キオクシアホールディングス ウエスタンデジタルと破談 メモリ大手同士の経営統合交渉と、合意に至らなかった結末

2021年から2023年にかけて、キオクシアホールディングスと合弁相手の米ウエスタンデジタルとの経営統合が取り沙汰され、2023年10月に実らずに終わった経営判断。四日市・北上でNAND型フラッシュメモリを共同生産する両社が一つになれば、首位の韓国サムスン電子に並ぶ規模のメーカーが生まれるはずであった。しかし統合はまとまらず、2023年10月、ウエスタンデジタルはHDD事業とフラッシュメモリ事業を分離して各々の会社を上場させる計画を公表した。その後、キオクシアは単独での上場と業績回復へ向かった。

キオクシアとウエスタンデジタルは、四日市工場と北上工場でフラッシュメモリを共同生産する合弁"フラッシュベンチャーズ"で結ばれていた。キオクシアが工場を所有・運営し、ウエスタンデジタルが投資の約半分を負担して産出ウエハを折半で引き取る、実質的に折半の枠組みである。もとは2000年に東芝が米サンディスクと始めた合弁で、2016年にサンディスクを買収したウエスタンデジタルがこれを引き継いだ。共同生産という深い結び付きが、両社の統合構想の下地にあった。

両社は四日市・北上の製造合弁会社3社を通じて2工場の生産能力の約80％を共有し、産み出した加工済みウエハーを50％ずつ引き取る関係にあり、統合は事業の論理では自然に見えた。だがキオクシアの事業上・財務上・ガバナンス上の重要事項にはベインキャピタルのファンドの事前の書面同意が要り、競合するSKハイニックスも、普通株式の14.60％に相当する議決権へ転換できる社債を株主エンティティに対して保有していた。統合の交渉そのものについて、キオクシアは開示を残していない。

発明にさかのぼる両社の統合は、複雑な株主構成の前で実を結ばなかった。ウエスタンデジタルはハードディスクとフラッシュの事業を二つに分け、2025年2月にフラッシュ事業を"サンディスク"として分社し、キオクシアとの契約や製造合弁会社の持分もそちらが承継した。共同生産の枠組み自体は続き、2026年1月には四日市工場の合弁契約が2034年12月末まで5年延長され、キオクシアは11億6,500万米ドルを分割で受け取る。キオクシアは統合によらず単独での道を選び、2024年12月の東証プライム上場と、その後の市況回復による最高益へと向かった。