式は、この合弁から始まる。半導体メモリでは、投資を単独で負担して生産能力を自社で保有する会社が優位に立つとみる向きが強い。だが東芝は、工場の運営を自社で担いながら設備と生産量を相手と折半する方式を、親会社と株主が替わっても維持した。つまり、東芝のメモリ事業がサンディスクと共同生産を続けたのは、親会社の資本だけでは賄えない規模の増産を、製造を外部に依存する相手の資金とともに実行するためである。
- SanDisk Corporation Form 10-K405(2000年12月期、2001年4月2日提出、SEC EDGAR)
- [1]
- [2]
- [3]
分担の中身は、設備の資金の出し方にある。合弁会社が両社からの借入れやリースで生産設備を調達し、東芝の工場に設置して、生産したウエハーを両社へ50%ずつ販売する。しかも設備のリースには、両社が50%ずつ債務保証を付ける。キオクシアは有価証券報告書で、この方式の効果を『当社が単独で投資を行う場合に比して大規模な投資が可能となり』と記している。実際、2001年12月に汎用DRAMからの撤退を決定した東芝は、同じ月にサンディスクと覚書を結び、合弁の生産設備をバージニアから四日市工場へ移管することで合意した。その結果、2006年度に合弁会社が実施した3,396億円の投資のうち、東芝の負担は半分の1,698億円にとどまった。
- キオクシアホールディングス 有価証券報告書 第8期(2026年3月期)【事業等のリスク】
- [4]
- キオクシアホールディングス 有価証券報告書 第8期(2026年3月期)【沿革】
- [5]
- SanDisk Corporation Form 10-K(2001年12月期、2002年3月28日提出、SEC EDGAR)
- [6]
- 東芝 有価証券報告書 第168期(2007年3月期)【設備投資等の概要】
- [7]
合弁は、製造棟ごとに合弁会社を設立する方式で拡大した。2004年から2010年にかけて、東芝はサンディスクと第3製造棟から第5製造棟までの合弁契約を順に結んだ。一方で、相手にも共同生産を続ける理由があった。サンディスクは2000年の年次報告書で、外部の製造能力を使うことで経営資源を製品の設計に集中できると説明している。のちに、ウエスタンデジタルの最高経営責任者スティーブ・ミリガン氏も、優先事項を『合弁事業の発展、持続性、長期間にわたるNAND供給の保証』と述べた。すなわち、工場と製造技術を保有する東芝と、工場を運営しない相手の利害が、製造棟を増設するたびに一致した。
- キオクシアホールディングス 有価証券報告書 第8期(2026年3月期)【重要な契約等】
- [8]
- SanDisk Corporation Form 10-K405(2000年12月期、2001年4月2日提出、SEC EDGAR)
- [9]
ところが、2008年度の市況の悪化で、折半の比率は崩れた。東芝の電子デバイス部門は営業損失を計上し、合弁を通じた投資の東芝分は、前年度の1,815億円から267億円へ縮小した。加えて、合弁契約の一つはサンディスクに、持分の簿価での買取りを東芝に請求する権利を与えていた。そこで東芝は2009年1月、合弁会社2社の生産設備の一部を取得する契約を結び、狙いを『市場全体の生産能力を拡大させずに当社の生産能力を増強する』と説明した。つまり、相手が投資を縮小した局面では、東芝が単独で保有する設備を増加させ、能力を補った。それでも東芝は合弁を解消せず、1年半後には第5製造棟の合弁契約を締結している。
- 東芝 有価証券報告書 第170期(2009年3月期)【セグメント情報】
- [10]
- 東芝 有価証券報告書 第169期(2008年3月期)【設備投資等の概要】
- [11]
- 東芝 有価証券報告書 第170期(2009年3月期)【設備投資等の概要】
- [12]
- 東芝 有価証券報告書 第170期(2009年3月期)【事業等のリスク】
- [13]
- 東芝 有価証券報告書 第170期(2009年3月期)【経営上の重要な契約等】
- [14]
- 東芝 有価証券報告書 第172期(2011年3月期)【経営上の重要な契約等】
- [15]
次に共同生産を揺さぶったのは、相手ではなく親会社の事情である。東芝は原子力事業の損失への資本対策として、2017年4月にメモリ事業を東芝メモリとして分社し、過半数の株式譲渡を検討した。これに対しウエスタンデジタル傘下のサンディスクは、同意のない東芝メモリへの合弁持分の承継を契約違反と主張し、国際仲裁裁判所に入札手続きの差止めを求めた。結局、3社は2017年12月に和解し、合弁の期間延長と第6製造棟への共同投資を決定した。東芝メモリ社長の成毛康雄氏は、『訴訟等の懸念がなくなり、ウエスタンデジタルとの協業関係を再構築することで、拡大を続けるメモリ需要を捉え』と述べている。このように、合弁契約が相手の同意を求めていたため、持ち主の交代は共同生産の継続を前提にしか進まなかった。
- 東芝 有価証券報告書 第178期(2017年3月期)
- [16]
- 東芝 有価証券報告書 第178期(2017年3月期)【事業等のリスク】
- [17]
- [18]
- 東芝・東芝メモリ・ウエスタンデジタル「メモリ事業に関する和解と協業強化について」(2017年12月13日)
- [19]
こうして2018年1月、東芝メモリは合弁会社3社の持分を東芝から譲り受け、共同生産の当事者の地位を継承した。現在、キオクシアは四日市工場と北上工場の生産能力の約80%をサンディスクと共有し、約20%を単独で保有する。その後、2025年2月にはサンディスクがウエスタンデジタルから分社して合弁の持分を承継し、2026年1月には四日市工場の契約期間が5年延長された。社長の早坂伸夫氏も統合報告書で、『25年以上にわたる米国Sandiskグループとの協業を通じてスケールメリットを享受し』と記している。バージニアで始まった共同生産が示すのは、生産能力を単独で保有する規模ではなく、親会社と株主の資本の制約のもとで増産を続けるための資金の分担の方式である。
- キオクシアホールディングス 有価証券報告書 第8期(2026年3月期)【沿革】
- [20]
- [22]
- キオクシアホールディングス 有価証券報告書 第8期(2026年3月期)【事業の内容】
- [21]
- キオクシアホールディングス「四日市工場における合弁会社の契約期間延長について」(2026年1月30日)
- [23]